事業所
| 通信のセンタ地域 |
昭和47年2月28日 |
写真 |
巻頭 |
施設;技術
| 東京タワー誕生 |
昭和33年(1958年)12月23日 |
写真 |
〔1〕 |
市場;販売
| 東京の電話50万突破 |
昭和33年6月6日 |
写真 |
〔1〕 |
施設
| 市内局番の3数字化 |
昭和35年2月7日 |
写真、東京の市内局番3数字化 切替作業 |
〔1〕 |
設備;製品
| 50万1番目の電話機 |
昭和46年10月29日 |
写真、いまなお健在の若竹色の記念電話機 |
〔1〕 |
事業所
| 昭和35年ごろの市外局 |
[昭和35年] |
写真 |
〔1〕 |
市場
| 住宅団地の出現 |
[昭和34年] |
写真 |
〔1〕 |
安全管理
| 久松町陥没事故現場 |
昭和37年3月9日 |
写真 |
〔1〕 |
施設;事業所
| マイクロアンテナと大手町電電ビル |
昭和37年, 昭和36年4月5日 |
写真 |
〔1〕 |
技術
| 東京~名古屋間ダイヤル直通 |
昭和37年11月17日 |
写真 |
〔1〕 |
製品;設備
| 赤電話 |
昭和36年4月5日 |
写真 |
〔1〕 |
広報;広告宣伝
| 新料金制度のPRに使われたパンフレット類 |
昭和37年8~9月 |
写真 |
〔1〕 |
価格
| 新料金制度スタート |
昭和37年9月30日 |
写真、距離別時間差法などによる新料金制度のスタートボタンを押す大橋公社総裁 |
〔1〕 |
技術
| シールドとう道 |
昭和38年12月11日 |
写真、シールド工法によるとう道建設現場、シールド工法によるとう道工事 地上部 |
〔1〕 |
サービス;商品
| テレックス |
[昭和37年], 昭和36年6月 |
写真、東京中電局のテレックス託送席、商事会社で活躍するテレックス |
〔1〕 |
事業所
| 中電局の部分改式 |
昭和37年8月18日 |
写真、東京中電局旧局舎で行なわれたモールス通信訣別式、東京中電局の電報中継機械化分改式であいさつする大橋公社総裁 |
〔1〕 |
事業所
| 新旧中電局内部 |
昭和37年7月, 昭和37年8月 |
写真、改式なった東京中電局電報中継通信室、電報中継機械化改式直前の東京中電局通信室 |
〔1〕 |
電話
| 加入電話数の推移 |
明治23年(1890年)12月16日~昭和32年(1957年) |
表、年度、東京、東京の積滞、全国、記事 |
p6 |
電話;普及率
| 都市別加入電話数(10大都市) |
昭和32年度(1957年度)末 |
表、都市(全国、東京、大阪、名古屋、京都、神戸、横浜、広島、福岡、金沢、札幌)、加入電話数、人口100人当り普及率、人口、記事 |
p11 |
国際比較;ランキング
| 世界主要都市の電話機数 |
昭和33年(1958年)1月1日現在 |
表、順位、都市名(ニューヨーク、シカゴ、ロンドン、デトロイト、フィラデルフィア、ロスアンゼルス、パリ、東京、大ロンドン)、電話機数 |
p11 |
電話;融資
| 銀行から全額融資を受けた場合の例 |
昭和38年(1963年) |
表、電話の種類(単独電話、共同電話)、区分・種別{貸付(貸付金額、利率、貸付期限)、払込費用(電話局への払込金額、質権設定手数料、利息、計)、返済(貸付日に第1回分、第2回~第3回、第4回~第10回、計)} |
p20 |
技術;施設
| 通話完了率向上対策の実施状況 |
昭和33年度(1958年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、ふくそう救済用加入電話、ふくそう救済用市内着信専用電話、代表整備回線数、PBX(直営、自営)、本電話機共通接続装置、W.P.S |
p30 |
技術
| ふくそう対策実施状況 |
昭和33年度(1958年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、ふくそう加入者数、ふくそう回線数、増設所要回線数、代表整備を要する回線数、増設回線(ふくそう対ふく着の計)、代表実施回線 |
p32 |
商品;販売
| 押しボタン式小形PBXの販売状況(台数) |
昭和33年度(1958年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、共電式10形(直営、自営)、共電式20形(直営、自営)、共電式30形(直営、自営) |
p35 |
住宅
| 戦後の住宅建設戸数(都内) |
昭和20年(1945年)~昭和42年(1967年) |
表、年度、都営住宅、住宅供給公社など、市町村営住宅、都住宅建設融資、日本住宅公団、住宅金融公庫、厚生年金還元融資、施策住宅 計、民間自力建設住宅、合計 |
p38 |
電話
| 主要団地の電話施設状況 |
昭和35年(1960年)1月 |
表、団地名、戸数、加入電話、公衆電話 |
p39 |
サービス;電話
| 案内サービスの利用状況 |
昭和33年度(1958年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、104(受付数、通話完了率)、2391 現105(受付数、通話完了率)、サービスコード(受付数、相手局) |
p43 |
経営;サービス
| 東京電話番号案内局発足時の状況 |
昭和37年(1962年) |
表、設備{レベル(104、2391、通知台)、項目(座席数、受付回数、備考)}、要員{レベル(104、2391、直轄課)、項目(管理者、主任、一般、計)} |
p44 |
電話
| 公衆電話数の推移 |
昭和32年度(1957年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、公衆電話数(東京、全国)、普通公衆(東京、全国)、委託公衆(東京、全国)、簡易公衆(東京、全国)、局内公衆等(東京、全国)、サービス・ステーション設置数 再掲(東京、全国) |
p47 |
電話
| ピンク電話数の推移 |
昭和33年度(1958年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、設置数(東京、全国) |
p50 |
電話;電報
| 赤電話の電報取扱数 |
昭和32年度(1957年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、赤電話の電報取扱数 |
p52 |
電話
| 赤電話利用状況(1電話1日平均) |
昭和33年度(1958年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、赤電話施設数(委託、簡易)、市内通話(委託、簡易)、市外通話(委託、簡易) |
p53 |
電話;需給
| ボックス公衆の利用状況(1電話機1日平均) |
昭和32年度(1957年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、施設数(ボックス公衆、公衆電話総数)、市内電話(ボックス公衆、公衆電話総数)、市外電話(ボックス公衆、公衆電話総数) |
p57 |
電話
| <110><119>受付台の着信状況 [1日当り] |
昭和34年(1959年)8月~10月 |
表、回線{「110」(取付前、取付後)、「119」(取付前、取付後)}、正規通話、いたずらのたぐい(応答しても相手不出、いたずら)、誤着信、計 |
p59 |
鉄道;電話
| 東海道列車公衆電話回線構成等 |
|
表、基地局(東京、戸塚、真鶴、函南、用宗、金谷、浜松、豊橋、岡崎、名古屋、米原、大津、東山、大阪、計)、在圏距離、特急こだまの在圏時間、国鉄交換局(東京106km 1時間14分、静岡 174km 2時間09分、名古屋 190km 2時間08分、大阪187km 59分)、電電交換局(東京市外局、名古屋市外局、大阪市外局) |
p65 |
価格
| 国鉄列車公衆料金表 |
|
表、区間{列車位置(東京~熱海間、函南~鷲津間、鷲津~篠原間、篠原~神戸間)、通話対地(東京、名古屋、大阪)、1通話時の料金額) |
p65 |
鉄道;電話
| 国鉄列車公衆開始時利用状況 |
|
表、日別、事項{列車発信(度数、時数)、列車着信(度数、時数)、計(度数、時数)} |
p65 |
鉄道;電話
| 国鉄列車公衆利用状況 |
昭和36年度(1961年度)~昭和39年度(1964年度) |
表、年度、年間 度数(列車発信、列車着信)、1日平均の利用{列車発信(最高、最低)、列車着信(最高、最低)} |
p66 |
船舶;電話
| 船舶電話利用状況 |
昭和33年度(1958年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、利用度数(全国、横浜)、利用延日数(全国、横浜)、収入(全国、横浜) |
p67 |
災害
| 狩野川台風被害状況 |
昭和33年(1958年)9月 |
表、日時、区別{加入者回線(罹障総数、修理数、罹障残数)、加入者ケーブル(架空、地下)、中継ケーブル} |
p69 |
災害
| 狩野川台風による通信局別障害状況 |
昭和34年(1959年)1月 |
表、通信局別(東京、関東、東海、東北、信越・北海道・近畿、合計)、市外回線、加入電話、電信回線 |
p71 |
災害
| 主要災害(復旧計画5億円以上) |
昭和34年度(1959年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、項目{発生年月日、災害名、被災地、復旧計画額、罹障回線数(市内、市外・電信、計)} |
p71 |
災害;組織
| 災害対策本部組織図 |
昭和37年(1962年) |
組織図 |
p75 |
災害
| 災害復旧工事現場稼動人員 |
昭和37年(1962年) |
表、日別、区別{直営(線路、土木、小計、機械、計)、請負(線路、土木、小計)、総計} |
p77 |
安全管理;電話
| 市内電話回線申告障害状況 |
昭和33年度(1958年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、区別{障害対象加入数、受付数、障害数(局内、線路、ケーブル、宅内、局外自然回復、局内外工事中、計)} |
p80 |
安全管理;電話
| 保全管理方式データ |
昭和32年度(1957年度)~昭和38年度(1963年度) |
表、年度、サービス基準値達成状況(サービス基準値、対象局数、達成率)、管理限界経過状況(本社管理限界値、通信局管理限界値、対象局数、通信局経過局数、通信局超過率)、備考 |
p81 |
施設;電話
| 地下線路整備実施工程 |
昭和31年度(1956年度)~昭和36年度(1961年度) |
表、年度、項目(マンホール改築、マンホール内ケーブル整理、管路移転、管路移転に伴うケーブル工事、工事費) |
p82 |
施設;電話
| 不良地下施設の状況 |
昭和37年(1962年) |
表、不良項目(老朽または腐食のはなはだしい管路、地盤沈下等により亀裂のはなはだしいマンホール、毎年の折損管路の修理数、予備管の全くない線路、足の踏み場もないほどにケーブルの錯綜した狭小マンホール、収容ケーブルが錯綜しケーブルのみ整理を必要とする人孔、軌道敷内および接近または主要道路の中央部に位置し保守困難なる線路)、東京(工程数、施設比率)、大阪(工程数、施設比率)、合計(工程数、施設比率) |
p83 |
施設;電話
| 端子数等の増加状況 |
昭和33年(1958年)3月末、昭和38年(1963年)3月末 |
表、項目{コネクタ端子数(単独、代表、大代表、計)、セレクタ換算数(C)、ユニット数、電話局数(D)、C/D}、昭和38年(1963年)3月末(A)、昭和33年(1958年)3月末(B)、A/B×100 |
p86 |
事業所;電話
| 電話局開局一覧(昭和33~37年度) |
昭和33年度(1958年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、局名、開局年月日、端子数(初期、終局)、階数(地上、地下)、建築面積、開局時市内局番 |
p87 |
サービス;電話
| 東京市外局申込即時通話サービス状況 |
昭和33年度(1958年度)~昭和36年度(1961年度) |
表、年度、発信取扱数、待合せ11秒以上分布率(103番、102番)、通話完了率(103番、102番)、相手局数(103番、102番) |
p93 |
施設;電話
| 東京新市外局搬送回線数 |
昭和35年(1960年) |
表、ルート別、合計、搬端数(増設、移装、小計)、通過群数(増設、移装、小計) |
p110 |
価格;電話
| 新旧料金比較(名古屋・大阪の例) |
[昭和36年(1961年)] |
表、相手局(名古屋、大阪)、旧・新(旧、新)、距離区分、通話別(申込即時、ダイヤル市外)、料金、通話料(1分、2分、3分、4分、5分、6分) |
p117 |
価格;電話
| 電話使用料(基本料)改正一覧 |
[昭和36年(1961年)] |
表、級局(新、旧)、加入数、単独電話(事務用、住宅用)、共同電話{秘話式(事務用、住宅用)、普通(事務用、住宅用)、簡易(事務用、住宅用)} |
p118 |
価格;電話
| 市外通話等の普通通話料等改正料金一覧表 |
昭和37年(1962年) |
表、距離区分(準市内通話区間、市外通話区間)、加入電話・地域団体加入電話・集団住宅電話・有線放送接続電話{自動通話7円でかけられる通話秒数、手動即時通話(100番通話3分、自動通話区間において自動通話のできない電話からの通話、一般即時通話3分)、待時通話3分}、待時通話の取消料、公衆電話{取扱者が配置されている公衆電話(手動即時通話3分、待時通話3分)、取扱者が配置されていない公衆電話(手動即時通話3分ごとに、待時通話3分ごとに)} |
p120 |
事業所
| 電話取扱局の種類 |
[昭和38年(1963年)3月] |
表、種類(1級局~14級局)、電話取扱局に収容されている加入電話の数 |
p126 |
価格;電話
| 級別基本料 |
[昭和38年(1963年)3月] |
表、級局(1級局~14級局)、単独電話{基本料(事務用、住宅用)、債券払込額}、普通共同電話{基本料(事務用、住宅用)、秘話式共同電話{基本料(事務用、住宅用)}、簡易共同電話{基本料(事務用、住宅用)、債券払込額} |
p126 |
経済
| 東京23区内5年間の成長比較 |
昭和33年(1958年)1月~昭和39年(1964年)3月 |
事項(人口、世帯数、自動車台数、TV契約数、ラジオ契約数、電話加入数、電話機数、電話局数、市内局番数、郵便局数、国鉄乗降人員、私鉄乗降人員)、調査日、33年度、37年度、増加率 |
p129 |
国際比較;ランキング
| 世界主要都市の電話機数ベストテン |
昭和38年(1963年)1月1日現在 |
表、順位、都市名、電話機数、電話普及率 |
p130 |
国際比較;ランキング
| 主要国(電話機100万以上)ベストテン |
昭和38年(1963年)1月1日現在 |
表、順位、国名、電話機数、電話普及率 |
p130 |
| [請負工事]直営・請負比率(全国) |
昭和32年度(1957年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、建設勘定工事 工事費(公社直営、民間)、加入者開通工事 宅内工事(公社直営、民間) |
p132 |
価格;電話
| 電話市価の比較(昭和33~37) |
昭和33年(1958年)9月~昭和37年(1962年)9月 |
表、局番、年月 |
p138 |
事業所;施設
| 大量架設局ベストテン |
昭和33年度(1958年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、順位、年度 |
p139 |
| 質権設定状況 |
昭和33年度(1958年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、区別(国民金融公庫、中小企業金融公庫、商工組合中央金庫、信用金庫、信用協同組合、相互銀行、信用保証協会、事業協同組合、労働金庫、銀行、その他、計) |
p142 |
| 債券相談役の活動 |
昭和36年(1961年)7月~10月 |
表、相談日数、相談人数、相談件数の計、[相談の]内訳(債券の発行条件、債券の売却、債券の買入、債券の元利受領、債券登録保管、その他債券関係、証券銀行業者、電話業者、加入申込手続、架設融資、質権設定、加入事務、料金事務、その他)、件数、割合 |
p142 |
出版物
| 電話帳発行部数の推移 |
昭和32年度(1957年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、東京、内訳(50音順、職業別)、全国 |
p144 |
出版物
| 電話帳誤謬件数の推移 |
昭和32年度(1957年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、50音順(掲載件数、誤謬件数、誤謬率)、職業別(掲載件数、誤謬件数、誤謬率) |
p144 |
出版物
| 電話帳誤謬状況の比較(通信局別) |
昭和32年度(1957年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、順位、全国平均 |
p148 |
国民生活
| 耐久消費財からみた希望する生活水準 |
昭和39年(1964年) |
表、地域(東京都区部、6大都市、中小都市、郡部、平均)、ラジオ・ミシン、ラジオ・ミシン・テレビ・電気洗濯機、ラジオ・ミシン・テレビ・電気洗濯機・電気冷蔵庫・電気掃除機、ラジオ・ミシン・テレビ・電気洗濯機・電気冷蔵庫・電気掃除機・乗用車・ピアノ、不明 |
p150 |
電話;サービス
| 電話ニュース利用状況(1日平均) |
昭和32年度(1957年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、平均、内訳(春 4~6、夏 7~9、秋 10~12、冬 1~3) |
p151 |
国民生活;普及率
| 耐久消費財等と電話の普及状況 |
昭和33年度(1958年度)~昭和40年度(1965年度) |
表、年度、国民所得、自動車保有台数、家電「三種の神器」普及率(洗濯機、白黒テレビ、冷蔵庫)、東京の電話普及率、東京の公衆電話普及率 |
p152 |
施設;設備
| 市内電話局設備数(各年度末) |
昭和32年度(1957年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、区別{電話局数、市内局番数、設備端子数、発信端子数、A形(ラインスイッチ、ラインファインダ、セレクタ、コネクタ、レピータ、セレクタ換算数)} |
p164 |
価格;電話
| 料金計算総額の推移[1ヵ月平均] |
昭和33年度(1958年度)~昭和37年度(1962年度) |
年度、一般{基本料、度数料、市外通話料、託送電報料、その他(付加使用料、広告料、その他)}、専用料、船舶無線電報料、計算総額 |
p173 |
組織
| 機関別の権限事項数 |
昭和43年(1968年)4月1日現在 |
表、部別(秘書課、文書広報課、経営調査室、監査部、職員部、営業部、運用部、計画部、施設部、土木工事部、保全部、経理部、資材部、建築部、共済組合、計)、権限保有者(通信局長、付属機関長、地区電話局長、直轄機関長、現場機関長) |
p179 |
従業員;
| 職員被健康管理者数統計(結核) |
昭和32年度(1957年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度別、区分{療養(計、男、女)、勤務軽減者(計、男、女)、要注意者(計、男、女)、準健康者(計、男、女)、合計(計、男、女)} |
p185 |
電報
| 電報通数の推移(有料発信) |
昭和21年度(1946年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、東京、全国 |
p186 |
財務・業績;通信
| 電信事業の収支(全国) |
昭和28年度(1953年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、収入(電報、加入電信、専用電信、雑収、計)、支出、赤字、収支率 |
p187 |
財務・業績;電報
| 電報業務の収支(全国) |
昭和35年度(1960年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、収入、支出、赤字、収支率、支出の要素別内訳(人件費、物品費、経費) |
p187 |
電報
| 電報中継機械化進展状況 |
昭和36年(1961年)3月末 |
表、交換局名、交換方式、改式年月日 |
p191 |
通信;販売
| テレックス販売状況 |
昭和33年度(1958年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、申込数、申込取消数、架設数、積滞数、契約解除数、有料加入数(東京、全国)、サービス都市数、販売目標 |
p196 |
通信;市場
| テレックス・サービス都市の推移 |
昭和31年度(1956年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、サービス都市名・開始年月日、有料加入数(東京、東京交換局、全国) |
p196 |
通信;需給
| テレックス有料発信度数 |
昭和31年度(1956年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、区別(東京管内、全国) |
p200 |
組織
| 電報配達区域再編成実施状況 |
昭和30年度(1955年度)~昭和36年度(1961年度) |
表、年度、実施年月日、ブロック、再編成区域の概要、組織変更、局舎措置 |
p204 |
電報
| 電報配達率の推移 |
昭和28年度(1953年度)~昭和37年度(1962年度) |
表、年度、管理部(丸の内、京橋、新宿、大田、港、台東、豊島、墨田、平均)、局名 |
p206 |
電報
| 着信電報の配達方法および内容別分類 |
昭和37年(1962年)6月19日調査 |
グラフ、調査総数、外配{電話未加入者あて、電話加入者あて(実施方法の規制、受取人の不応、その他、抽出洩れ)、話配、加入電信、窓口受付} |
p207 |
通信;設備
| オリンピックと通信 |
昭和39年(1964年)9月, 昭和39年10月 |
写真、オリンピックのテレビ放映に重要な役割を果たした電電テレビ中継センタ テレビ調整室(昭和39年9月)、国立競技場記者席 600形電話機も大活躍(昭和39年10月) |
〔210〕 |
市場
| ダイヤル網の完成 |
昭和40年(1965年)2月13日 |
写真、東京~全国道府県庁所在地間ダイヤル通話完成記念 |
〔210〕 |
施設
| マイクロ波中継所 |
昭和42年(1967年)8月 |
写真、唐ヶ崎統制無線中継所 |
〔210〕 |
事業所
| 営業窓口と相談所 |
昭和42年9月, 昭和42年10月18日 |
写真、マン・ツー・マンで応対する下谷電話局営業窓口、よろず相談を引き受ける東京通信局電報電話相談所 |
〔210〕 |
催し
| 電話創業75年 |
昭和40年(1965年)12月 |
写真、花で飾られた東京・大手町の日本工業倶楽部ビルにある電話創業の碑、電話創業75年記念「電話のつどい」 |
〔210〕 |
設備
| 公衆電話ア・ラ・カルト |
昭和41年(1966年)9月 |
写真、団地内の丹頂形ボックス公衆電話、混雑する渋谷駅前のポール公衆電話、喫茶店の店内をいろどるピンク電話、渋谷駅構内のサービスセンター |
〔210〕 |
名誉
| 両陛下のご視察 |
昭和42年(1967年)11月27日 |
写真、天皇・皇后両陛下のご視察をうける東京市外局100番交換室と東京中電局印刷通信室 |
〔210〕 |
事業所
| 新装なった銀座局 |
昭和42年(1967年)4月 |
写真、銀座電話局内のクロスバ交換機、都心初のC400形クロスバ交換機を設備して42年4月29日に再出発した銀座電話局 |
〔210〕 |
技術
| 霞が関ビル |
昭和43年(1968年)1月 |
写真、43年4月12日に完成した超高層霞が関ビル。ビル内の電話用に垂直150mのケーブル布設工法が試みられた |
〔210〕 |
事業所
| 大安日の電報局 |
昭和41年(1966年)10月 |
写真、大安日に繁忙する渋谷電報局受付通信課 |
〔210〕 |
事業所
| 電報昼間局の誕生 |
昭和43年(1968年)2月25日 |
写真、電報配達サービス改善第1次計画の実施で昼間局となった吉原電話局を出発する電報配達職員 |
〔210〕 |
事業所
| 消えゆく白亜の殿堂 |
昭和39年(1964年)9月 |
写真、旧東京中電局舎の撤去工事 |
〔210〕 |
事業所
| 115番 |
[昭和40年(1965年)] |
写真、昭和40年ごろの東京中電局115番 |
〔210〕 |
事業所
| 蔵前局と専用橋 |
昭和46年(1971年)11月11日 |
写真、わが国初の市外通話専門局として開局した蔵前電話局と42年12月完成の隅田川を渡る電話専用橋 |
〔210〕 |
経済;国際比較
| 国民総生産・1人当り国民所得の推移 |
1955年(昭和30年)~1968年(昭和43年) |
表、年、国民総生産(日本、アメリカ、イギリス、西ドイツ)、1人当り国民所得(日本、アメリカ、イギリス、西ドイツ) |
p212 |
電話;経営政策
| 第2次5ヵ年計画の成果概要 a 加入電話数 |
昭和33年(1958年)、昭和38年(1963年) |
表、区別{全国(加入数、100人当り)、東京(加入数、100人当り)、大阪(加入数、100人当り)}、33年3月末、38年3月末、増加数、増加率、充足率 |
p213 |
電話;経営政策
| 第2次5ヵ年計画の成果概要 b 公衆電話数(青・赤・局内公衆) |
昭和33年(1958年)、昭和38年(1963年) |
表、区別{全国(設置数、100人当り)、東京(設置数、100人当り)、大阪(設置数、100人当り)}、33年3月末、38年3月末、増加数、増加率 |
p213 |
電話;経営政策
| 第2次5ヵ年計画の成果概要 c 市外通話即時区間数 |
昭和33年(1958年)、昭和38年(1963年) |
表、区別{東京(申込即時、ダイヤル市外、計)、大阪(申込即時、ダイヤル市外、計)}、33年3月末、38年3月末、増加数、増加率 |
p214 |
電話;経営政策
| 第2次5ヵ年計画の成果概要 d テレックス加入数 |
昭和33年(1958年)、昭和38年(1963年) |
表、区別(全国、東京、大阪)、33年3月末、38年3月末、増加数、増加率 |
p214 |
事業所
| 全国即時網編入局数と編入率の推移 |
昭和37年度(1962年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、年度末、編入局数{集中局(申込即時、ダイヤル市外)、自動端局(申込即時、ダイヤル市外)、手動端局(申込即時、ダイヤル市外)、合計(申込即時、ダイヤル市外、計)}、端局以上の全局数、編入率{全局(申込即時、ダイヤル市外、計)、集中局(申込即時、ダイヤル市外、計)} |
p217 |
サービス
| 天気予報サービス相手局増加状況 |
昭和39年度(1964年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、年度、地方(北海道、東北、北陸、信越、関東、東京、東海、近畿、中国、四国、九州、計、累計) |
p228 |
事業所
| 電話局開局一覧表 |
昭和38年度(1963年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、局名、開局年月日、端子数(初期、終局)、階数(地上、地下)、建築面積、市内局番 |
p251 |
電話
| 通話接続状況の推移 |
昭和38年度(1963年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、年度別、市内通話{完了率、不完了内訳(加入者話中率、中継線話中率、加入者事故率、その他)}、ダイヤル市外通話{完了率、不完了内訳(話中率、加入者事故率、その他)、相手局数} |
p261 |
電話
| 集合自動電話の概略図 |
昭和42年(1967年)10月 |
図 |
p265 |
電話
| 通話規制機能一覧 |
昭和42年(1967年) |
表、名称、規制方法、市内(発、着)、市外(発、着)、受付設備経由(発、着)、同一集合交換設備内、制度上の区別 |
p269 |
電話;価格
| 東京の場合の料金一覧(その1) |
[昭和42年(1967年)] |
表、区分(500加入まで1加入ごとに、500をこえ1000加入まで1加入ごとに、1000加入をこえる1加入ごとに)、取付時の費用(債券、設備料)、基本料 |
p270 |
電話;価格
| 東京の場合の料金一覧(その2) |
[昭和42年(1967年)] |
表、種類(無ひも式、有ひも式)、取付時の費用(債券、設備料)、基本料 |
p270 |
電話;教育・研修
| 「ダイヤル電話教室」の年度別実施状況 |
昭和40年度(1965年度)~昭和45年度(1970年度) |
表、年度、区分{ダイヤル電話教室実施状況(小・中学校、会社等)}、計 |
p283 |
| 資材調達状況 |
昭和33年度(1958年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、年度、総計(金額、指数)、調達購入額(金額、指数)、在庫充当額(金額、指数) |
p290 |
電話;需給
| 市外通話相手局数と年間取扱数の推移 |
昭和38年度(1963年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、年度、区別{相手局数(103番、100番、106番、計)、通話取扱数(103番、100番、106番、計)} |
p291 |
電話
| 交換手による市外通話取扱数の推移 |
昭和38年度(1963年度)~昭和43年度(1968年度) |
表、年度、発信{待時 106番、申込即時 103番、100番通話、その他(外国語、列車公衆、沖縄、国際、小計)、発信計}、着信、中継、総計 |
p292 |
電話
| 船舶電話サービスの取扱局と基地局 |
昭和43年(1968年)2月末 |
表、船舶電話取扱局{北海道(函館、室蘭、釧路、浦河、稚内、小樽、岩内、江差)、東北(仙台、青森、八戸、釜石、秋田)、関東(横浜)、東海(清水、四日市、下田)、北陸信越(新潟、富山)、近畿(神戸、新宮、舞鶴東)、中国(広島、松江、浜田)、四国(徳島、高松、松山、高知)、九州(小倉、福岡、大分、長崎、鹿児島、種子島、延岡、厳原、名瀬)}、基地局、サービス開始[年月] |
p296 |
電話;価格
| 列車電話の料金(新幹線の場合) |
[昭和40年度(1965年度)] |
表、列車(東京ゾーン、静岡ゾーン、名古屋ゾーン、大阪ゾーン)、通話対地(東京・横浜、名古屋、京都、大阪) |
p297 |
電話;価格
| 沖縄通話料金(東京の受持区域) |
[昭和42年(1967年)] |
表、距離区分(1100km以内、1100kmを超えるもの)、番号通話の料金、指命通話の加算額、取消料、受持区域 |
p299 |
電話;需給
| 100番(一般電話)取扱数の推移 |
昭和39年度(1964年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、年度、日、1日の取扱数、午前最繁時取扱数、夜間最繁時取扱数、相手局数 |
p300 |
電話;需給
| 東京100番通話(一般と公衆電話)39年10月と40年4月の受付数比較 |
昭和39年(1964年)10月、昭和40年(1965年)4月 |
表、地域(関東地域外)、時間(AM8~10、AM10~11、PM8~9、PM9~10、1日中)、方面(北海道、東北、信越、北陸、東海、近畿、中国、四国、九州)、年月(39.4、40.4) |
p301 |
電話;需給
| 東京100番通話(一般と公衆電話)39年10月と40年4月の受付数比較 |
昭和39年(1964年)10月、昭和40年(1965年)4月 |
表、地域(関東地域内)、時間(AM9~10、AM10~11、PM8~9、PM9~10、1日中)、方面(東京都下、神奈川、埼玉、千葉、群馬、栃木、茨城、山梨)、年月(39.4、40.4) |
p301 |
電話
| フォトリスト作業工程 |
|
工程図、プルーフ作業、発行時作業 |
p310 |
電話;サービス
| 回線規格別専用サービス |
[昭和38年(1963年)4月] |
表、専用の種類(市内専用、市外専用、無線専用、テレビジョン中継専用、高周波数帯域専用)、伝送回線規格、使用例 |
p317 |
電話
| 専用回線数の推移 |
昭和33年度(1958年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、年度別、市内(回線数、指数)、市外(回線数、指数) |
p318 |
電話
| 公衆電話の伸び |
昭和38年度(1963年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、年度、普通公衆(東京、全国)、ポール公衆(東京、全国)、委託公衆(東京、全国)、局内公衆等(東京、全国)、サービス・ステーション(東京、全国) |
p320 |
電話
| 行政区別公衆電話普及状況 |
昭和38年(1963年)8月31日現在 |
表、区名、面積、推定人口、公衆電話施設数、1km2当り施設数、1000人当り施設数 |
p321 |
電話;設備
| ボックス公衆障害発生状況 |
昭和38年度(1963年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、年度、発生件数、原因別内訳{機構部分(銭道づまり、その他)、回路部分、人為障害(盗難・破損、異物投入)、その他} |
p323 |
電話;設備
| 公衆電話のいっせい巡回点検実施結果 |
[昭和40年(1965年)11月] |
表、赤電話、点検事項(電話機の位置不良、送受話器本体・破損、カールコード不良、ダイヤル不良、利用案内板なし・汚損、盗難防止装置不良、市外通話取扱拒否、電話帳なし・汚損、標識板なし、鍵保管不良、清掃不良、置台不良、その他、計)、件数 |
p323 |
電話;設備
| 公衆電話のいっせい巡回点検実施結果 |
[昭和40年(1965年)11月] |
表、青電話、点検事項{電話室(塗装不良、証明不良、屋根不良、ドアー不良、その他、小計)、電話機(塗装不良、送受話器不良、ダイヤル不良、コード不良、利用案内板不良、ピンクカードあり、小計)、計}、件数 |
p323 |
電話;設備
| ボックス公衆電話汚損状況 |
昭和30年度(1955年度)、昭和40年度(1965年度) |
年度(39、40、計、百分比)、ボックス公衆設置数、被害種別{ボックス本体(窓ガラス破損、いたずら、交通事故、小計)、汚物、電話機(破損、盗難、異物投入、小計)、合計} |
p324 |
電話
| 青電話料金の取集・計算・設備状況 |
昭和37年度(1962年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、年度、普通公衆施設数、取集(金庫数、収納額)、請負費、設備等(車両、人員)、備考 |
p325 |
電話;安全管理
| 公衆電話料金盗難被害状況 |
昭和37年度(1962年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、赤電話(件数、金額)、青電話(件数、金額)、計(件数、金額) |
p330 |
業界;団体
| 日公連全国組織状況ならびに会員機数 |
昭和43年(1968年)7月31日現在 |
表、地連名、全国受託者総機数、日公連会員機数、総機数に対する会員機数、全国通信部数、日公連傘下の県連結成数、電話局数、左に対する単一会結成数 |
p332 |
設備;安全管理
| 加入者地下ケーブル傷害の推移 |
昭和32年度(1957年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、年度、前年度末施設数、障害件数、1ヵ月当り障害率 |
p343 |
設備;技術
| クロスバ交換機の中継方式 |
[昭和38年(1963年)] |
図 |
p350 |
施設
| 市外電話回線数の推移(5ヵ年計画期末) |
昭和33年(1958年)~昭和43年(1968年) |
表、種別(増設数、期末回線数、市外ダイヤル回線数、市外ダイヤル化率)、期末(第1次末 33年3月、第2次末 38年3月、第3次末 43年3月) |
p370 |
施設
| マイクウェーブ幹線ルート図 |
昭和42年(1967年)12月末現在 |
日本地図上に図示、都市名、西日本ループ、東日本ループ、北日本ループ |
p370 |
施設
| マイクロウェーブ回線の伸展概要 |
1954年(昭和29年)4月~1970年(昭和45年)7月 |
表、年月、区間、周波数、方式、容量、記事 |
p372 |
催し;施設
| オリンピック東京大会関連施設配置図 |
昭和37年(1962年)3月 |
図、高速道路、環状線道路、放射線道路、補助線道路 |
p378 |
催し;需給
| オリンピック通信需要顧客別施設数(予測、実績) |
|
表、種別{加入、専用(市内、市外、小計)、合計}、区分(予測 1次、予測 2次、実績)、顧客別{新聞通信社(国内、国外)、放送、OOC、警察、消防、防衛庁、KDD、電電公社、予備、合計} |
p385 |
催し;施設
| オリンピック関連街路等の通信施設工事実施状況 |
[昭和38年(1963年)] |
表、街路名、工程{とう道、マンホール、本管路(亘長、延長)、ハンドホール、地下配(亘長、延長)、ケーブル(整理、移設)} |
p386 |
施設
| 電話局建設と端子増設状況 |
[昭和38年(1963年)] |
表、収容局(青山、代々木、弦巻、四谷、小石川)、計画内容(局舎、局内)、局内設備数、競技場等名、需要見込数(加入、専用、公衆、計) |
p386 |
施設
| [東京オリンピック時の通話需要に応えるための]サービス・ステーション設置状況 |
|
表、設置場所(国立競技場、プレスセンター、国立屋内総合競技場本館、代々木選手村、駒沢陸上競技場、駒沢体育館、日本武道館、計)、利用対象(一般、報道、選手・役員)、通信施設(公衆電話、業務用電話)、使用面積、開設期間・開設日数、備考 |
p388 |
設備
| 臨時公衆電話設置状況 |
|
表、区分(赤、青、計)、一般用、報道用、選手役員用、計 |
p388 |
電話;安全管理
| 市内加入回線の保全状況 |
昭和39年(1964年)10月 |
表、日別、種別(回線数、障害件数、100回線当り障害件数) |
p390 |
電話;安全管理
| 市内専用回線の保全状況 |
昭和39年(1964年)10月 |
表、日別、種別(回線数、障害件数、100回線当り障害件数) |
p390 |
通信;催し
| オリンピック東京大会電気通信網 |
昭和39年(1964年)9月 |
図、新聞、大会運営用、テレビ、ラジオ |
p392 |
設備
| 銀座局電柱撤去状況 |
昭和33年度(1958年度)~昭和40年度(1965年度) |
表、年度、撤去数、残数 |
p394 |
設備
| 電柱購入状況 |
昭和36年度(1961年度)~昭和45年度(1970年度) |
表、年度、木柱、コンクリート柱、長尺コンクリート柱、鋼管柱 |
p395 |
設備
| 電力との共架柱 |
昭和33年度(1958年度)~昭和45年度(1970年度) |
表、共架柱所有者(東京通信局、東京電力)、共架種別(強弱、弱々、計)、共架本数(年) |
p396 |
設備
| 古電柱処理状況 |
昭和43年度(1968年度)~昭和45年度(1970年度) |
表、品名(コンクリートポール屑、コンクリート根枷屑、木柱、雑柱、屑柱)、区分(搬入、回収)、年度 |
p398 |
経済
| 高層ビル一覧(60m以上) |
昭和46年(1971年)3月現在 |
表、ビル名、高さ、階数(地上、地下)、完成年月 |
p400 |
技術
| [霞が関ビル通信ケーブルの]多対ケーブル垂直設工法 |
[昭和42年(1967年)11月] |
図 |
p403 |
技術
| ハンドホール施工実施状況 |
昭和41年度(1966年度)~昭和43年度(1968年度) |
表、年度、全実施数(局実施、部実施、計)、ブロックハンドホール(局実施、部実施、計) |
p406 |
技術;施設
| 蔵前[電話ケーブル]専用橋横断面図 |
昭和41年(1966年) |
図 |
p407 |
施設
| 主要[電話ケーブル]専用橋施設状況(橋長20m以上) |
昭和41年(1966年)11月 |
表、橋名、電話局名、河川名、橋長、橋梁タイプ、スパン数、添架種別、添加条数、最大添架条数、記事 |
p409 |
技術
| 地下配電方式図 |
昭和39年(1964年)7月 |
図、全地下配線、傘形配線 |
p411 |
施設
| CCPケーブル地下配線一覧 |
昭和36年(1961年)10月~昭和44年(1969年)7月 |
表、施工場所{第1次商用試験(世田谷、自由ヶ丘、杉並)、第2次商用試験(自由ヶ丘、南板橋、荒川)、42(足立)、43(茅場兜、王子)}、工程(ケーブル、PCHH)、工事期間 |
p411 |
設備
| 東京工事事務所第7線路工事課現有車両一覧 |
昭和42年(1967年)7月 |
表、車両種別(排水車、1tクレーン車、大形ウインチ車、小形ウインチ車、2tクレーン車、穴掘建柱車、梯子車、Wキャブ、2.9tクレーン車、リールトレーラ)、乗車定員、地下ケーブル(布設、撤去、運搬)、架空ケーブル(作業、運搬)、電柱(穴掘、建柱、運搬)、その他(排水、乗車可能、発電)、備考 |
p415 |
設備
| 工事用車両配備状況 |
[昭和42年(1967年)7月] |
表、車種別(普通貨物車、小形貨物車、特殊自動車、軽3輪車、軽4輪車、合計)、年度 |
p415 |
施設;事業所
| ラインマン・センタの現況 |
昭和45年度(1970年度) |
表、番号、地区、名称、所在地、独立庁舎、現在人員、収容人員、建設年月 |
p417 |
情報システム;設備
| 一般事務用電子計算機導入状況 |
昭和46年(1971年)3月現在 |
表、機関名、計算センタ、電子計算機名 |
p418 |
情報システム;経営
| 機械化対象業務一覧 |
昭和46年(1971年)3月現在 |
表、部門、業務コード、対象業務名、実施年度 |
p419 |
教育・研修
| 年度別訓練実施状況 |
昭和38年度(1963年度)~昭和45年度(1970年度) |
表、訓練種別別(新規、改式・新技術、職種転換、技術向上、管理者、合計)、年度 |
p421 |
雇用
| 身体障害者の求職就職状況 |
昭和36年(1961年)~昭和44年(1969年) |
表、年、新規求職申込件数、就職件数 |
p435 |
雇用
| 身体障害者の求職登録状況 |
昭和36年(1961年)3月~昭和44年(1969年)3月 |
表、年月、登録者全数、有効求職、就職中、保留中 |
p435 |
電報
| 年度別電報着信通数の推移 |
昭和38年度(1963年度)~昭和42年度(1967年度) |
表、年度、着信通数・指数、慶弔電報再掲・指数、慶弔率 |
p445 |
電報
| 産業別電報利用構成比 |
昭和38年(1963年)9月、昭和42年(1967年)9月 |
表、調査年月(38.9、42.9)、産業分類{産業(農業、林業・狩猟業、漁業・水産養殖業、鉱業、建設業、卸売業・小売業、金融・保険業、不動産業、運輸・通信業、電気・ガス・水道業、サービス業、公務、製造業、小計)、非産業、調査通数} |
p447 |
電報
| 種類別電報利用構成比 |
昭和38年(1963年)9月、昭和42年(1967年)9月 |
表、調査年月(38.9、42.9)、種類{通常電報、特別電報(慶弔、その他)、合計、調査通数} |
p448 |
電報
| 特殊取扱等別構成比 |
昭和38年(1963年)9月、昭和42年(1967年)9月 |
表、調査年月(38.9、42.9)、特殊取扱等(至急、照合、同文、親展、翌日配達、その他) |
p448 |
電報
| 通信文内容別構成比 |
[昭和42年(1967年)] |
表、[通信文別](慶弔、送金に関するもの、電話通話のための連絡、出入荷連絡、電信為替、人の往来に関する通知等、合格・入選・出産の通知、陳情・激励等、旅行に関する通知、安否の照会、死亡・危篤・疾病の通知、その他一般業務連絡、その他一般個人連絡、合計)、内容別(産業用、非産業用、合計) |
p448 |
電報
| 年度別発信方法別構成比 |
昭和38年(1963年)~昭和42年(1967年) |
表、年度、発信方法(電話発信、窓口発信、テレックス・専用線発信) |
p449 |
電報
| 年度別配達方法別構成比 |
昭和38年(1963年)~昭和42年(1967年) |
表、年度、配達方法(配達員による配達、電話配達、テレックス・専用線配達) |
p449 |
電話
| 新番号への切替実施状況 |
昭和40年(1965年)3月~昭和42年(1967年)4月 |
表、総括局名(大阪、福岡、仙台、広島、札幌、東京、名古屋)、実施月日、Aコード、ケタ数、収容区域 |
p456 |
従業員
| 殉職者名簿 |
昭和33年(1958年)12月~昭和42年(1967年)10月 |
表、殉職年月日、所属・役職名、氏名、年令、殉職事由 |
p462 |