日本アイ・ビー・エム(株)『情報処理産業年表』(1988.10)

索引項目 ページ
コーパス 1984‐2B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
コープケミカル 1983‐1B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
コア記憶装置 1950‐C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
興亜石油 1965‐9B[ユーザー欄];1969‐11B[ユーザー欄];1973‐3B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
工業技術院 1983‐10B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
工業技術庁電気試験所 1948‐8A[メーカーおよび情報処理産業欄] [本文掲出年‐月]
興銀情報開発センター 1972‐10B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
航空宇宙技術研究所 1964‐8B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
航空自衛隊 1966‐B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
公衆電気通信法改正 1971‐5C[一般・海外欄];1982‐7C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
厚生省 1951‐B[ユーザー欄];1976‐9B[ユーザー欄];1986‐3B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
構造計画研究所 1986‐2B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
構造システム 1986‐7B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
高知放送 1983‐8B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
交通公社 1986‐5B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
光電製作所,KC325 1957‐A[メーカーおよび情報処理産業欄] [本文掲出年‐月]
光電製作所,KODIC401 1960‐A[メーカーおよび情報処理産業欄] [本文掲出年‐月]
光電製作所,パラメトロン式電算機 1961‐1A[メーカーおよび情報処理産業欄] [本文掲出年‐月]
高度技術工業集積地域開発促進法 1983‐5C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
甲府日本電気 1985‐11A[メーカーおよび情報処理産業欄] [本文掲出年‐月]
神戸市 1952‐4B[ユーザー欄];1983‐4B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
神戸商業大学 1941‐5B[ユーザー欄];1944‐4B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
神戸製鋼所 1977‐2B[ユーザー欄];1985‐3B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国際医学情報センター 1972‐4C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
国際インフォメーション・サービス 1986‐7B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国際金融情報センター 1984‐10B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国際金融データ通信システム 1982‐2B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国際証券 1983‐12B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国際デジタル通信企画 1986‐7C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
国際電信電話(KDD) 1953‐3C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
国際標準化機構 1947‐2C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
国産3グループ,新機種開発計画 1972‐3A[メーカーおよび情報処理産業欄] [本文掲出年‐月]
国産電子計算機メーカー,米国IBMとの特許使用契約 1960‐12C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
国勢院 1920‐8B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国税庁 1956‐4B[ユーザー欄];1958‐7B[ユーザー欄];1966‐2B[ユーザー欄];1968‐1B[ユーザー欄];1969‐9B[ユーザー欄];1971‐11B[ユーザー欄];1975‐11B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国税庁,ADPセンター 1968‐10B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国鉄 1949‐7B[ユーザー欄];1952‐3B[ユーザー欄];1955‐8B[ユーザー欄];1957‐5B[ユーザー欄];1958‐8B[ユーザー欄];1958‐10B[ユーザー欄];1959‐6B[ユーザー欄];1960‐1B[ユーザー欄];1960‐3B[ユーザー欄];1961‐12B[ユーザー欄];1962‐2B[ユーザー欄];1962‐6B[ユーザー欄];1963‐8B[ユーザー欄];196
国鉄,貨物情報オンライン・システムFOCS 1968‐10B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国鉄,座席自動予約 1973‐1B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国鉄,座席自動予約システムMARS1 1960‐2B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国鉄,座席自動予約システムMARS105 1972‐2B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国鉄,座席自動予約システムMARS201 1969‐6B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国鉄,座席自動予約システムMARS103 1968‐9B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国鉄,座席予約自動化システムMARS101 1964‐2B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国鉄,みどりの窓口 1965‐9B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国土計画 1976‐3B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国土庁 1982‐8B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国文学研究資料館 1978‐1B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国民金融公庫 1960‐12B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国立7大学計算センター協議会 1962‐7C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
国立極地研究所 1977‐3B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国立民族学博物館 1979‐1B[ユーザー欄];1979‐4B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
コスモ・ワールド 1985‐4B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
国会図書館 1969‐7B[ユーザー欄];1982‐7B[ユーザー欄];1986‐11B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
小西六写真工業 1954‐10B[ユーザー欄];1978‐2B[ユーザー欄];1978‐4B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
小林記録紙製造所 1963‐6B[ユーザー欄];1968‐4B[ユーザー欄];1971‐10B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
コミュニケーション国際会議 1972‐10C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
コメコン諸国,RYAD 1970‐2C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
コントロール・データ社(CDC) 1957‐7C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
コンバージェント・テクノロジー社,Mega Frame 1983‐7C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
コンピューター・ペリフェラル社 1972‐4C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
コンピューター・サービス 1968‐10A[メーカーおよび情報処理産業欄];1979‐5B[ユーザー欄];1983‐3B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
コンピューター・ワールド・トレード 1973‐3C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
コンピューターアプリケーションズ 1980‐9B[ユーザー欄];1981‐8B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
コンピューター教育開発センター 1986‐7B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
コンピューター共同開発プロジェクト 1957‐5C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
コンピューターの資本自由化100% 1975‐12C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
コンピューター総合研究所 1975‐12A[メーカーおよび情報処理産業欄] [本文掲出年‐月]
コンピューター値引き販売 1979‐6C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
コンピューターの技術導入完全自由化 1974‐7C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
コンピューターの資本自由化50% 1974‐8C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
コンピューターのハード輸入自由化 1975‐12A[メーカーおよび情報処理産業欄] [本文掲出年‐月]
コンピュータービジョン・アジア 1982‐5B[ユーザー欄] [本文掲出年‐月]
コンピューターの自由化日程 1971‐7C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
コンピュータ白書 1965‐11C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
コンピューティング・タビュレーティング・レコーディング(CTR)社 1911‐C[一般・海外欄] [本文掲出年‐月]
後藤英一 1954‐3C[一般・海外欄];1958‐3A[メーカーおよび情報処理産業欄] [本文掲出年‐月]
コア記憶装置 1950 [本文掲出年]
公衆電気通信法の第2次改正に関連する民間団体意見 1971 [本文掲出年]
高速デジタル伝送サービス 1984 [本文掲出年]
神戸商業大学の経営機械化研究 1939~41 [本文掲出年]
港湾情報システム 1975 [本文掲出年]
国産機と外国機の比較(昭和41年) 1966 [本文掲出年]
国産メーカーの第3世代機第1号機の設置時期 1966 [本文掲出年]
国勢調査と統計機 ~1920 [本文掲出年]
コンパイラー 1955 [本文掲出年]
コンピーター[コンピューター]の型番号 1960 [本文掲出年]
コンピューター・ハードウェアの発展 1968 [本文掲出年]
コンピューター・ユーザ調査(昭和56年10月) 1981 [本文掲出年]
コンピューター使用言語 1980 [本文掲出年]
コンピューターの適用業務(昭和39年調査) 1964 [本文掲出年]
コンピューターの普及と平均単価 1973 [本文掲出年]
『コンピュータ白書』の刊行 1965 [本文掲出年]
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