富士電機製造(株)『富士電機社史. 2 (1957-1973)』(1974.07)

カテゴリー 内容1 内容2 内容3 ページ
製品;技術 火力・水力発電設備 写真、蒸気タービン発電設備、中央制御室、揚水発電所 水車発電機 巻頭
製品;技術 送・変電設備 写真、500kV変圧器、550kV同期式1サイクル空気しゃ断器、SF6ガスしゃ断器、1:n形集中監視制御装置、遠隔制御装置、スポットネットワークプロテクタ盤 巻頭
製品;技術 鉄鋼・化学設備 写真、分塊圧延用主電動機、電解用変圧整流器、低周波誘導炉 巻頭
製品;技術 プロセス制御 写真、セメントキルン、計測機器、セメント工場総括制御装置 巻頭
製品;技術 車両・船舶用機器 写真、新幹線、超自動化船、新幹線車両用主電動機、船舶用主電動機、主シリコン整流装置、遠隔制御用機器 巻頭
製品;技術 水処理設備 写真、中央管理室、下水処理場、ポンプ電動機・セルビゥス制御装置 巻頭
製品;技術 建設設備・省力機器 写真、閉鎖形高圧配電盤、CVCF電源装置、電動式ハンドリング装置、自動搬送装置(ユニキャリア)、立体自動倉庫 巻頭
製品;技術 原子力技術 写真、高速増殖炉実験炉の燃料交換装置試作機、新形転換炉原形炉の燃料交換装置試作機、重水臨界実験装置、高速臨界実験装置 巻頭
製品;技術 汎用電機品 写真、電磁開閉器、標準誘導電動機、配線用しゃ断器(オートブレーカ)、漏電しゃ断器 巻頭
製品;技術 半導体・空気清浄装置・自動販売機 写真、ハイブリッドIC、無じん、無菌装置(クリーンベンチ)、自動販売機フルライン 巻頭
技術 研究・開発(R&D) 写真、超々高圧研究設備、燃料電池の研究、超電導応用の研究、公害防止の実験、半導体の研究 巻頭
事業所 事業場 昭和32年~ 解説、工場(川崎工場、千葉工場、神戸工場、鈴鹿工場、東京工場、吹上工場、大田原工場、松本工場、三重工場)、中央研究所、営業所(東京営業所、大阪営業所、名古屋営業所、福岡営業所、札幌営業所、富山営業所、広島営業所、高松営業所) p263
財務・業績 経理・財務の概要 昭和32年~48年 解説、I 成長期(昭和32~37年)、II 転換期(昭和37~43年)、III 展開期(昭和43~48年) p307
業界 電気機器出荷額の伸長 昭和31年、昭和37年 表、実質GNP(40年価格)、名目GNP、電気機器製品出荷額 p307
財務・業績 業績の推移 その1 63期([昭和]32/3)~74期([昭和]37/9 表、売上高、当期利益(税引き前)、売上利益率、総資産残高、自己資本、自己資本比率、金融債務、金融債務比率、配当率 p308
財務・業績 業績の推移 その2 75期([昭和]38/3)~86期([昭和]43/9) 表、売上高、当期利益(税引き前)、売上利益率、総資産残高、自己資本、自己資本比率、金融債務、金融債務比率、配当率 p310
財務・業績 総資産額の推移 73期([昭和]37/3)~80期([昭和]40/9) 表、受注高、売上高、総資産残高(合計、売上債権、製品、有形固定資産) p312
財務・業績 貸借対照表比較 [昭和]40/9月期、[昭和]42/3月期 表、売上高、資産(現金・預金、売上債権、棚卸資産、有形固定資産、投資、その他、資産合計)、負債・資本(買入債務、前受金、金融債務、引当金、その他、負債合計、資本金、法定準備金・剰余金、当期利益、資本合計、負債・資本合計) p314
財務・業績 損益改善の推移 80期([昭和]40/9)~84期([昭和]42/9) 表、売上高 当期利益、売上原価率 売上利益率、支払利子 純支払利子、対売上高支払利子率 対売上高純支払利子率、期末人員 p314
財務・業績 業績の推移 その3 87期([昭和]44/3)~96期([昭和]48/9) 表、売上高、経常利益、経常利益率、総資産残高、自己資本、自己資本比率、金融債務、金融債務比率、配当率 p316
財務・業績 貸借対照表比較 [昭和]43/3月期、[昭和]48/3月期 表、受注高、売上高、資産(現金・預金、売上債権、棚卸資産、有形固定資産、投資、その他、資産合計)、負債・資本(買入債務、前受金、金融債務、引当金、その他、負債合計、資本金、法定準備金・剰余金、当期利益、資本合計、負債・資本合計) p317
組織 人事・労務の概要 解説、I 組織・人事、II 人事制度・労働条件、III 能力開発、IV 福利厚生、V 人員の推移 p319
組織 等級制度 p323
賃金 賃金体系 昭和39年度、昭和48年度 p323
賃金 賃金の推移 [昭和]30年度~48年度 表、年度、平均賃金、増額、増率 p323
労使関係;労働時間 時間短縮の経過 昭和39年3月31日以前、昭和39年4月1日以降、昭和42年12月1日以降、昭和45年9月1日以降 表、時間短縮の型、休日、就業時間(日)(所定、実働)、実働時間(月) p324
技術 技能五輪大会の成績//(1)日本大会 昭和38年~48年 表、年度、参加選手数、入賞者数(優勝、第2位、第3位、第4位、第5位) p326
技術 技能五輪大会の成績//(2)国際大会 昭和42年~45年 表、年度、開催地、参加選手数および職種、成績(優勝、第2位、第3位、第4位、第5位) p326
安全管理 安全成績 昭和40年~47年 表、年、度数率、強度率 p330
福利厚生 健康保険組合施設 写真、鹿沢ヒュッテ、箱根荘 p331
従業員 人員の推移 [昭和]30年9月現在~48年9月現在 表、各年9月現在、従業員数(除臨時員){事務技術系(男、女、計)、技能系(男、女、計)、合計}、定期採用数(大学卒、高専卒、高工卒、中学卒、計) p333
関係会社 関連会社 生産部門、販売部門、工事・サービス部門、海外、本社、創立、資本金、代表者、従業員、事業場、営業所、売上、富士ディーゼル、富士電気化学、ポリドール、富士機器、宝永プラスチックス、旭計器、富士音響、長田製作所[以下略] p334
関係会社 分工場 表、会社名、所在地、設立年月日、資本金、代表者、従業員、売上(47年度)、事業 p340
関係会社 直系特約店 [昭和]48年6月現在 表、会社名、設立年月日、資本金、代表者名、おもな業務内容 p342
定款 富士電機製造株式会社定款 p351
役員 役員 昭和48年9月現在 写真、代表取締役会長 相田長平、代表取締役社長 前田七之進、代表取締役副社長 宍戸福重、代表取締役副社長 笠羽高道、常務取締役 梅里幹夫、常務取締役 上田利器、常務取締役 甲斐弘道、常務取締役 阿部栄夫、常務取締役 飯島一利、取締役 Dr. Helmut Wilhelms、取締役 清宮博、取締役 新太一郎、取締役 佐藤健六、取締役 斎藤専、取締役 高市利夫、取締役 福田稔、取締役 浅野大、取締役 兼本邦興、取締役 白幡春男、取締役 牧野一彦、監査役 数納清、監査役 藤田健次 p353
役員 元役員(昭和32年以降在任者) 写真、社長 故・名取和作、社長 故・吉村萬次郎、会長・社長(現相談役) 和田恒輔、社長(現常任相談役) 金成増彦、副社長 鳥居金次郎、専務取締役 片山準三、専務取締役 大富真、専務取締役 故・目良篤、専務取締役 矢野正巳、常務取締役 吉田貞之助、常務取締役 井沢信賢、常務取締役 鈴木行雄、常務取締役 佐々木謙一、常務取締役 鳥屋尾積、取締役 故・岡田完二郎(元・富士通(株)会長)、取締役 故・宮崎正夫、取締役 故・富士舜世、取締役 小林悌一郎、取締役 故・津坂毅、取締役 乙部実、取締役 村林隆平、取締役 小林茂、取締役 山崎松太郎、監査役 六所静一、監査役 藤川博(元・朝日生命保険社長)、監査役 名取木之助、監査役 春山定(元・朝日生命保険会長)
事業所 事業場 写真、川崎工場、千葉工場、神戸工場、鈴鹿工場、東京工場、吹上工場、大田原工場、松本工場、三重工場、中央研究所、本社事務所、富士電機病院、所在地、土地、建物、人員、主要製品 p357
役員 役員任期一覧表 大正12年~昭和48年 図、会長、社長、副社長、専務取締役、常務取締役、取締役、監査役、相談役、氏名 p360
財務・業績 業績の推移 大正12/8~昭和32/3 表、期、年次、払込資本金、総資産、受注高、売上高、利益金、配当率 p362
財務・業績 資本金の推移 [昭和]32年~48年上期 グラフ、各年度末・単位百万円 p364
財務・業績 総資産の推移 [昭和]32年~48年上期 グラフ、各年度末・単位百万円 p364
財務・業績 売上高の推移 [昭和]32年~48年上期 グラフ、各年度・単位百万円 p365
財務・業績 部門別売上高の推移 [昭和]32年、35年、38年、41年、44年、47年、48年上期 グラフ、単位百万円・()内は100分比、32年は電機、家庭電器、35年以降重電機、汎用電機、計測器、家庭電器 p365
生産 受注高の推移 [昭和]32年~48年上期 グラフ、年度、金額 p366
財務・業績 利益金の推移 [昭和]32年~48年上期 グラフ、年度、金額 p366
株式 配当率 [昭和]32年~48年上期 表、上期、下期 p366
株式 期末株主数の推移 [昭和]32年~48年上期 グラフ、年度、人数 p367
株式 株式分布付状況 昭和48年9月 グラフ、所有者別(金融機関、証券会社、一般法人、個人、外国人)、所有株数別、発行済株式総数 p367
従業員 従業員数の推移 [昭和]32年~48年上期 グラフ、年度、人数 p368
組織 職制表 昭和32年7月、昭和38年12月、昭和43年10月、昭和48年9月 p368
事業所 営業所・工場・その他 地図、本社事務所、営業所、出張所・駐在員事務所、工場、中央研究所、中央研修所 p372
沿革 年表 大正8(1919)年2月~昭和48(1973)年10月 年表、当社関係事項、一般事項 p373
PAGE TOP