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目次項目 | ページ |
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ごあいさつ 代表取締役社長 神永晋 | NP | |
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口絵 | 巻頭 | |
通史 | p3 | |
序章 住友精密工業創立までの歩み | p3 | |
第1節 プロペラ事業の草創、発展、敗戦による停止 | p4 | |
第2節 戦後の事業再開と航空機器事業の分離 | p16 | |
第1章 創立後の10年(1961~1970)―航空機器と熱交換器の2事業で出発、油圧機器も加え基盤を固める― | p29 | |
第1節 住友精密工業の創立 | p29 | |
第2節 防衛力強化と航空機器事業の拡大 | p41 | |
第3節 国内産業の成長と熱交換器市場発掘 | p44 | |
第4節 油圧機器の拡販 | p47 | |
第5節 経営基盤の安定と業績の伸展 | p49 | |
第2章 創立11年~20年(1971~1980)―低成長経済の中で事業規模拡大― | p53 | |
第1節 総合的経営への布石 | p54 | |
第2節 厳しい経営環境の中、業績向上対策の効果を得る | p59 | |
第3節 業績回復、創立20年を迎える | p65 | |
第3章 創立21年~30年(1981~1990)―電子技術を駆使しシステム製品指向、景気変動に強い企業体質を目指す― | p67 | |
第1節 混沌とした経済環境の中、経営基盤充実へ | p68 | |
第2節 防衛力整備が端境期に、経営多角化へ努力 | p71 | |
第3節 民間航空機用市場への本格進出、熱交換器事業の好調 | p90 | |
第4節 主力事業の拡大と多角化で業容拡大 | p95 | |
第4章 創立31年~40年(1991~2000)―グローバル経済の進行と事業展開― | p97 | |
第1節 バブル崩壊と経営改善の取組み、事業多角化定着へ向けて | p98 | |
第2節 グローバル化で経営改善に取り組む | p106 | |
第3節 激動と試練の時代 | p119 | |
第4節 次の10年への発展に向けて | p126 | |
第5章 創立41年~50年(2001~2010)―グローバル展開の深化― | p133 | |
第1節 グローバリゼーションに対応した事業展開 | p134 | |
第2節 グローバル展開深化のための長期投資 | p143 | |
第3節 世界金融危機への対応 | p157 | |
将来に向けて | p168 | |
製品事業編 | p173 | |
第1章 航空機器事業 | p173 | |
序節 事業の草創と戦後の事業展開―デュラルミン製プロペラの生産開始、第二次世界大戦、戦後の航空機器事業再開― | p175 | |
第1節 航空機器事業の確立―事業の基礎を構築― 〔1961年~1970年〕 | p217 | |
第2節 航空機器の製品範囲の拡大―次代を見据えた製品開発― 〔1971年~1980年〕 | p232 | |
第3節 部品製造からシステム製品へ―エレクトロニクス技術でシステム製品ヘ― 〔1981年~1990年〕 | p245 | |
第4節 世界を見据えた事業展開―世界を視野に、独自のシステム製品を開発― 〔1991年~2000年〕 | p283 | |
第5節 システム・インテグレータへの道―蓄積した技術をさらに磨き、世界から求められる航空機器を供給― 〔2001年~2010年〕 | p302 | |
第6節 将来に向けた航空宇宙事業の展望 | p318 | |
第6節 将来に向けた航空宇宙事業の展望 | p325 | |
序節 住友金属工業時代のアルミニウム熱交換器〔1954年~1960年〕 | p327 | |
第1節 創立~10年〔1961年~1970年〕 | p334 | |
第2節 創立11年~20年〔1971年~1980年〕 | p345 | |
第3節 創立21年~30年〔1981年~1990年〕 | p361 | |
第4節 創立31年~40年〔1991年~2000年〕 | p388 | |
第5節 創立41年~50年〔2001年~2010年〕 | p414 | |
第3章 油圧機器事業 | p437 | |
第1節 第3の柱として成長〔1961年~1970年〕 | p439 | |
第2節 主力機器QTポンプの登場と油排出監視制御装置の販売〔1971年~1980年〕 | p442 | |
第3節 QTポンプを核に装置メーカーへステップ〔1981年~1990年〕 | p446 | |
第4節 システムメーカーを目指して〔1991年~2000年〕 | p453 | |
第5節 事業方針の見直しと高収益化〔2001年~2010年〕 | p458 | |
第6節 油圧機器事業部門の将来展望 | p459 | |
第4章 環境システム事業 | p461 | |
第1節 オゾナイザの技術導入と事業化―オゾナイザ開発とし尿処理への適用― 〔1973年~1980年〕 | p463 | |
第2節 オゾナイザ市場の発掘と展開―平板型オゾナイザの特長活かした市場への適用― 〔1981年~1990年〕 | p465 | |
第3節 大型オゾナイザ開発とシステム化への取組み―オゾン発生装置からオゾン処理装置へと進む― 〔1991年~2000年〕 | p469 | |
第4節 既存分野での事業拡大と新分野への展開―パルプ漂白分野への参入と中国への進出― 〔2001年~2010年〕 | p481 | |
第5章 マイクロテクノロジー・プロセス装置事業 | p493 | |
第1節 クライオポンプの事業化とマイクロテクノロジーへの参入〔1985年~1990年〕 | p495 | |
第2節 マイクロテクノロジー業界での存在感高める〔1991年~2000年〕 | p498 | |
第3節 ドライプロセス装置の商品化と事業成長〔2001年~2010年〕 | p506 | |
第6章 マイクロテクノロジー・デバイス事業 | p527 | |
第1節 マイクロマシニング研究とセンサー基礎研究 | p529 | |
第2節 ジャイロスコープの事業化 | p530 | |
第3節 加速度センサー開発と市場開発 | p533 | |
第4節 BASE社とのSiVSG共同開発 | p536 | |
第5節 SiVSGの小型化開発 | p539 | |
第6節 応用製品の取組み | p541 | |
第7節 デバイス開発 | p542 | |
第8節 センサネットワーク事業 | p543 | |
第7章 研究、開発、創事業 | p551 | |
第1節 創立後の10年〔1961年~1970年〕 | p554 | |
第2節 創立11年から20年〔1971年~1980年〕 | p554 | |
第3節 創立後21年から30年〔1981年~1990年〕 | p556 | |
第4節 創立31年から40年〔1991年~2000年〕 | p561 | |
第5節 創立後41年から50年〔2001年~2010年〕 | p567 | |
経営管理施策編 | p577 | |
第1章 経営組織 | p577 | |
第2章 人事・労務 | p581 | |
第3章 経理・資金 | p587 | |
第4章 資材 | p605 | |
第5章 情報システム | p611 | |
第6章 環境保全とインフラ整備 | p617 | |
第7章 全体改善活動―生産性改善と業務効率化― | p622 | |
第8章 対外活動、コンプライアンス | p631 | |
1. 内部統制 | p631 | |
2. CSR活動 | p633 | |
関係会社編 | p637 | |
第1章 関係会社の形成 | p637 | |
第2章 関係会社の管理 | p638 | |
第3章 関係会社の概要 | p639 | |
資料編 | p658 | |
住友の事業精神 | p658 | |
企業理念 | p659 | |
住友グループ発展略図 | p660 | |
定款 | p664 | |
役員任期一覧 | p670 | |
組織の変遷 | p673 | |
財務 | p684 | |
売上高推移 | p684 | |
利益推移 | p685 | |
業績推移 | p686 | |
部門別売上高推移 | p687 | |
資産推移 | p688 | |
資本金推移 | p688 | |
自己資本比率推移 | p689 | |
設備投資額推移 | p689 | |
連結売上高推移 | p690 | |
連結利益推移 | p690 | |
連結業績推移 | p690 | |
連結資産推移 | p691 | |
連結自己資本比率推移 | p692 | |
連結設備投資額推移 | p692 | |
株式 | p693 | |
株主数推移 | p693 | |
株主構成推移 | p693 | |
株価推移 | p694 | |
労務 | p695 | |
従業員数推移 | p695 | |
平均年齢推移 | p695 | |
平均勤続年数推移 | p696 | |
安全衛生など受賞一覧 | p696 | |
技術・製品 | p697 | |
特許取得件数推移 | p697 | |
主な技術供与契約一覧 | p697 | |
主な技術導入契約一覧 | p698 | |
主な業務提携契約一覧 | p699 | |
社歌 | p700 | |
年表 | p703 | |
参考文献 | p732 | |
索引 | p734 | |
あとがき | p767 |
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