日本郵船(株)『七十年史』(1956.07)

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目次項目 ページ
NP
凡例 NP
第一章 当社の創立 p1
第一節 当社創立前における本邦海運 p1
第二節 郵便汽船三菱会社の沿革 p6
第三節 共同運輸会社の沿革 p15
第四節 三菱共同両社の競争と当社の創立 p19
第二章 創業時代 p25
第一節 創業当時の諸機構 p25
第二節 船隊の整備と経営航路 p28
第三節 諸般の整理改善 p34
第四節 当社の組織変更 p36
第五節 孟買定期航路の創設 p40
第三章 日清戦役後における航路拡張 p49
第一節 日清戦役と当社の業績 p49
第二節 航路拡張の気運 p52
第三節 欧州定期航路の創設 p58
第四節 米国定期航路の創設 p66
第五節 濠州定期航路の創設 p72
第六節 近海及び沿岸航路の拡張 p75
第七節 日清戦役後の当社の施策 p79
第八節 日清戦役後の本邦海運 p89
第四章 日露戦役と戦後の発展 p95
第一節 御用船の業績 p95
第二節 戦時中重要航路の変遷 p99
第三節 戦後航路の整備と拡張 p102
第四節 船隊の整備 p107
第五節 戦後の本邦海運 p112
第六節 創業三十周年 p119
第五章 第一次世界大戦期における躍進 p123
第一節 大戦と本邦海運 p123
第二節 船舶の提供とその被害 p126
第三節 新航路の開設 p129
第四節 機構の変更と増資 p140
第五節 近海郵船会社の設立 p145
第六節 経営航路の整備 p148
第七節 船隊の整備 p154
第八節 関東大震災と京浜艀業務の譲渡 p160
第六章 昭和初期の不況と当社の経営 p163
第一節 不況とその対策 p163
第二節 第二東洋汽船会社の合併 p175
第三節 太平洋横断航路の整備 p191
第四節 欧州航路の整備 p203
第五節 濠州航路の情勢 p214
第六節 印度航路の情勢 p216
第七節 近海各航路の情勢 p221
第八節 近海郵船会社の経営航路 p229
第九節 海運界における当社の地位 p235
第七章 日華事変下における当社経営航路 p241
第一節 一般情勢 p241
第二節 海運の統制 p245
第三節 当社の造船計画 p253
第四節 東亜海運会社の設立と近海郵船会社の合併 p264
第五節 当社経営航路の推移 p270
第六節 在外邦人引揚船の差立 p285
第八章 太平洋戦争下における当社の業務 p291
第一節 総説 p291
第二節 船舶運営会 p298
第三節 運航実務と軍徴用船 p317
第四節 日米及び日英外交官交換船 p324
第五節 戦時中の造船 p328
第六節 戦時中の船舶喪失 p337
第七節 木船の建造とその運航 p358
第八節 占領地における運航業務 p363
第九節 関係事業に対する出資 p370
第十節 戦争による被害 p378
第九章 当社の再建整備計画 p385
第一節 連合国の占領政策 p385
第二節 機構の変更その他 p390
第三節 当社再建整備の経過 p400
第十章 終戦後における船舶運航体制 p421
第一節 船舶運航体制 p421
第二節 当社の運航業務 p435
第三節 海運助成措置 p447
第四節 船舶の新造と改造 p457
第十一章 定期航路の再開とその現況 p481
第一節 船隊の整備 p481
第二節 泰、印度航路の開設 p487
第三節 北米及び南米航路の再開 p495
第四節 欧州及び濠州航路の再開 p510
第五節 近海及び沿岸航路 p525
第六節 当社経営航路の現況 p528
第七節 海運界の不況とその対策 p536
第十二章 当社の現況 p543
第一節 定款、機構、役員その他 p543
第二節 資本、社債及び資産の再評価 p553
第三節 株式 p558
第四節 社員の福祉に関する施設 p563
第五節 海員の養成 p575
第六節 倉庫業及び附帯業務 p578
第七節 関係会社 p584
第八節 創立七十周年 p589
附録 p597
一、 定款 p597
二、 機構 p617
三、 船舶 p674
四、 経理 p696
五、 年表 p712
あとがき p739
挿入諸表 NP
第一章 NP
一 明治七/八年香港にて購入した船舶 p7
二 郵便蒸気船会社に所属した船舶 p10
三 明治十年西南役にあたり購入した船舶 p13
四 共同運輸が英国において購入した新造船 p18
五 三菱、共同両社収入運賃比較 p20
第二章 NP
一 創業当初の社員数 p27
二 英国にて新造又は購入した船舶 p29
三 創業当初の営業成績 p39
四 日印貿易の推移 p47
第三章 NP
一 外国貿易の増進 p54
二 鉄道及び当社船輸送量の増加 p55
三 欧州航路新造船 p62
四 日欧貿易の推移 p65
五 シアトル航路新造船 p69
六 日米貿易の推移 p71
七 濠州航路新造船 p74
八 日濠貿易の推移 p74
九 当社内外人高級船員推移表 p83
一〇 本邦登簿汽船 p92
一一 当社経営航路 p93
第四章 NP
一 近海航路新造、購入船 p108
二 欧米航路新造船 p110
三 T型貨物船 p111
四 外国貿易の増進 p113
五 主要国保有船腹 p117
六 造船奨励法による適格船 p118
七 創業三十年間の業績比較 p121
第五章 NP
一 第一次世界大戦中の本邦貿易 p124
二 戦禍喪失船 p128
三 第一次世界大戦中の業績 p138
四 近海郵船会社への出資船舶 p146
五 日華連絡船 p149
六 欧州航路新造貨客船 p152
七 遠洋定期航路補助の変遷 p152
八 建造又は購入の新船 p158
第六章 NP
一 船舶改善助成施設の成果 p165
二 当社繋船表 p169
三 第四十五期後半年度収支計算表 p170
四 東洋汽船より継承した船舶 p180
五 浅間丸型客船要目 p182
六 桑港線横浜積生糸俵数 p186
七 シアトル線氷川丸型新造貨客船 p192
八 シアトル線横浜積生糸俵数 p194
九 米国向本邦輸出生糸俵数 p195
一〇 昭和八年度横浜積生糸各社積取表 p196
一一 紐育線N型新造貨物船 p197
一二 当社太平洋横断各船積荷実績表 p199
一三 太平洋横断航路各国別船腹 p200
一四 太平洋横断航路概要 p201
一五 ロンドン線照国丸型新造貨客船 p204
一六 ロンドン線就航船改善の跡 p206
一七 A型新造貨物船 p207
一八 欧州航路各線積荷実績表 p211
一九 欧州航路概要 p212
二〇 濠州航路各線積荷実績表 p214
二一 濠州航路概要 p215
二二 印度航路各線積荷実績表 p219
二三 印度航路概要 p220
二四 横浜上海線妙見丸型新造貨物船 p222
二五 南洋航路パラオ丸型新造貨客船 p225
二六 近海航路積荷実績表 p227
二七 近海航路概要 p228
二八 近海郵船経営航路表 p230
二九 基隆神戸線就航貨客船明細表 p231
三〇 近海郵船会社新造船 p234
三一 本邦船腹増加表 p236
三二 当社新造船表 p236
三三 世界主要船船主所有船腹表 p236
三四 当社保有船腹推移表 p237
第七章 NP
一 海運統制機構一覧表 p248
二 昭和十二年以後の新造船計画 p254
三 ロンドン線新田丸型新造貨客船 p257
四 シアトル線及び濠州線新造貨客船 p261
五 S型新造貨物船 p262
六 その他の新造船 p264
七 戦時禁制品審検による抑留船舶表 p274
八 開戦当時の当社御用船 p284
第八章 NP
一 戦時中鋼船船腹の推移 p303
二 重要物資輸送実績 p306
三 積高新記録を出した当社船 p320
四 当社実務取扱船の推移 p321
五 当社提供御用船の推移 p322
六 太平洋戦争中の当社業績 p323
七 戦時標準型船要目表 p332
八 戦時中竣工の戦時標準型船 p334
九 当社割当の戦時標準型竣工船 p336
一〇 戦時中の喪失船腹 p338
一一 戦禍による当社喪失船舶 p346
一二 普通海難による当社喪失船舶 p356
一三 占領地における沿岸輸送担当業者 p364
一四 港運会社に対する当社の出資 p375
一五 台湾関係の出資会社 p377
一六 太平洋戦争による被害 p378
一七 当社海陸従業員の戦争による犠牲 p379
一八 戦禍による焼失した社有建物 p382
一九 戦禍により喪失した在外所有物件 p383
第九章 NP
一 当社保有株式処分の概要 p404
二 当社が納付した戦時補償特別税 p406
三 当社新旧勘定明細表 p409
四 当社改組計画案 p410
五 新旧勘定併合日の貸借対照表 p417
六 当社改組計画に基づく処分資産 p418
第十章 NP
一 船舶運営会輸送実績 p431
二 帰還輸送実績表 p432
三 舞子丸運航実績 p438
四 当社稼動船腹と繋船船腹 p442
五 民営還元後の当社外航配船数 p446
六 民営還元後の当社積荷実績 p446
七 見返資金による造船資金 p450
八 財政資金による造船資金 p451
九 不定期船運賃指数 p453
一〇 当社の続行船 p458
一一 当社の新造小型船 p460
一二 計画造船による小型貨物船建造表 p461
一三 計画造船による外航船建造表 p464
一四 当社外航船建造表 p467
一五 東邦海運会社より譲受けた新造船 p468
一六 新旧A型船比較表 p469
一七 新旧S型船比較表 p469
一八 当社A型船標船改造表 p475
一九 戦後わが国保有船腹の推移 p478
二〇 主要国の船腹保有量 p479
第十一章 NP
一 長期用船外航船(その一) p485
二 長期用船外航船(その二) p486
三 民営還元後の当社用船船腹 p487
四 バンコック航路積荷実績 p489
五 印度パキスタン航路積荷実績 p492
六 カルカッタ航路積荷実績 p494
七 紐育航路積荷実績 p499
八 シアトル航路積荷実績 p502
九 氷川丸船客輸送実績 p502
一〇 中南米ガルフ航路積荷実績 p506
一一 欧州航路(スエズ経由)積荷実績 p515
一二 欧州航路(パナマ経由)積荷実績 p519
一三 濠州航路積荷実績 p524
一四 台湾航路積荷実績 p526
一五 沖縄航路積荷実績 p527
一六 当社経営の定期航路 p529
一七 当社外航不定期船の配給状況 p531
一八 当社船客輸送実績 p533
一九 帰還輸送実績(興安丸) p535
二〇 不定期船運賃指数 p537
二一 当社外貨収入運賃 p538
二二 自営後における当社海運収入 p541
第十二章 NP
一 海陸使用人の推移 p552
二 資本金の変遷 p554
三 社債募集の概要 p555
四 第一次資産再評価表 p556
五 第三次資産再評価表 p557
六 株主増減表 p559
七 株主地方別分布表 p560
八 所有株式数別株式分布表 p562
九 所有者別株式分布表 p562
一〇 本店医務室及び横浜郵船診療所取扱患者数 p567
一一 布引病院医療実績 p568
一二 社宅及び寮 p569
一三 社員倶楽部及び厚生施設 p570
一四 船員寮 p573
一五 当社所有倉庫一覧表 p579
一六 倉庫営業収益 p580
一七 貸事務所建物 p582
一八 水路図誌類販売高 p583
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