東京芝浦電気(株)『東京芝浦電気株式会社八十五年史』(1963.12)

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目次項目 ページ
写真ページ I 巻頭
85年史刊行によせて 取締役会長 石坂泰三 巻頭
序 取締役社長 岩下文雄 巻頭
編纂を終えて 取締役副社長 大谷元夫 巻頭
沿革 〔1〕
写真ページ II 〔1〕
第1編 創業から合併まで p1
第1章 東京電気株式会社 p3
第1節 創業時代(明治23年~37年) p3
1 創業以前 p3
白熱電球の発明とわが国電灯事業の創始 p3
東京電灯会社の設立 p4
電球製造の研究に着手 p5
2 白熱舎の創立 p6
白熱電球製造所の誕生 p6
国産電球はじめてできる p7
外国製品とのたたかい p7
3 東京白熱電灯球製造株式会社の設立 p8
株式会社となる p8
初期の営業状態 p9
事業の拡張と新工場の建設 p10
社業の不振と社長の更迭 p11
写真ページ III p8
4 東京電気株式会社と改称 p12
電気工事に進出 p12
藤岡社長の辞任 p13
日露戦争と当社 p14
社運興廃の岐路にたつ p14
第2節 新興時代(明治38年~大正15年) p15
1 GE社との提携 p15
GE社と仮契約調印 p15
増資と新役員の選任 p15
増産計画と深川工場の新設 p17
川崎工場の建設 p18
2 タングステン電球の出現 p18
電球事業の一大革命 p18
引線タングステン電球の出現 p19
躍進する電球製造能力 p20
業績の驚異的発展 p21
無償増資 p22
窒素電球の出現 p22
3 第1次世界大戦と当社 p23
販路海外へ広がる p23
レントゲン管球の試作 p23
電気計器の製造 p24
戦時中の増資 p24
大戦後の不況を克服 p25
藤岡社長の死去 p25
ライス社長の就・退任 p26
新荘社長の就任とその急死 p26
販売活動の推進 p27
4 関東大震災後の発展 p28
大震災の被害と復興 p28
電球の値下げと画期的な研究の完成 p29
第3節 発展時代(昭和2年~14年) p31
1 不況下にも発展を続ける p31
営業品目の増加 p31
山口社長の就任 p32
減資とIGE社持株の減少 p32
家庭電化のはじめ p32
照明知識の普及 p33
新マツダランプの発売 p33
工場・研究所の増強 p34
2 多角経営へすすむ p35
昭和初期の不況時代 p35
満州事変以後 日華事変発生まで p36
日華事変以後 p38
3 小売販売網の拡充 p39
赤箱マツダランプの発売 p39
小売販売網全国的に広がる p39
弁理店制度 p40
マツダ販売会社の設立 p40
日本におけるGEをめざす p41
昭和年代の経営状況 p43
第2章 株式会社芝浦製作所 p45
第1節 創業時代(明治8年~36年) p45
1 田中製造所の設立 p45
田中久重と日本最初の民間電信機工場 p45
工部省電信寮 p46
芝浦に新工場を建設 p47
苦境におちいる p48
写真ページ IV p48
2 三井管理下の芝浦製作所 p49
芝浦製作所の発足と藤山主任の就任 p49
三井工業部に所属 p49
電気機械の製作を開始 p50
注目すべき2大製品 p50
業績回復への努力 p52
小野支配人の就任 p52
若山支配人の就任 p53
大田黒主事の就任とその改革 p54
業績の好転 p55
第2節 発展時代(明治37年~大正11年) p56
1 株式会社芝浦製作所の創立 p56
株式会社として発足 初代会長に三井守之助就任 p56
第1期拡張に着手 p57
水力発電開発への努力 p57
GE社との提携成る p59
業績の安定 p59
機械部を廃止 p60
増資と第二期拡張工事 p61
2 第1次大戦後の発展 p61
電機業界の活況 p61
設備の大拡張と生産増強 p62
驚異的業績 p63
三井会長の退任と岩原社長の就任 p65
第3節 苦難時代(大正12年~昭和6年) p66
1 関東大震災による打撃 p66
関東大震災 p66
必死の復興工作 p67
鶴見工場の建設 p68
2 昭和恐慌下の苦闘 p69
不況下に鶴見工場第2期工事完成 p70
技術の向上を図る p70
平田社長の就任とその英断 p70
半額減資を断行 p71
不況時の経営状態 p72
第4節 躍進時代(昭和7年~14年) p73
1 不況から回復 p73
鶴見工場第3期工事に着手 p73
業績の好転 p74
教育制度の再開 p74
平田社長の会長就任と岩原元社長の死去 p75
3000万円に増資 p75
平田会長の辞任 p76
山口会長の就任 p76
出張所の開設 p77
関係会社続々と誕生 p77
2 一大発展期の到来 p78
異常の業績向上 p78
新工場 海外出張所の増設 p79
関係会社さらに増加 p79
世界最大の発電機を受注 p80
経営状態の好転 p80
第3章 東京電気と芝浦製作所の合併 p82
第1節 合併までの経緯 p82
1 合併への機運 p82
合併の経済的背景 p82
山口喜三郎の決断と平田篤次郎の協力 p82
合併の遠因と両社の緊密化 p83
2 合併を実現に導いた諸条件 p85
資本系統の関連 p85
役員の交流 p86
技術の交流 p87
関連会社の共同経営 p88
経営合理化への期待 p88
第2節 合併の実現 p89
合併契約書をとりかわす p89
合併の方法 p92
株式割当て比率 p92
第2編 東京芝浦電気株式会社の発足と戦時下の歩み p95
写真ページV p96
序章 p97
軍需中心の産業構造高度化 p97
家庭電機の製造禁止と電力用機器の受注減少 p98
経済統制の強化 p99
各種統制団体の機能 p99
アメリカ戦略爆撃調査団の報告 p100
戦時下電機業界の成長 p100
第1章 総合電機メーカ東芝の誕生 p102
第1節 東京芝浦電気株式会社の発足 p102
新会社の全容 p102
記念式典 p102
合併後の新陣容 p103
新会社の組織 p105
持株比率 p105
新会社の生産品目 p106
第2節 戦時中の当社の発展 p107
第1期 p108
第2期 p109
第3期 p110
第4期 p111
第2章 生産力の増強 p113
第1節 工場設備の拡充・新設 p113
大規模工場の新設 p113
関係会社の合併 p113
平和産業の工場を買収 p114
疎開を目的とした地方工場の買収 p114
学校・百貨店など遊休施設の転用 p114
1 重電機部門 p119
三重工場 p119
京町工場 p119
府中工場 p120
足立製鋼所 p121
網干工場 p121
2 軽電機部門 p122
川崎柳町工場 p122
川崎富士見町工場 p123
砂町工場 p124
甲府工場 p124
押切工場 p125
3 通信機部門 p126
柳町工場 p126
小向工場 p127
播磨余部工場 p127
富士工場 p128
第2節 関係会社の増強 p129
石川島芝浦タービン株式会社 p133
芝浦工作機械株式会社 p134
芝浦共同工業株式会社 p134
株式会社芝浦製作所 p135
日本電興株式会社 p135
東京コンヂット製造株式会社 p136
東京電気(無線)株式会社 p136
昭和電線電纜株式会社 p136
日蓄工業株式会社 p137
日本音響株式会社 p137
芝浦マツダ工業株式会社 p138
東京中島電気株式会社 p138
その他の関係会社 p138
第3節 協力工場の整備と育成 p139
機械鉄鋼製品工業整備要綱と当社 p139
戦力増強企業整備要綱と当社 p140
第4節 海外への進出 p141
1 合併時における海外進出地点 p141
旧芝浦製作所関係 p141
旧東京電気関係 p141
東京電気無線関係 p142
2 合併から終戦までの概況 p142
北支方面 p143
中支方面 p145
満州方面 p146
朝鮮方面 p148
台湾方面 p149
南方方面 p150
海外引き揚げ事情 p153
第3章 民需から軍需へ p154
第1節 重電部門の生産 p155
1 外地向け機器の増加と10万キロ発電機の完成 p156
2 芝浦製作所による軍需品の生産 p157
3 受注の減少と主要生産機器 p158
4 直接軍需品の増加と終戦 p159
5 営業について p161
第2節 軽電部門の生産 p161
1 テレビジョンと蛍光灯を完成 p162
2 3大製品について p163
電球 p163
積算電力計 p165
真空管 p166
3 その他の製品(軍需品) p166
4 営業について p167
第3節 通信機部門の生産 p168
1 民需品 p169
2 軍需品 p170
無線機 p171
電波兵器 p172
真空管 p172
器材製品 p172
3 開発製品 p173
4 営業について p174
第4節 電子工業研究所の生産 p174
多摩技研川崎研究室の開室 p174
電子研の独立 p175
電球製造設備の転用 p175
電子研の製品 p177
第4章 戦時経営の諸側面 p178
第1節 戦時統制団体と当社 p178
当社加入の統制団体 p178
海軍電気工業会と当社 p178
陸軍兵器工業会および航空工業会 p179
電気機械統制会と当社 p179
第2節 経理 p181
1 資本金の増加 p181
2 敵産株(IGE社所有株)の処理 p183
3 膨張する外部負債 p184
4 関係会社への資金供給 p186
5 臨時資金調整部の設置 p187
第3節 組織の変遷 p188
第1期(昭和14年~16年) p188
第2期(昭和17年) p190
第3期(昭和18年) p191
第4期(昭和19年~20年) p193
第4節 役員の変遷 p195
開戦までの役員の変遷 p196
ピアース副社長の退任 p196
終戦までの役員の変遷 p197
田島副社長の退任 p197
第5章 戦時中の労務・厚生 p198
第1節 労務 p198
1 労務事情 p199
第1期 p199
第2期 p199
第3期 p199
第4期 p199
徴用 p200
学徒勤労報国隊・女子挺身隊 p201
その他 p201
2 従業員 p202
従業員の急増 p202
作業能率の低下 p203
3 勤務時間 p203
4 休暇制度 p204
特別休暇 p204
その他の休暇 p205
5 身分呼称 p205
職員 p205
工員・助員 p206
6 資格制度 p206
職員 p206
工員 p207
7 役職名 p207
職員 p207
工員 p209
8 給与 p210
職員 p210
工員 p210
第2節 教育・厚生および表彰制度 p214
1 教育練成施設 p214
A 職業教育 p216
教育制度 p216
技術専門誌 p218
安全委員会 p218
傷痍軍人補導会 p219
B 一般教育 p219
産業報国会 p219
文化 p219
山口文庫 p220
戦時中の社歌 p220
在郷軍人分会 p221
軍人後援会 p221
体育 p221
2 経済施設 p222
社宅・寮 p222
購買施設 p223
金融制度 p224
貯蓄制度 p224
マツダ共済会 p225
厚生年金保険 p225
団体生命保険・戦争死亡傷害保険 p225
3 保健衛生施設 p226
健康保険組合・職員健康保険組合 p227
健民修練所 p228
防護団 p228
4 表彰制度 p229
発明考案改良表彰 p229
特別表彰 p229
永年勤続表彰 p229
第6章 終戦時の当社 p230
第1節 決戦体制への移行 p230
1 工場疎開 p230
2 関西事業総本部の設置 p234
第2節 生産の低下 p235
1 労務事情の悪化 p235
2 戦災 p236
3 工場通称号の設定 p239
附表 終戦時の事業場一覧・終戦時外地事業場および関係会社 p241
第3編 戦後の苦難から再建へ p243
序章 p245
第1章 終戦と当社 p247
第1節 転換への努力 p247
戦時臨時労働力の整理 p248
製品転換対策委員会の設置 p248
戦後初の重役会 p249
組織の改造 p249
役員の改選 p250
久保副社長の退任 p251
清水副社長の退任 p251
終戦直後の災害 p252
第2節 占領政策と当社 p252
軍需補償打切りと当社 p253
財閥解体と当社 p254
追放令と当社 p256
第2章 労働問題の激化 p257
第1節 労働組合の結成 p257
戦後労働運動の発生 p257
労働組合の結成と1月争議 p258
経営協議会と労働協約 p258
第2節 10月スト p259
6月争議前後 p259
3要求の提出 p260
スト突入 p261
中労委の斡旋乗出し p261
斡旋打切りと争議の激化 p262
争議解決と批判勢力の台頭 p263
第3節 混乱期から企業整備へ p264
2.1ゼネスト p264
相つぐ給与交渉 p264
新賃金交渉 p265
押切闘争 p266
中労委の斡旋と独算制 p266
加茂工場問題 p268
川岸工場問題 p269
企業整備へ p270
第3章 インフレ下の生産活動と悪化する経理状態 p271
当時の経済情勢 p271
当社の情勢 p272
第1節 インフレ下の当社製品 p274
電球 p274
ラジオ受信機・受信管 p274
機器 p275
電機製品 p276
第2節 悪化する経理状態 p277
公定価格の不合理 p277
第1次物価改訂と経営努力 p278
労働不安による融資途絶 p278
第2次物価改訂と資金の枯渇 p279
6億円の協調融資 p279
未払込株金の徴収と増資 p280
独立採算制の実施 p281
第4章 企業再編と再建整備 p282
第1節 再編案の確定まで p282
当初のきびしい指令原案 p283
対日政策の変化と集排4原則 p283
緩和された指令案 p284
第2節 企業整備計画の認可 p285
第3節 特別損失の処理 p286
第4節 第二会社の設立 p288
第5節 中間増資 p291
第1回中間増資 p291
第2回中間増資 p292
第6節 人員整理 p292
第7節 新・旧勘定の併合と指定会社の解除 p293
第5章 経営陣の変動 p296
第1節 山口会長・金子副社長の辞任 p297
山口会長の辞任と死去 p297
金子副社長の辞任 p299
第2節 津守社長の辞任と新開社長の就任 p299
津守社長の辞任 p299
新開社長の就任 p300
第4編 石坂社長と経営体制の確立 p301
序章 p303
第1章 石坂社長の就任と労働紛争の解決 p305
第1節 新開社長の退任 p305
第2節 石坂社長の就任 p306
就任の経緯 p306
就任後の第一声 p307
新経営陣 p308
第3節 労働紛争の解決 p308
労働協約の打切り p308
企業整備闘争の展開 p309
人員整理の実施 p310
新旧労連の統一と新協約の締結 p312
第2章 経営体制の確立 p314
第1節 当社の再出発 p314
第86期決算 p314
新しい出発 p315
新生東芝の全容と第二会社の設立 p315
第2節 組織の改造 p315
24年8月の組織改正 p315
事業運営会議および同事務局の設置 p316
車輛事業部の新設 p317
第3節 資産再評価 p317
第4節 GE社との関係復活 p319
第5節 技術の導入 p320
第6節 経費節約歩留り向上運動 p321
第7節 社力の宣揚 p322
社力宣揚委員会 p322
新マークの制定 p322
大形宣伝自動車 p323
社歌の制定 p323
第3章 生産の復興と業績の回復 p324
第1節 販売面の強化と貿易の再開 p325
1 販売面の強化 p325
販売部の設置 p325
販売部門組織の再改正 p325
小売開発部の活動 p326
2 貿易の再開 p326
貿易部の新設 p326
技術の輸出 p327
第2節 生産の復興 p327
生産要綱と品質管理基準の制定 p328
設備の復旧 p328
1 管球部門 p328
2 機器部門 p330
3 通信機部門 p330
4 電機部門 p332
第3節 経理の推移 p333
第4節 役員の変遷 p335
第5節 東芝グループの再建 p336
第6節 東芝商事の発足 p337
第7節 第100期の記録的業績 p338
写真ページ VI p338
第5編 岩下社長と躍進する東芝 p339
序章 p339
第1章 石坂会長 岩下社長の就任 p343
第1節 石坂会長の就任 p343
第2節 岩下社長の就任 p344
大正6年に入社 p344
新社長の抱負 p345
第3節 新社長の積極策と業績の向上 p347
第2章 技術革新と設備投資の激増 p348
第1節 技術革新の展開 p348
1 技術の導入と輸出 p348
2 原子力工業への進出 p349
当社の原子力事業 p349
日本原子力事業株式会社の設立と原子炉の製作 p350
新製品の開発 p351
3 中央研究所の設立 p351
皇太子殿下のご来所 p352
中央研究所の概要 p352
第2節 設備の拡充 p352
1 新工場の設立 p354
2 既存工場の拡張 p357
3 事務所の近代化 p359
4 東芝科学館 p359
5 その他 p360
第3節 原動機関係会社の合併 p360
1 株式会社電業社原動機製造所の合併 p361
2 石川島芝浦タービン株式会社の合併 p361
第4節 関連会社の膨張 p363
1 関連会社の積極的育成 p363
2 “東芝グループ”の発展 p364
第3章 生産の拡大と営業の進展 p366
第1節 生産の拡大と多角化 p366
1 民生用機器 p367
家庭電化製品関係 p367
電球・蛍光ランプおよび照明器具関係 p368
2 電子機器 p369
家庭用電子機器関係 p369
電子管関係 p371
通信機関係 p371
電子計算機関係 p372
放射線機器関係 p373
計測機器関係 p373
その他 p373
3 重電機器 p374
電機関係 p374
電鉄関係 p375
電機商品関係 p376
タービン関係 p376
第2節 営業活動の積極化 p377
1 東芝商事および東芝放射線 p378
東芝商事の発展 p378
新製品の発売 p379
月賦販売を開始 p379
専売店および東芝ストアー p380
東芝放射線による医療機器の販売 p380
2 電機部門および通信機部門 p380
電機部門の営業 p380
通信機部門の営業 p381
3 ビル施設営業部 p381
4 広告活動 p382
第3節 貿易の振興 p383
輸出高の激増 p383
仕込み製品の輸出 p383
注文製品の輸出 p384
海外宣伝 p385
海外事務所 p385
第4章 経営の諸側面 p386
第1節 経理の推移 p386
1 増資と公募 p387
2 社債と借入金の増大 p388
3 ADRの発行 p390
4 転換社債の発行 p391
第2節 役員の変遷 p391
役員の変遷 p391
倉石副社長の退任 p393
第3節 85周年を迎える p393
第4節 組織(終戦から現在まで) p395
第1期 p395
第2期 p397
第3期 p398
第5節 労務(終戦から現在まで) p400
1 従業員 p400
前期 p400
後期 p401
2 勤務時間 p401
3 休暇制度 p402
年次有給休暇 p402
生理休暇 p402
その他の休暇 p402
4 身分資格制度 p402
5 役職制度 p403
6 給与 p404
基本給の変遷 p404
給与体糸の変遷 p405
7 退職手当金 p405
第6節 教育(終戦から現在まで) p406
1 概況 p406
空白期 p406
会議形式の導入 p406
萠芽成長期 p407
整理展開期 p408
2 教育訓練体系 p408
管理監督者の教育訓練コース p408
一般従業員教育コース p410
東芝学園 p410
3 教育訓練運営機構 p411
4 教育訓練施設 p412
トレーニングセンター p412
各事業場教育施設 p412
第7節 厚生および安全衛生(終戦から現在まで) p412
1 一般福利厚生 p413
社宅 p413
給食制度 p413
購買施設 p414
体育 p414
文化 p415
東芝ライフ p415
財団法人山口文庫 p416
保険 p416
金融制度 p416
貯蓄組合制度 p417
社製品販売制度 p417
共済会 p417
上手なくらしの運動 p417
2 安全および衛生 p418
安全 p418
衛生 p418
健康保険組合 p420
12健康保険組合の現況 p422
東芝関連会社健康保険組合 p423
むすび 世界の東芝へ p424
写真ページ VII p426
技術製品 〔426〕
写真ページ VIII p426
緒言 p427
第1章 照明 p429
第1節 総説 p429
1 光源 p429
電球 p429
放電灯 p430
製造設備 p431
2 器具と回路 p432
3 照明全般 p432
第2節 光源の進歩 p432
1 電球 p432
PSバルブからDPバルブへ p432
戦時中の材料節約と戦後の戦前製品復活 p433
JIS制定に協力 p433
異形異色電球 p434
せん光電球 p434
映写用電球 p435
シールドビーム p436
投光用電球と沃素電球 p437
反射形投光電球とクールレイランプ p438
赤外線電球と石英管形赤外線電球 p438
標準電球 p438
2 放電灯 p439
けい光ランプの発明と当社の開発 p439
けい光灯の発展普及 p440
ラピッドスタート形けい光ランプ p440
サークライン p440
高出力と超高出力形への進展 p441
品質・量産管理と総合技術 p441
特殊用途けい光ランプ p442
水銀ランプ p442
キセノンランプ p443
ナトリウムランプ p443
第3節 光源の製造設備 p444
一般電球製造設備 p444
特殊電球製造設備 p444
けい光ランプ製造設備 p445
第4節 照明器具と照明回路 p446
住宅用照明器具 p446
事務所用照明器具 p447
商業用照明器具 p447
工場におけるけい光灯と赤外線電球の利用 p448
投光器 p448
殺菌灯器具 装置 p449
各種写真用器具 p449
トランジスタも使う放電灯回路 p449
放電灯用の安定器 p450
“シネサイン”の回路技術 p451
半導体を駆使する照明回路と装置 p451
第5節 照明の発達 p452
誘蛾灯始末記 p452
けい光灯照明のはじまり p452
スポーツ照明の進展 p453
高圧水銀灯のあれこれ p454
道路照明の今昔 p455
光彩をはなつコロラマ照明 p455
第2章 電子管および半導体 p457
第1節 受信管 p457
1 太平洋戦争の終結まで p457
2 終戦から現在まで p459
第2節 ブラウン管 p461
第3節 送信管 p463
1 太平洋戦争の終結まで p463
2 終戦から現在まで p464
第4節 マイクロ波管 p466
1 太平洋戦争の終結まで p466
2 終戦から現在まで p467
第5節 放電管および特殊管 p468
1 太平洋戦争の終結まで p468
2 終戦から現在まで p470
第6節 撮像管 p472
1 太平洋戦争の終結まで p472
2 終戦から現在まで p472
第7節 X線管 p474
第8節 半導体 p475
1 トランジスタ p476
2 ダイオード p477
3 整流素子 p477
4 材料 p477
5 その他 p478
第3章 家庭用電気器具 p479
第1節 扇風機 p479
1 太平洋戦争の終結まで p479
2 終戦から現在まで p479
第2節 電動井戸ポンプ p481
第3節 電気洗たく機 p483
1 太平洋戦争の終結まで p483
2 終戦から現在まで p483
第4節 冷蔵冷房機器 p485
1 電気冷蔵庫 p485
2 アイスクリームストッカおよび冷蔵・冷凍ショーケース p487
3 ルームクーラ p488
4 車両用冷房機器 p490
5 アイスウオーターファウンテン p492
6 冷凍機応用製品 p492
第5節 台所用電熱器・アイロン・その他 p493
第6節 暖房用電熱器 p495
第7節 小形機器 p497
1 真空掃除機 p497
2 ミキサ・ジューサ p499
3 電気カミソリ・マッサージャ p499
第8節 乾電池およびその応用機器 p500
1 乾電池 p500
2 時計 p501
3 乾電池応用機器 p502
第9節 燃焼機器 p502
1 ガス器具 p502
2 石油器具 p503
第10節 ミゼットモータ p504
第11節 配線器具 p505
第12節 安全ブレーカ p506
第13節 ノーヒューズしゃ断器 p507
第14節 マイクロスイッチ p508
第15節 タイムスイッチ p508
第16節 スライダック p510
第4章 音響機器 p511
第1節 ラジオ p511
1 真空管式ラジオ p511
2 トランジスタラジオ p513
第2節 テレビジョン p515
1 白黒テレビ受像機 p515
太平洋戦争の終結まで p515
終戦後のテレビ p516
2 カラーテレビ受像機 p519
第3節 電蓄およびレコードプレーヤ p520
第4節 テープレコーダ p522
第5節 補聴器およびオーディオガイド p524
補聴器 p524
オーディオガイド p524
第6節 楽器 p525
電気楽器 p525
電子楽器 p525
第7節 レコード p526
第8節 建築音響技術 p527
建築技術への曙光 p527
建築音響学の歩み出し p527
都市復興と音響技術の発展 p527
当社内の音響建築 p528
第9節 その他 p529
シートレコーダ p529
スピーカ p529
イヤホン p530
第5章 通信機器 p531
第1節 電子機器 p531
1 太平洋戦争まで p531
短波送信機 p531
放送機 p531
テレビジョン p532
航空用無線機 p533
航法用装置 p533
船舶用無線機 p533
電力線搬送 p534
その他 p534
2 太平洋戦争中 p534
3 終戦から昭和23年まで p534
4 昭和24年以後 p537
短波送信機 p537
超短波通信機 p537
UHF帯通信機 p537
マイクロ波通信機 p537
レーダなど p538
船舶用無線機 p540
ラジオ放送機 p540
テレビ放送機 p541
音響機器その他 p543
第2節 電話機器 p543
1 太平洋戦争の終結まで p543
2 終戦以後 p544
四号交換用送受器および四号電話機 p544
各種電話機・交換機の開発 p545
有線放送電話機 p545
600形電話機の開発 p546
特殊宅内機器の開発 p546
第6章 電子計算機および事務用機器 p547
第1節 電子計算機 p547
計数形電子計算機 p547
データ集中処理装置 p548
相似形電子計算機 p549
第2節 電子計算機の周辺機器 p550
第3節 計算機 p551
第4節 タイプライタ p552
和文タイプライタ p552
カナタイプライタおよびその関連機器 p553
第5節 金銭登録機 p554
第6節 ファイリング機器・パンチカードシステム p555
1 オートファイル p555
2 パンチカードシステム p556
第7章 計測器 p557
第1節 計測器からオートメーション機器へ p557
第2節 計測器 p557
1 計器 p558
積算電力計 p558
指示計器 p559
2 光学計測器 p559
光束測定器 p559
照度測定器 p560
測色用計測器 p560
3 高周波測定器 p561
ブラウン管装置 p561
周波数測定器 p562
信号発生器 p562
その他の無線周波用測定器 p562
マイクロ波測定器 p563
4 放射線計測器 p563
5 各種測定器 p564
温度測定器 p564
回転計 p565
騒音計 p565
ガス検出器 p565
その他の測定器 p566
第3節 工業用自動制御装置 p566
工業用計測器 p566
プロセスオートメーション p567
今後のオートメーション p568
第8章 水力発電 p569
第1節 水車 p569
1 揺らん期 p569
2 第二次大戦までの大容量水車 p569
フランシス水車 p570
ペルトン水車 p571
カプラン水車 p571
3 戦後の技術 p571
各種水車の単機容量の増大 p571
各種水車の適用領域の拡大と高速度化 p575
新形水車の登場 p576
4 海外への進出 p577
5 水車の研究設備 p579
第2節 水車発電機 p579
1 揺らん期 p579
2 第二次大戦までの大容量水車発電機 p580
3 戦時中 p581
4 戦後の技術 p581
単機容量の増大 p582
揚水発電所の発電動機 p585
特殊形水車発電機 p586
5 海外への進出 p586
第9章 火力発電 p588
第1節 タービン p588
1 タービン製作の沿革と体制 p588
2 記録的製品 p589
3 蒸気タービンの輸出 p592
4 原子力発電用タービンおよびガスタービン p592
5 補機 p593
6 タービン工場の拡充 p593
7 今後の技術的動向 p593
第2節 タービン発電機 p594
1 戦前の記録 p594
2 戦後の発展 p596
空白時代と立直り p596
水素冷却と大容量化 p596
クロスコンパウンド機の出現 p597
3 今後の技術的傾向 p598
第10章 送電 変電 配電機器 p599
第1節 変圧器およびリアクトル p599
1 揺らん期 p599
2 太平洋戦争前の記録品 p599
3 戦時中および戦後の苦難期から回復期まで p600
4 最近の電力用変圧器の記録品 p601
火力発電用変圧器 p601
エレファントブッシング付き変圧器 p602
大容量二相変圧器 p602
位相調整用荷時タップ切換変圧器 p602
炉用変圧器 p603
最近の変圧器の進歩 p603
330kV変圧器 p606
5 変圧器の組立輸送 p606
6 不燃性変圧器 p608
シリコーン絶緑乾式変圧器 p608
シバノール入り変圧器 p608
7 柱上変圧器 p609
8 リアクトル p609
消弧リアクトル p609
分路リアクトル p611
9 計器用変成器 p611
変流器 p611
計器用変圧器 p612
計器用変圧変流器 p612
コンデンサ形計器用変圧器 p613
ゴムモールド形計器用変成器 p613
第2節 しゃ断器および断路器 p613
1 揺らん期 p613
2 太平洋戦争終結前後までの記録品 p614
3 近年におけるしゃ断器の記録品 p615
がいし形しゃ断器 p615
インパルス形しゃ断器 p615
空気しゃ断器 p616
気中しゃ断器 p618
マグネブラストしゃ断器 p618
4 断路器 p619
第3節 配電盤 p620
1 配電盤 p620
2 太平洋戦争終結前後までの記録品 p620
3 閉鎖配電盤 p622
第4節 計測および制御装置 p624
1 配電盤用指示計器 p624
2 直流変流器 p625
3 遠隔測定装置 p625
4 自動電圧調整器 p626
5 自動同期装置および自動揃(せん)速装置 p627
6 電気調速機 p627
7 自動負荷周波数制御装置(AFC) p627
8 電気的水位調整器 p628
9 定電圧定周波電源装置 p628
第5節 継電器 p628
1 保護継電器 p628
2 制御継電器 p631
3 補助継電器 p631
4 継電器研究設備 p632
5 継電器教育訓練施設 p632
第6節 電力用コンデンサ p632
1 鉱油コンデンサ p632
2 シバノールコンデンサ p634
3 電位傾度の向上 p635
4 対地絶縁電圧の向上と結線方式 p635
第7節 避雷器 p635
第8節 調相機 p639
1 同期調相機 p639
2 非同期調相機 p639
第9節 周波数変換機 p640
第11章 電力応用 p642
第1節 各種産業における電力応用 p642
1 製鉄工業における電力応用 p642
2 製紙工業における電力応用 p643
3 繊維工業における電力応用 p644
4 化学工業における電力応用 p645
5 鉱業における電力応用 p646
6 船舶における電力応用 p647
7 荷役・運搬機械における電力応用 p647
第2節 交流電動機 p648
1 同期電動機 p648
2 非標準誘導電動機 p649
3 標準電動機 p651
リベッテッドフレーム形式の時期 p651
協約形暫定規格適用の時期 p651
旧規格復帰と性能改良の時期 p652
小形軽量化の時期 p652
第3節 直流機 p653
1 直流発電機および直流電動機 p653
圧延機用直流機 p654
鉱山用巻上機電動機 p656
船用直流機 p660
2 アンプリダイン式増幅発電機 p660
3 励磁機 p660
4 直流応用機 p662
電気動力計 p662
高速度大容量直流電動機 p662
大電流直流発電機 p662
特別高圧直流発電機 p662
試験設備品 p662
一般工業用直流電動機 p663
第4節 整流装置 p663
1 回転変流機 p663
2 水銀整流器 p663
3 接触変流機および半導体整流器 p666
第5節 制御装置 p668
1 交流電磁接触器 p668
2 直流電磁接触器 p668
3 交流高圧電磁接触器 p669
4 抵抗器 p669
5 中性点接地抵抗器 p669
6 界磁調整器 p670
7 主幹制御器 p670
8 電磁制御盤 p670
9 雑器具 p671
第6節 自動制御装置 p671
1 回転増幅機による自動制御装置 p671
2 熱陰極格子制御放電管式自動制御装置 p672
3 励磁機なし制御装置 p672
4 静止レオナード制御装置 p672
5 最近の自動制御応用 p672
第7節 工業用電熱装置 p674
1 抵抗炉 p674
2 アーク炉および製練炉用電気設備 p674
3 電気溶接機 p676
4 誘導炉および誘導加熱装置 p677
5 真空炉 p678
第8節 電動工具 p679
1 電気ドリルなど p679
2 スラスター p679
3 電動機応用機器 p680
第12章 電気鉄道 p681
第1節 電気鉄道機器製作と当社の地位 p681
第2節 電気機関車 p682
第二次大戦までの記録品 p682
日華事変ならびに太平洋戦争中の記録品 p683
戦後の技術的発展 p684
第3節 ディーゼル電気機関車 p688
第4節 産業用電気機関車 p689
第5節 電車 無軌条電車 モノレールカーその他の車両 p690
電車 p690
無軌条電車 p691
モノレールカー p691
その他の車両 p692
第6節 車両用回転機 p692
第二次大戦終結までの製品 p692
太平洋戦争終結後の製品 p693
第7節 電気車制御装置 p694
第13章 原子力 p697
第1節 原子炉 p697
原子炉の研究 p697
国産一号炉 p699
半均質臨界実験装置 p699
東芝教育訓練用原子炉(TTR-1) p700
第2節 核燃料 p700
第3節 粒子加速器 p701
コッククロフト式高電圧発生装置と中性子発生装置 p701
サイクロトロン p702
バンデグラーフ式加速器 p703
ベータトロン p704
リニアアクセラレータ p705
放射性同位元素応用装置と取扱い機器 p706
第14章 放射線機器 p708
第1節 医療用X線装置 p708
1 揺らん期から昭和15年ごろまで p708
2 昭和15年から終戦まで p710
3 終戦(昭和20年)から30年まで p710
昭和20年から26年まで p711
昭和27年から30年まで p712
4 昭和30年から34年前半まで p712
5 昭和34年後半以降 p714
第2節 工業用X線装置 p715
1 揺らん期 p715
2 戦後の工業用X線装置 p715
3 けい光増倍法の開発 p717
4 X線テレビジョンの開発 p717
5 照射用X線装置 p717
第3節 RI (Radioisotope)応用装置 p717
医療用RI装置 p717
工業用RI装置 p719
第4節 放射線を利用した分析および測定装置 p721
X線分析装置 p721
中性子放射化分析装置 p723
第5節 ゼロラジオグラフ装置 p723
第6節 増感紙・けい光板 p724
第15章 防衛機器 p725
第1節 無線通信機器 p725
1 陸軍用無線機器 p725
2 海軍用無線機器 p726
第2節 電波兵器および特殊兵器 p726
電波高度計 p726
電波探知機(レーダ) p727
機上方向探知機 p728
水中兵器 p728
磁気探知機 p729
ミサイル p729
第3節 光学兵器 p730
光学ガラス p730
レンズおよびフィルタ p731
第4節 艦船用機器 p731
潜水艦用推進電動機 p732
特殊潜航艇用推進電動機 p732
魚雷用推進電動機 p732
電源用機器 p733
聴音機 p733
電動送風機 p733
零式管制盤 p733
第5節 陸軍用機器 p733
無線用電源 p733
陸軍技研関係 p733
陸軍航空機用機器 p734
薬きょうその他 p734
第6節 その他 p734
殺人光線 p734
電気大砲 p734
噴射発動機(ロケットエンジン) p735
第16章 材料および部品 p736
第1節 当社製材料および部品の特色 p736
第2節 有機材料 p736
絶縁油 p736
絶縁紙 p737
絶縁布・絶縁筒 p737
絶縁ワニスおよびコンパウンド p737
シリコーン p738
プラスチック製品 p739
冷媒(フレオン) p740
第3節 無機材料 p740
管球用ガラス p740
石英ガラス p742
“スーパーレックス” p742
色ガラス p743
貴石(軸受石) p743
耐火物(ガラス溶解用) p743
雲母および雲母製品 p744
炭素製品 p744
窯業製品(セラミックス) p745
非金属発熱体 p745
イグナイタ p746
レジストバルブ避雷器円板 p746
ふっ化物 p746
けい光体 p746
特殊ガス p747
第4節 金属材料 p747
管球用材料 p747
陽極材料 p749
封着材料 p749
磁性材料 p751
フェライト p752
タンガロイ p753
“エルコナイト”および“グラフォイル” p753
抵抗材料 p754
その他の金属材料 p754
鋳造品(純銅鋳物 強力可鍛鋳鉄 グリッド抵抗片 球状黒鉛鋳鉄) p755
第5節 電線および部品 p755
電線(マグネットワイヤ アスベスト電線) p755
抵抗器 p756
乾電池 p756
第17章 研究所の発展 p757
第1節 東京電気時代のマツダ研究所 p757
第2節 芝浦製作所時代の鶴見研究所 p759
第3節 合併から終戦までのマツダ研究所 p760
照明関係 p760
けい光灯 p761
真空管と電波兵器 p761
光学兵器 p761
無線機器 p761
金属関係 p761
窯業製品 p762
化学材料 p762
第4節 合併から終戦までの鶴見研究所 p762
軍需品の開発研究 p763
その他の研究 p764
研究所組織の変更・疎開・戦災 p764
第5節 戦後のマツダ研究所 p764
ランプ p764
色彩測定機 p765
音響機器 p765
電子管 p765
放送機器 p767
通信機 p767
防衛機器 p768
電子機器 p768
放射線機器 p768
半導体 p769
金属材料 p769
第6節 戦後の鶴見研究所 p771
分子蒸留と誘導加熱の応用 p771
蓄電池 p771
シリコーン p771
球状黒鉛鋳鉄 p772
短絡試験設備 p772
接触変流器・故障点指示装置 p772
電力機器に関する新技術 p772
高電圧実験室の拡張整備 p772
新形避雷器 p773
集成マイカ・大形回転機の新絶縁方式 p773
金属材料・鋳造技術 p773
絶縁ワニス p773
直流機の整流・ブラシ p774
高電圧工学 p774
粒子加速装置その他原子力機器 p774
第7節 中央研究所への歩み p775
最近の研究 p776
第18章 生産技術 p777
第1節 戦前の生産技術 p777
第2節 戦後の生産技術 p778
第3節 各専門技術の発展 p779
1 鋳造技術 p779
2 溶接技術 p780
3 切削加工技術の発展 p781
超硬工具の開発と応用 p781
新鋭機械の導入 p782
表面あらさ基準の設定 p782
切削条件の標準化 p782
工具管理方式の確立 p783
設備予防保全の普及 p783
切削加工資料の作成 p783
4 プレス技術 p783
プレス機械の精度 p784
プレス型の工作法 p784
超硬合金製プレス型の開発 p785
けい素鋼板打ち抜きの進歩 p785
プレス部品精度の検討 p785
WF MHの導入 p785
プレス工場の管理 p785
5 表面処理技術 p785
塗装技術 p785
メッキ技術 p786
6 接着技術 p786
7 包装技術 p787
8 粉体技術 p787
9 品質管理 p787
10 管理技術 p788
第19章 特許 p789
第1節 特許による技術の守り p789
1 工業所有権 p789
代表的な発明 p789
発明協会による全国的表彰 p791
褒章と受章者 p793
2 特許管理 p793
社内に特許業務専管機関の設置 p793
特許に対する一般的関心 p793
日本特許協会の設立 p794
第20章 技術導入および技術輸出 p795
第1節 太平洋戦争前の技術導入 p795
GE社からの技術および資本の導入 p795
RCA社からの技術導入 p795
アジャックス社からの技術導入 p796
第2節 太平洋戦争後の技術導入概説 p796
第3節 戦後の欧米各企業からの技術導入 p797
第4節 技術輸出その他の経済協力 p803
関連会社 p807
朝日木工株式会社 p807
石川島芝浦機械株式会社 p807
大阪音響株式会社 p808
川崎器材株式会社 p809
川俣精機株式会社 p809
北芝電機株式会社 p810
共栄木材工業株式会社 p811
共同紙器株式会社 p812
共同建物株式会社 p812
株式会社潮見製作所 p813
芝浦共同工業株式会社 p813
株式会社芝浦製作所 p815
昭和硝子工業株式会社 p816
昭和電線電纜株式会社 p817
大輝電球株式会社 p818
田谷精機株式会社 p819
テラス電気株式会社 p819
株式会社電業社機械製作所 p820
東輝電気工業株式会社 p821
東京光学機械株式会社 p822
東京真空管株式会社 p823
東京閃光電球株式会社 p824
東京電器株式会社 p824
東京電気株式会社 p825
東京電子装置株式会社 p827
東芝運輸興業株式会社 p827
東芝エレクトロニック=システムズ株式会社 p828
東芝エンジニアリング株式会社 p829
東芝音楽工業株式会社 p830
東芝化学工業株式会社 p831
東芝化成工業株式会社 p832
東芝管球器材株式会社 p833
東芝機械株式会社 p833
東芝鋼管株式会社 p835
東芝工事株式会社 p837
東芝事務機株式会社 p838
東芝精機株式会社 p839
東芝製薬株式会社 p839
東芝タイプライタ株式会社 p840
東芝タンガロイ株式会社 p841
東芝電気硝子株式会社 p842
東芝電気器具株式会社 p843
東芝電興株式会社 p844
東芝電子工業株式会社 p846
東芝電設株式会社 p847
東芝ベックマン株式会社 p847
東芝放射線株式会社 p848
東芝レイ=オ=バック株式会社 p849
東芝炉材株式会社 p850
東洋オーチス=エレベータ株式会社 p851
株式会社徳田製作所 p853
七欧電機株式会社 p853
二井蓄電器株式会社 p854
西芝電機株式会社 p855
日興実業株式会社 p856
日本化学工業株式会社 p856
日本タングステン株式会社 p857
ハリソン電機株式会社 p858
北光電球株式会社 p859
ホクト電球工業株式会社 p860
山勝電気株式会社 p860
山中電機株式会社 p861
東芝写真用品株式会社 p861
東芝家庭電器サービス株式会社 p862
東芝家庭電器月販株式会社 p863
東芝関西月販株式会社 p863
東芝九州月販株式会社 p864
東芝中部月販株式会社 p864
東芝中国月販株式会社 p865
東芝北陸月販株式会社 p865
東芝東北月販株式会社 p866
東芝北海道月販株式会社 p866
東芝四国月販株式会社 p867
資料 p869
総務部門 p869
定款 p870
役員在任表(グラフ) p881
役員一覧 p883
社標・商標 p887
合併当時の職務分課規程 p889
組織表 〔891〕
1. 昭和14年7月現在 p891
2. 昭和19年6月現在 p892
3. 昭和20年4月現在 関西事業総本部 p893
4. 昭和24年4月10日現在 p893
5. 昭和37年5月29日現在 p894
勤労部門 p895
従業員数の推移(グラフ) p896
従業員数 p898
就業規則(抜粋) p901
労働協約(抜粋) p903
給与の変遷 p905
給与体系変更項目抜粋 p907
表彰 p912
経理部門 p913
資本金の推移(グラフ) p914
東京電気株式会社の資本金・株式数・株主数・配当 p916
株式会社芝浦製作所の資本金・株式数・株主数・配当 p920
東京芝浦電気株式会社の資本金・株式数・株主数・配当 p924
持株数別株式数・株主数(グラフ) p925
業種別株式数・株主数(グラフ) p926
株式の地域別分布状況 p927
株価の推移(グラフ) p928
10大株主 p930
東京芝浦電気株式会社の資本金増減状況一覧 p931
発行社債一覧表 p932
生産部門 p933
総収入・売上高の推移(グラフ) p934
東京電気株式会社の電球販売高 p936
東京電気株式会社の電球販売個数 p937
東京電気株式会社の器具類売上高 p938
東京電気株式会社の器具類販売数量 p939
株式会社芝浦製作所の出荷トン数・販売高・受注状況 p940
東京電気(無線)株式会社の諸資料 p942
工場設立の推移(グラフ) p943
関連会社の推移(グラフ) p944
年表 p945
索引 p997
索引リスト
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