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日本郵船(株)『七十年史』(1956.07)
基本情報
目次
索引
年表
資料編
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目次項目
ページ
序
NP
凡例
NP
第一章 当社の創立
p1
第一節 当社創立前における本邦海運
p1
第二節 郵便汽船三菱会社の沿革
p6
第三節 共同運輸会社の沿革
p15
第四節 三菱共同両社の競争と当社の創立
p19
第二章 創業時代
p25
第一節 創業当時の諸機構
p25
第二節 船隊の整備と経営航路
p28
第三節 諸般の整理改善
p34
第四節 当社の組織変更
p36
第五節 孟買定期航路の創設
p40
第三章 日清戦役後における航路拡張
p49
第一節 日清戦役と当社の業績
p49
第二節 航路拡張の気運
p52
第三節 欧州定期航路の創設
p58
第四節 米国定期航路の創設
p66
第五節 濠州定期航路の創設
p72
第六節 近海及び沿岸航路の拡張
p75
第七節 日清戦役後の当社の施策
p79
第八節 日清戦役後の本邦海運
p89
第四章 日露戦役と戦後の発展
p95
第一節 御用船の業績
p95
第二節 戦時中重要航路の変遷
p99
第三節 戦後航路の整備と拡張
p102
第四節 船隊の整備
p107
第五節 戦後の本邦海運
p112
第六節 創業三十周年
p119
第五章 第一次世界大戦期における躍進
p123
第一節 大戦と本邦海運
p123
第二節 船舶の提供とその被害
p126
第三節 新航路の開設
p129
第四節 機構の変更と増資
p140
第五節 近海郵船会社の設立
p145
第六節 経営航路の整備
p148
第七節 船隊の整備
p154
第八節 関東大震災と京浜艀業務の譲渡
p160
第六章 昭和初期の不況と当社の経営
p163
第一節 不況とその対策
p163
第二節 第二東洋汽船会社の合併
p175
第三節 太平洋横断航路の整備
p191
第四節 欧州航路の整備
p203
第五節 濠州航路の情勢
p214
第六節 印度航路の情勢
p216
第七節 近海各航路の情勢
p221
第八節 近海郵船会社の経営航路
p229
第九節 海運界における当社の地位
p235
第七章 日華事変下における当社経営航路
p241
第一節 一般情勢
p241
第二節 海運の統制
p245
第三節 当社の造船計画
p253
第四節 東亜海運会社の設立と近海郵船会社の合併
p264
第五節 当社経営航路の推移
p270
第六節 在外邦人引揚船の差立
p285
第八章 太平洋戦争下における当社の業務
p291
第一節 総説
p291
第二節 船舶運営会
p298
第三節 運航実務と軍徴用船
p317
第四節 日米及び日英外交官交換船
p324
第五節 戦時中の造船
p328
第六節 戦時中の船舶喪失
p337
第七節 木船の建造とその運航
p358
第八節 占領地における運航業務
p363
第九節 関係事業に対する出資
p370
第十節 戦争による被害
p378
第九章 当社の再建整備計画
p385
第一節 連合国の占領政策
p385
第二節 機構の変更その他
p390
第三節 当社再建整備の経過
p400
第十章 終戦後における船舶運航体制
p421
第一節 船舶運航体制
p421
第二節 当社の運航業務
p435
第三節 海運助成措置
p447
第四節 船舶の新造と改造
p457
第十一章 定期航路の再開とその現況
p481
第一節 船隊の整備
p481
第二節 泰、印度航路の開設
p487
第三節 北米及び南米航路の再開
p495
第四節 欧州及び濠州航路の再開
p510
第五節 近海及び沿岸航路
p525
第六節 当社経営航路の現況
p528
第七節 海運界の不況とその対策
p536
第十二章 当社の現況
p543
第一節 定款、機構、役員その他
p543
第二節 資本、社債及び資産の再評価
p553
第三節 株式
p558
第四節 社員の福祉に関する施設
p563
第五節 海員の養成
p575
第六節 倉庫業及び附帯業務
p578
第七節 関係会社
p584
第八節 創立七十周年
p589
附録
p597
一、 定款
p597
二、 機構
p617
三、 船舶
p674
四、 経理
p696
五、 年表
p712
あとがき
p739
挿入諸表
NP
第一章
NP
一 明治七/八年香港にて購入した船舶
p7
二 郵便蒸気船会社に所属した船舶
p10
三 明治十年西南役にあたり購入した船舶
p13
四 共同運輸が英国において購入した新造船
p18
五 三菱、共同両社収入運賃比較
p20
第二章
NP
一 創業当初の社員数
p27
二 英国にて新造又は購入した船舶
p29
三 創業当初の営業成績
p39
四 日印貿易の推移
p47
第三章
NP
一 外国貿易の増進
p54
二 鉄道及び当社船輸送量の増加
p55
三 欧州航路新造船
p62
四 日欧貿易の推移
p65
五 シアトル航路新造船
p69
六 日米貿易の推移
p71
七 濠州航路新造船
p74
八 日濠貿易の推移
p74
九 当社内外人高級船員推移表
p83
一〇 本邦登簿汽船
p92
一一 当社経営航路
p93
第四章
NP
一 近海航路新造、購入船
p108
二 欧米航路新造船
p110
三 T型貨物船
p111
四 外国貿易の増進
p113
五 主要国保有船腹
p117
六 造船奨励法による適格船
p118
七 創業三十年間の業績比較
p121
第五章
NP
一 第一次世界大戦中の本邦貿易
p124
二 戦禍喪失船
p128
三 第一次世界大戦中の業績
p138
四 近海郵船会社への出資船舶
p146
五 日華連絡船
p149
六 欧州航路新造貨客船
p152
七 遠洋定期航路補助の変遷
p152
八 建造又は購入の新船
p158
第六章
NP
一 船舶改善助成施設の成果
p165
二 当社繋船表
p169
三 第四十五期後半年度収支計算表
p170
四 東洋汽船より継承した船舶
p180
五 浅間丸型客船要目
p182
六 桑港線横浜積生糸俵数
p186
七 シアトル線氷川丸型新造貨客船
p192
八 シアトル線横浜積生糸俵数
p194
九 米国向本邦輸出生糸俵数
p195
一〇 昭和八年度横浜積生糸各社積取表
p196
一一 紐育線N型新造貨物船
p197
一二 当社太平洋横断各船積荷実績表
p199
一三 太平洋横断航路各国別船腹
p200
一四 太平洋横断航路概要
p201
一五 ロンドン線照国丸型新造貨客船
p204
一六 ロンドン線就航船改善の跡
p206
一七 A型新造貨物船
p207
一八 欧州航路各線積荷実績表
p211
一九 欧州航路概要
p212
二〇 濠州航路各線積荷実績表
p214
二一 濠州航路概要
p215
二二 印度航路各線積荷実績表
p219
二三 印度航路概要
p220
二四 横浜上海線妙見丸型新造貨物船
p222
二五 南洋航路パラオ丸型新造貨客船
p225
二六 近海航路積荷実績表
p227
二七 近海航路概要
p228
二八 近海郵船経営航路表
p230
二九 基隆神戸線就航貨客船明細表
p231
三〇 近海郵船会社新造船
p234
三一 本邦船腹増加表
p236
三二 当社新造船表
p236
三三 世界主要船船主所有船腹表
p236
三四 当社保有船腹推移表
p237
第七章
NP
一 海運統制機構一覧表
p248
二 昭和十二年以後の新造船計画
p254
三 ロンドン線新田丸型新造貨客船
p257
四 シアトル線及び濠州線新造貨客船
p261
五 S型新造貨物船
p262
六 その他の新造船
p264
七 戦時禁制品審検による抑留船舶表
p274
八 開戦当時の当社御用船
p284
第八章
NP
一 戦時中鋼船船腹の推移
p303
二 重要物資輸送実績
p306
三 積高新記録を出した当社船
p320
四 当社実務取扱船の推移
p321
五 当社提供御用船の推移
p322
六 太平洋戦争中の当社業績
p323
七 戦時標準型船要目表
p332
八 戦時中竣工の戦時標準型船
p334
九 当社割当の戦時標準型竣工船
p336
一〇 戦時中の喪失船腹
p338
一一 戦禍による当社喪失船舶
p346
一二 普通海難による当社喪失船舶
p356
一三 占領地における沿岸輸送担当業者
p364
一四 港運会社に対する当社の出資
p375
一五 台湾関係の出資会社
p377
一六 太平洋戦争による被害
p378
一七 当社海陸従業員の戦争による犠牲
p379
一八 戦禍による焼失した社有建物
p382
一九 戦禍により喪失した在外所有物件
p383
第九章
NP
一 当社保有株式処分の概要
p404
二 当社が納付した戦時補償特別税
p406
三 当社新旧勘定明細表
p409
四 当社改組計画案
p410
五 新旧勘定併合日の貸借対照表
p417
六 当社改組計画に基づく処分資産
p418
第十章
NP
一 船舶運営会輸送実績
p431
二 帰還輸送実績表
p432
三 舞子丸運航実績
p438
四 当社稼動船腹と繋船船腹
p442
五 民営還元後の当社外航配船数
p446
六 民営還元後の当社積荷実績
p446
七 見返資金による造船資金
p450
八 財政資金による造船資金
p451
九 不定期船運賃指数
p453
一〇 当社の続行船
p458
一一 当社の新造小型船
p460
一二 計画造船による小型貨物船建造表
p461
一三 計画造船による外航船建造表
p464
一四 当社外航船建造表
p467
一五 東邦海運会社より譲受けた新造船
p468
一六 新旧A型船比較表
p469
一七 新旧S型船比較表
p469
一八 当社A型船標船改造表
p475
一九 戦後わが国保有船腹の推移
p478
二〇 主要国の船腹保有量
p479
第十一章
NP
一 長期用船外航船(その一)
p485
二 長期用船外航船(その二)
p486
三 民営還元後の当社用船船腹
p487
四 バンコック航路積荷実績
p489
五 印度パキスタン航路積荷実績
p492
六 カルカッタ航路積荷実績
p494
七 紐育航路積荷実績
p499
八 シアトル航路積荷実績
p502
九 氷川丸船客輸送実績
p502
一〇 中南米ガルフ航路積荷実績
p506
一一 欧州航路(スエズ経由)積荷実績
p515
一二 欧州航路(パナマ経由)積荷実績
p519
一三 濠州航路積荷実績
p524
一四 台湾航路積荷実績
p526
一五 沖縄航路積荷実績
p527
一六 当社経営の定期航路
p529
一七 当社外航不定期船の配給状況
p531
一八 当社船客輸送実績
p533
一九 帰還輸送実績(興安丸)
p535
二〇 不定期船運賃指数
p537
二一 当社外貨収入運賃
p538
二二 自営後における当社海運収入
p541
第十二章
NP
一 海陸使用人の推移
p552
二 資本金の変遷
p554
三 社債募集の概要
p555
四 第一次資産再評価表
p556
五 第三次資産再評価表
p557
六 株主増減表
p559
七 株主地方別分布表
p560
八 所有株式数別株式分布表
p562
九 所有者別株式分布表
p562
一〇 本店医務室及び横浜郵船診療所取扱患者数
p567
一一 布引病院医療実績
p568
一二 社宅及び寮
p569
一三 社員倶楽部及び厚生施設
p570
一四 船員寮
p573
一五 当社所有倉庫一覧表
p579
一六 倉庫営業収益
p580
一七 貸事務所建物
p582
一八 水路図誌類販売高
p583
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