株式
| 株主数および日産系各社持株数の推移 |
昭和8年(1933年)上期~昭和20年(1945年)上期 |
表、期別、総株数、総株主数、日産系各社持株(持株数、持株率)、備考 |
p10 |
財務・業績
| 自己資本・他人資本の比較対照 |
昭和14年(1939年)上期~昭和20年(1945年)上期 |
グラフ、自己資本、他人資本 |
p11 |
財務・業績
| 固定資産・投資勘定・流動資産の対比 |
昭和14年(1939年)上期~昭和20年(1945年)上期 |
グラフ、固定資産、流動資産、投資 |
p12 |
営業
| 営業成績の推移 |
昭和14年(1939年)上期~昭和20年(1945年)上期 |
グラフ、総資本収益率、総資本回転率、売上高利益率、払込資本収益率、配当率 |
p13 |
財務・業績;売上
| 総資本・売上高・純益金の推移 |
昭和11年(1936年)下期~昭和20年(1945年)上期 |
グラフ、総資本、売上高、純益金 |
p14 |
関係会社
| 関係会社一覧(昭・18・11・30現在) |
昭和18年(1943年)11月30日現在 |
表、会社名、公称資本金、払込済資本金、設立年月日、持株率、備考 |
p15 |
組織
| 本社資材部職制(昭・17・1現在) |
昭和17年(1942年)1月現在 |
組織図 |
p19 |
組織
| 本社職制の変遷 |
昭和14年(1939年)5月現在、昭和19年(1944年)1月現在 |
組織図 |
p21 |
事業所;組織
| 日立工場職制 |
昭和20年(1945年)7月現在 |
組織図 |
p23 |
資産
| 固定資産の推移 |
昭和11年(1936年)下期~昭和20年(1945年)上期 |
グラフ、機械装置、建物・構築物、土地 |
p27 |
製品
| 工場別製品一覧 |
|
表、工場(日立、多賀、水戸、亀戸、亀有、笠戸、戸畑、若松、木津川、桑名、深川、戸塚、安来、尼崎、仁川、茂原、清水、摂津、柏、川崎、電線、スラバヤ)、種別(一般製品、軍需品) |
p28 |
従業員
| 全従業員・工員(徴用者を含む)数の増減 |
昭和11年(1936年)下期~昭和20年(1945年)上期 |
グラフ、工員、従業員合計 |
p30 |
従業員
| 男女別従業員(在籍)数の増減 日立工場 |
昭和11年(1936年)下期~昭和20年(1945年)上期 |
グラフ、男、女 |
p31 |
従業員;事業所
| 日立工場従業員・徴用工員等種類別人員 |
昭和20年(1945年)3月20日現在 |
表、区分{従業員(事務職員、技術職員、工員、小計)、徴用工員・その他(徴用工員、大学・高専学生、中等学校生徒、学童、女子挺身隊員、勤労報国隊員、派遣工員、小計)、合計}、[男女別](男、女、計) |
p32 |
組織
| 亀有工場協力会機構 |
[昭和19年(1944年)3月発足] |
組織図 |
p34 |
販売
| 受注高・発送高の推移 |
昭和11年(1936年)下期~昭和18年(1943年)下期 |
グラフ、受注高、発送高 |
p41 |
災害
| 戦災による損害一覧 |
[昭和20年(1945年)] |
表、事業所名、戦災による損害額(建物、機械器具、棚卸資産、計)、喪失した生産能力 |
p45 |
技術;表彰
| 社外から受けたおもな表彰 |
昭和15年(1940年)~昭和20年(1945年) |
表、表彰年度、表彰元、受賞名、受賞題目、所属、受賞者氏名 |
p47 |
技術
| 特許・実用新案年度別登録件数 |
昭和13年(1938年)~昭和20年(1945年) |
グラフ、特許件数、実用新案件数、特許対全国比、実用新案対全国比 |
p56 |
技術;表彰
| 社外から表彰されたおもな発明 |
昭和16年(1941年)~昭和18年(1943年) |
表、年度、表彰元および種類、名称、氏名 |
p56 |
従業員;雇用
| 茨城地区所在工場の学校卒業者採用認可数の1例 |
昭和18年(1943年) |
表、大学(申請数、認可数、比率)、専門学校(申請数、認可数、比率)、実業学校(申請数、認可数、比率) |
p60 |
従業員;雇用
| 雇用形態別人員の推移(亀有工場) |
昭和12年(1937年)~昭和21年(1946年) |
表、年度、調査月、直接(男、女)、間接(男、女)、在勤人員計、応召入営、新規徴用、挺身隊、学徒、報国隊、総計、備考 |
p62 |
従業員
| 社員新旧等級対比 |
昭和18年(1943年)10月改正 |
表、旧等級、新等級、俸給 |
p64 |
賃金
| 社員初任給 |
昭和17年(1942年)4月現在 |
表、学歴(大学卒、専門学校卒、甲種実業学校卒、女子中等学校卒、日立技術員養成所卒)、類別(技術系、事務系)、等級(職員、見習生、見習)、俸給 |
p65 |
賃金;福利厚生
| 住宅手当(月額) |
昭和18年(1943年)10月改正 |
表、区分(家族持、単身者)、等級{職員(年給、月給180円以上、月給120円以上、月給120円未満)、雇員、見習生、見習} |
p66 |
賃金
| 未経験工員初任給(日給) |
昭和18年(1943年)12月現在 |
表、区分(一般男工員、試験手・検査手・製図手・事務手、女子)、年令 |
p67 |
| 年度別平均出勤率(日立工場) |
昭和14年(1939年)~昭和19年(1944年) |
グラフ |
p69 |
災害
| 災害発生件数と発生率の推移(多賀工場) |
昭和14年(1939年)~昭和19年(1944年) |
グラフ、発生件数、発生率(年平均100人当り) |
p69 |
福利厚生
| 戦時における社宅・寮の増設状況(日立工場) |
昭和13年(1938年)末~昭和20年(1945年)8月 |
表、時期別、区分(社宅、寮) |
p72 |
事業所
| 当社[○の中に炭]指定工場・指定製品 |
[昭和22年(1947年)3月] |
表、[○の中に炭]指定工場、地方、[○の中に炭]指定工場、部門(電気機械、産業機械、産業車両)、製品 |
p124 |
経済;生産
| 業種別生産指数(昭和5~9年平均=100) GJQ調べ |
昭和22年(1947年)、昭和23年(1948年) |
表、年度(A 22年、B 23年、B/A)、業種(鉱業、繊維工業、金属工業、機械工業、窯業、化学工業、食品工業) |
p125 |
販売
| 当社部門別受注高 |
昭和24年(1949年)下期~昭和26年(1951年)下期 |
グラフ、通信、車輌、機械、電線、金属、電機、合計 |
p136 |
経済
| 鉱工業生産指数推移 昭和30年=100 通産省調べ |
昭和10年(1935年)~昭和34年(1959年) |
表、年別(昭和10年、昭和26年、昭和28年、昭和32年、昭和34年)、製造業計、資本財(鉄鋼、非鉄金属、機械、化学)、消費財(繊維、食料品、煙草、製材、皮革)、窯業、石油・石炭製品、ゴム、紙・パルプ、その他の工業 |
p140 |
株式
| 株主数の推移 |
昭和24年(1949年)上期~昭和35年(1960年)上期 |
グラフ |
p142 |
売上
| 従業員1人当たり売上高指数 昭和12年=100 |
昭和25年(1950年)上期~昭和35年(1960年)上期 |
グラフ |
p145 |
生産
| 月平均主要資材使用量増加状況 |
昭和25年度(1950年度)~昭和34年度(1959年度) |
グラフ、資材総使用高(金額)、普通鋼材、珪素鋼板、電線、伸銅品 |
p146 |
海外事業;事業所
| 海外駐在所(昭・35・9現在) |
昭和35年(1960年)9月現在 |
表、名称、所在地、人員、開設年月 |
p151 |
貿易;販売
| 年度別輸出高 |
昭和24年(1949年)~昭和34年(1959年) |
グラフ、受注高、発送高 |
p152 |
貿易;業界
| 輸出承認・通関・出荷実績 |
昭和34年(1959年) |
表、品目(機関車、貨車、鉄管継手、電線)、全国、日立、比率 |
p153 |
生産
| 重電機生産額全国比 |
昭和28年度(1953年度)~昭和34年度(1959年度) |
表、年度、機種{水車、水車発電機、タービン発電機、誘導電動機(16HP~100HP、100HP~)、配電盤、非標準変圧器(1,000kVA未満、1,000kVA以上)、遮断器(空気、油入)、制御装置、重電機類合計} |
p157 |
生産
| 小形標準電気機器生産額全国比 |
昭和25年度(1950年度)~昭和34年度(1959年度) |
表、年度、汎用電動機、柱上変圧器 |
p158 |
生産
| 電気機械月平均生産額 |
昭和25年(1950年)上期~昭和35年(1960年)上期 |
グラフ、原動機、重電機、軽電機、合計 |
p158 |
販売
| 家庭電気品受注額 |
昭和32年(1957年)上期~昭和35年(1960年)上期 |
グラフ、国内、輸出、合計 |
p159 |
生産
| 家庭電気品生産台数受注額 |
昭和25年度(1950年度)~昭和34年度(1959年度) |
表、年度、機種(冷蔵庫、空気井戸ポンプ、扇風機、洗濯機、テレビジョン、ミキサー、蛍光ランプ) |
p159 |
生産
| 計測器・理化学機械生産額 |
昭和31年(1956年)上期~昭和35年(1960年)上期 |
グラフ |
p161 |
生産
| 車両部門生産額 |
昭和25年(1950年)上期~昭和35年(1960年)上期 |
グラフ |
p163 |
生産
| 産業機械部門生産額 |
昭和25年(1950年)上期~昭和35年(1960年)上期 |
グラフ |
p166 |
生産
| 小形標準機器生産台数全国比 |
昭和25年度(1950年度)~昭和34年度(1959年度) |
表、年度、機種(ホイスト、電動工具) |
p166 |
生産
| 産業機械部門主要製品生産額全国比 |
昭和28年度(1953年度)~昭和34年度(1959年度) |
表、年度、機種(風・水力機械、運搬機械および鉱山機械、ショベル、冷凍・冷房機、圧延機械) |
p167 |
生産
| 通信機部門生産額 |
昭和25年(1950年)上期~昭和35年(1960年)上期 |
グラフ |
p170 |
生産
| ブラウン管生産高および全国比 |
昭和29年(1954年)~昭和35年(1960年)上期 |
グラフ |
p171 |
生産
| トランジスタ生産高および全国比 |
昭和31年(1956年)下期~昭和35年(1960年)上期 |
グラフ |
p172 |
生産
| 受信管生産高および全国比 |
昭和25年(1950年)上期~昭和35年(1960年)上期 |
グラフ |
p173 |
生産
| 化学製品部門主要製品生産高全国比 |
昭和28年度(1953年度)~昭和34年度(1959年度) |
表、年度、種別(ワニスクロス、ワニステープ、ワニスシルク、シルクテープ、ワニス、マイカ、ガラスクロス、ガラステープ) |
p173 |
生産
| 化学製品部門生産額 |
昭和25年(1950年)上期~昭和35年(1960年)上期 |
グラフ |
p174 |
生産
| 金属部門生産高 |
昭和25年(1950年)上期~昭和31年(1956年)上期 |
グラフ |
p175 |
生産
| 金属主要製品生産額全国比 |
昭和25年(1950年)~昭和31年(1956年) |
表、年別、種別(継手、マレブル、ロール、工具鋼) |
p176 |
生産
| 電線部門生産額 |
昭和25年(1950年)上期~昭和31年(1956年)上期 |
グラフ |
p177 |
業界
| TAIC[東京原子力産業会]構成会社(アルファベット順) |
昭和34年(1959年)8月現在 |
表、会社名、主な業務分野 |
p179 |
関係会社
| 関係会社一覧(昭・35・9・30現在) 製造部門 |
昭和35年(1960年)9月30日現在 |
表、会社名、設立年月、加入年月、資本金、日立系持株率、代表者、おもな業務内容、備考 |
p184 |
関係会社
| 関係会社一覧(昭・35・9・30現在) 販売部門 |
昭和35年(1960年)9月30日現在 |
表、会社名、設立年月、加入年月、資本金、日立系持株率、代表者、おもな業務内容、備考 |
p185 |
関係会社
| 関係会社一覧(昭・35・9・30現在) サービス部門 |
昭和35年(1960年)9月30日現在 |
表、会社名、設立年月、加入年月、資本金、日立系持株率、代表者、おもな業務内容、備考 |
p186 |
組織
| 終戦前後の本社機構対比 |
昭和20年(1945年)8月1日現在、昭和20年(1945年)11月1日現在 |
組織図 |
p190 |
組織;営業
| 本社営業関係職制 改正前(昭・22・8現在)、改正後(昭・22・9現在) |
昭和22年(1947年) |
組織図 |
p192 |
組織;営業
| 大阪営業所職制(営業関係) 改正前(昭・23・7現在)、改正後(昭・24・8現在) |
昭和23年(1948年)7月、昭和24年(1949年)8月 |
組織図、製品別、顧客業種別 |
p193 |
組織
| 全社機構(昭・25・10現在) |
昭和25年(1950年)10月現在 |
組織図 |
p195 |
組織
| 全社機構(昭・27・8現在) |
昭和27年(1952年)8月現在 |
組織図 |
p195 |
組織
| 電線・鉄鋼両事業部職制廃止(昭31・9) |
昭和31年(1956年)9月 |
組織図、電線事業部、日立電線(株)、鉄鋼事業部、日立金属工業(株) |
p197 |
組織
| 商品事業部職制 |
昭和31年(1956年)2月現在、昭和33年(1958年)3月現在 |
組織図 |
p201 |
組織;事業所
| 東京営業所職制 |
昭和35年(1960年)8月現在 |
組織図 |
p205 |
組織;事業所
| 大阪営業所職制 |
昭和35年(1959年)8月現在 |
組織図 |
p207 |
組織
| 全社機構(昭35・9現在) |
昭和35年(1959年)9月現在 |
組織図 |
p211 |
財務・業績
| 指定時新旧勘定区分貸借対照 |
[昭和21年(1946年)8月] |
表、科目、資産の部(新勘定、旧勘定)、資本および負債の部(旧勘定) |
p215 |
租税
| 戦時補償特別税内訳 |
[昭和21年(1946年)10月] |
表、区別(完納品代・仕掛補償金、戦争保険金、供出物資代金、計)、現金納付額、請求権消滅額、合計 |
p218 |
財務・業績
| 業績推移(昭20/下~24/下) |
昭和20年(1945年)下期~昭和24年下期(7ヵ月) |
表、期別、売上高、税引前純利益、税金引当金、税引後純利益 |
p219 |
財務・業績
| 資本構成比 |
昭和12年(1937年)2月~昭和24年(1949年)7月末 |
表、科目{自己資本(資本金、積立金、当期純益)、負債(社債、借入金・割引手形、未払金・支払手形、その他)、合計}、12年2月末(金額、構成比)、20年8月末(金額、構成比)、24年7月末(金額、構成比) |
p220 |
資産;財務・業績
| 資産構成比 |
昭和12年(1937年)2月~昭和24年(1949年)7月末 |
表、科目{固定資産(固定資産、投資)、流動資産(棚卸資産、未収金・受取手形、その他)、合計}、12年2月末(金額、構成比)、20年8月末(金額、構成比)、24年7月末(金額、構成比) |
p221 |
資金;財務・業績
| 資金実績(昭・24・3~25・2・月平均) |
昭和24年(1949年)3月~昭和25年(1950年)2月 |
表、営業入金、営業支出{営業支出(材料費、人件費、雑費)、その他、支出計}、差引不足 |
p222 |
資金;財務・業績
| 資金関係諸勘定の残高の推移 |
昭和24年(1949年)2月末~昭和26年(1951年)2月末 |
表、[勘定(資本金、社債、借入金、支払手形、計)、対前期末増加額]、時期(24年2月末、24年7月末、25年2月末、25年8月末、26年2月末) |
p222 |
資産
| 第1次資産再評価内訳 |
[昭和25年(1950年)3月1日] |
表、科目(建物、構築物、機械装置、車輌運搬具・工具器具備品等、減価償却資産計、土地、建設仮勘定、合計)、再評価日直前の帳簿価額、再評価実施額、倍率、再評価差額 |
p223 |
財務・業績
| 業績の推移(昭・25/下~30/上) |
昭和25年(1950年)下期~昭和30年(1955年)上期 |
期別、売上高、税引前純利益、税金引当金、税引後純利益 |
p224 |
財務・業績
| 利益金処分状況(昭・25/下~30/上) |
昭和25年(1950年)下期~昭和30年(1955年)上期 |
表、期別、社外分配額(株主配当金、役員賞与、計)、社内留保額、分配率(社外分配、社内留保) |
p225 |
財務・業績
| 科目別帳簿残高 |
昭和30年(1955年)9月末、昭和25年(1950年)8月末 |
表、科目(土地、建物、構築物、機械装置、車輌器具・工具器具備品、建設仮勘定、無形固定資産、合計)、期別(30年9月末、25年8月末、差引増加額) |
p226 |
資産
| 第3次資産再評価内訳 |
[昭和25年(1950年)3月1日] |
表、科目(建物、構築物、機械装置、車輌運搬具・工具器具備品、減価償却資産計、土地、合計)、再評価日直前の帳簿価額、再評価実施額、倍率、再評価差額 |
p227 |
資産;財務・業績
| 新会社への譲渡財産概要 |
[昭和31年(1956年)10月] |
[資産]{流動資産(当座資産、棚卸資産)、固定資産、投資、繰延勘定、資産合計}、[負債(流動負債、固定負債、負債合計]、[資本](資本金、再評価積立金、その他、資本合計)、差引正味譲渡財産、31年9月末資産・負債残高、日立金属への譲渡額(金額、譲渡割合、日立電線への譲渡額(金額、譲渡割合) |
p228 |
資産
| 固定資産帳簿残高 |
昭和35年(1960年)9月末現在 |
表、科目(土地、建物、構築物、機械装置、車輌運搬具・工具器具備品、建設仮勘定、無形固定資産、合計)、35年9月末帳簿残高、30年9月を100とする指数 |
p230 |
財務・業績
| 業績の推移(昭・30/下~35/上) |
昭和30年(1955年)下期~昭和35年(1960年)上期 |
表、期別、売上高、税引前純利益、税金引当金、税引後純利益、価格変動準備金積増・取崩額 |
p230 |
財務・業績
| 利益金処分状況(昭・30/下~35/上) |
昭和30年(1955年)下期~昭和35年(1960年)上期 |
表、期別、社外分配額(株主配当金、役員賞与、計)、社内留保額、分配率(社外分配、社内留保) |
p231 |
資産
| 資産構成比率の推移(昭・30/下~35/上) |
昭和30年(1955年)下期~昭和35年(1960年)上期 |
表、期別、資産の合計、資産構成比率{流動資産(当座資産、棚卸資産、合計)、固定資産、投資、繰延勘定} |
p232 |
財務・業績
| 業績諸比率(昭・30/下~35/上) |
昭和30年(1955年)下期~昭和35年(1960年)上期 |
表、期別、総資本回転率(売上高/資産合計)、売上利益率(税引前純益/売上高)、総資本収益率(税引前純益/資産合計)、自己資本収益率(税引後純益/自己資本)、払込資本収益率(税引後純益/資本金) |
p232 |
財務・業績
| 戦後増資の経過(昭・20・8~35・3) |
昭和20年(1945年)8月~昭和35年(1960年)3月 |
表、年月、増資額、増資後資本金、資金の使途 |
p234 |
資本
| 資本構成比率の推移(昭・12・2~35・9) |
昭和12年(1937年)2月~昭和35年(1960年)9月 |
表、期別、資本および負債合計金額、資本(資本金、再評価積立金、準備金積立金、当期純利益、合計)、負債{社債長期借入金、短期借入金、その他の負債、合計} |
p234 |
財務・業績
| 借入金残高比較(昭・25/下~35/上) |
昭和25年(1950年)下期~昭和35年(1960年)上期 |
表、期別、短期借入金(協調融資、輸出前借金、その他)、長期借入金(設備資金、運転資金)計 |
p236 |
財務・業績;融資
| 融資残高推移 |
昭和25年(1950年)下期~昭和35年(1960年)上期 |
表、期別、銀行名(日本興業銀行、第一銀行、三和銀行、富士銀行、その他) |
p236 |
技術;表彰
| 社外から受けたおもな技術表彰 |
昭和21年(1946年)~昭和35年(1960年) |
表、表彰年度、表彰元、受賞名、受賞題目、所属、受賞者氏名 |
p241 |
技術
| 特許・実用新案年度別登録件数(昭・21~34) |
昭和21年度(1946年度)から昭和34年度(1959年度) |
グラフ、特許件数、実用新案件数、特許対全国比、実用新案対全国比 |
p268 |
技術
| 年度別特許・実用新案所有権数(昭・21~34) |
昭和21年度(1946年度)から昭和34年度(1959年度) |
グラフ、特許、実用新案、合計 |
p269 |
技術
| 戦後外国に登録された特許(昭・35・9現在) |
昭和35年(1960年)9月現在 |
表、件名、発明者、国名、特許番号、登録年度 |
p269 |
技術;表彰
| 社外から受けたおもな発明表彰 (1)国家表彰 |
昭和25年(1950年)~昭和33年(1958年) |
表、褒賞(藍綬褒章、紫綬褒章)、受賞年度、受賞功績、受賞者 |
p271 |
技術;表彰
| 社外から受けたおもな発明表彰 (2)発明協会表彰 |
昭和28年(1953年)~昭和35年(1960年) |
表、受賞名(恩賜賞、発明賞)、受賞年度、受賞権利番号、名称、発明者 |
p271 |
技術
| 技術援助契約(受入れ)概要 (昭・35・9現在) |
昭和35年(1960年)9月現在 |
表、相手方の名称(社名・国名)、契約品目、契約内容、契約期間 |
p273 |
技術
| 技術援助契約(提供)概要 (昭・35・9現在) |
昭和35年(1960年)9月現在 |
表、相手方の名称(社名・国名)、契約品目、契約内容、契約期間 |
p275 |
雇用;労働争議
| 事業所別整理人員数 |
昭和25年(1950年) |
表、事業所名、整理人員、整理前人員、整理比率 |
p282 |
従業員
| 男女別従業員数の増減(昭・21・2~35・9) |
昭和21年(1946年)2月~昭和35年(1960年)9月 |
表、時期、男、女、合計、差引増減 |
p286 |
賃金
| 基準賃金ベースの推移(昭・22・4~35・3) |
昭和22年(1947年)4月~昭和35年(1960年)3月 |
表、実施時期、賃金ベース |
p288 |
労働時間;労働条件
| 残業時間・出勤率の推移(昭・23/上~35/上) |
昭和23年(1948年)上期~昭和35年(1960年)上期 |
表、期別、残業時間、出勤率 |
p291 |
災害
| 災害度数率の推移(昭・24~34) |
昭和24年(1949年)~昭和34年(1959年) |
グラフ、度数率=休業災害件数/労働時間×100万 |
p292 |
災害
| 業種別最長無災害記録 |
昭和28年(1953年)1月~昭和34年(1959年)9月 |
表、工場、業種名、記録時間、種別、無災害期間 |
p292 |
安全管理
| 疾病率および病欠率の推移(昭・26~34) |
昭和26年(1951年)~昭和34年(1959年) |
グラフ、100人当りの疾病者数、100日当りの欠勤者数 |
p293 |
安全管理
| 安全・衛生に関する労働大臣賞受賞工場 |
昭和24年度(1949年度)~昭和34年度(1959年度) |
表、年度、安全関係(賞名、受賞工場)、衛生関係(賞名、受賞工場) |
p294 |
福利厚生
| 社宅・寮の新設状況 |
昭和28年度(1953年度)~昭和35年度(1960年度) |
表、年度、社宅(戸数)、独身寮(室数、人数) |
p300 |
福利厚生
| 構造別、社宅・寮保有数および利用率(昭・35/上) |
昭和35年度(1960年度)上期 |
表、区分(社宅、独身寮)、構造別(耐火、木造、合計)、利用率 |
p300 |
福利厚生
| 福利施設現況(昭・35・9現在) |
昭和35年(1960年)9月現在 |
表、種別{集会所・宿泊所、保養所、食堂、浴場、理髪所、物品販売施設、文化体育施設(グランド、野球場、テニス・バレー・バスケット用コート、武道場 柔・剣・弓道、プール、文化体育館)} |
p301 |
福利厚生
| 健康保険組合の現況 |
大正15年(1926年)12月~昭和22年(1947年)11月 |
表、組合、設立時期、所属の事業所または関係会社、被保険者数(昭和35年度) |
p302 |
福利厚生
| 全社病院・診療所現況(昭・35・9現在) |
昭和35年(1960年)9月現在 |
表、病院診療所名、延家延面積、病床数、患者数(社内、車外、合計)、医師 |
p303 |
沿革
| 年表 |
明治41年(1908)~昭和35年(1960)9月 |
年表、年次、月、社内事項、社外事項 |
巻末 |
役員
| 警報下の常務会 |
昭和20年(1945年)3月 |
写真、池田亮次、森島貞一、馬場粂夫、小平浪夫、高尾直三郎、横田千秋 |
巻末 |
役員
| 取締役会 |
昭和35年(1960年)9月 |
写真、重広亀三、頓野孝夫、藤久保三四郎、橋本真吉、松野武一、坂口吾郎、児玉寛一、駒井健一郎、大西定彦、倉田主税、竹内亀次郎、石井光雄、松原与三松、清成迪、松浦孝義、西清、平木健一、網盛孝、伊藤俊雄 |
巻末 |
役員
| 歴代役員任期一覧表 |
大正9年(1920年)~昭和35年(1960年) |
図、取締役会長、社長、副社長、専務取締役、常務取締役、取締役、常任監査役、監査役、氏名、就任年月、退任年月 |
巻末 |
販売
| 受注高 |
大正9年(1920年)~昭和35年(1960年) |
グラフ、期別 |
巻末 |
売上
| 発送高 |
大正9年(1920年)~昭和35年(1960年) |
グラフ、期別 |
巻末 |
財務・業績
| 払込資本金 |
大正9年(1920年)~昭和35年(1960年) |
グラフ、期別 |
巻末 |
資産
| 総資産高 |
大正9年(1920年)~昭和35年(1960年) |
グラフ、期別 |
巻末 |
財務・業績;株式
| 損益・配当率 |
大正9年(1920年)~昭和35年(1960年) |
グラフ、期別 |
巻末 |
従業員
| 期末人員 |
大正9年(1920年)~昭和35年(1960年) |
グラフ、期別 |
巻末 |
事業所
| [工場・研究所所在地] |
|
上空写真、所在地、製造品目 |
巻末 |
事業所
| 営業区域表 |
|
表、営業部所名、営業区域 |
巻末 |
事業所
| 営業区域表 |
|
本社・営業所・販売所・出張所を日本地図上に図示 |
巻末 |
海外事業;事業所
| 海外駐在所名 |
|
一覧、国名、都市名 |
巻末 |
催し
| [50周年]記念週間行事表 |
[昭和35年(1960年)10月] |
表、月日、行事、場所 |
〔巻末〕2 |