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目次項目 | ページ |
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人と化学と100年 / 代表取締役社長執行役員CEO 鈴木純 | 巻頭 | |
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第1編 化学繊維の時代 1904-1967 | 〔1〕 | |
序章 レーヨン国産化への挑戦 1904-1917 | p2 | |
ビスコースの研究開始/ビスコース法レーヨンの開発/米沢人造絹糸製造所の発足 | p2 | |
第1章 帝国人造絹糸の誕生 1918-1932 | p6 | |
帝国人造絹糸の設立/広島工場の建設/岩国工場の操業開始/金融恐慌と鈴木商店の破綻/人絹の生産拡大とスフ生産のきっかけ/米沢工場の閉鎖/販売体制の整備/業績(1918~1932年) | p6 | |
第2章 レーヨン事業のトップ企業へ 1933-1945 | p14 | |
1. レーヨンブームの到来と生産体制の拡充 | p14 | |
レーヨン黄金時代/三原工場の建設/第二帝国人絹の設立/スフ生産の本格化と麻里布工場の建設/株式上場と帝人事件 | p14 | |
2. 戦時経済統制の強化 | p18 | |
戦時下の企業整備/戦時生産への移行/中華人造繊維と帝人航空工業の設立/金子直吉と秦逸三の死去 | p18 | |
3. 制度・業績概況 | p21 | |
本社組織の改編/業績(1933~1945年) | p21 | |
第3章 レーヨン事業の復興 1946-1953 | p22 | |
1. 戦後復興 | p22 | |
原子爆弾の投下/生産の再開/財閥解体と当社/製塩事業と大久野島の毒ガス処理/大屋晋三の社長就任/久村清太の死去/本社新館の完成/昭和天皇の行幸、社歌の制定 | p22 | |
2. 朝鮮戦争特需と「糸へん景気」の到来 | p28 | |
統制撤廃からブームへ/強力レーヨンの生産/名古屋工場の建設と広島工場の廃止/織布工場の経営/帝人商事の設立 | p28 | |
3. 制度・業績概況 | p31 | |
従業員組合の結成/帝人奨学会の発足/業績(1946~1953年) | p31 | |
第4章 合成繊維事業への転換と拡大 1954-1967 | p34 | |
1. 高度経済成長下での構造改革 | p34 | |
高度経済成長のスタート/レーヨン大操短/レーヨン不況と希望退職の募集/経営再建に向けた大屋晋三の社長復帰/長期計画の策定/本部制組織の採用/研究開発力の高まり/本社機能の東京移転と社名変更 | p34 | |
2. 合成繊維事業への進出 | p39 | |
アセテートの独自研究/アセテートの技術導入と松山工場の建設/レーヨン事業の衰退と合成繊維の研究/当社の合成繊維研究/「テビロン」の自社開発/ポリエステルの技術導入/ICI社との導入契約締結/ポリエステル繊維「テトロン」の生産開始/「テトロン」の販売開始/「テトロン」生産の拡大/DMTの自給化/芳香族石油化学への進出と徳山工場の建設/ナイロンの技術導入/アクリル繊維事業化の試み/海外展開のスタート/加工事業の海外進出 | p39 | |
3. 化成品事業の胎動 | p53 | |
PC樹脂の生産開始/バイエル社からPC樹脂技術を導入/化成品本部の設置/セロファン事業への進出/PETフィルム事業の萌芽 | p53 | |
4. 制度・業績概況 | p58 | |
人事制度の改定/業績(1954~1967年) | p58 | |
第2編 多角化の時代 1968-1990 | 〔61〕 | |
第1章 事業多角化の推進 1968-1976 | p62 | |
1. 高度経済成長の終焉と事業の多角化 | p62 | |
日米繊維交渉とドルショック/第1次オイルショックの発生/未来事業部門の設置/売上高2兆円構想/総合対策委員会とロービングアンバサダーの設置/大阪本社ビルの建設 | p62 | |
2. テトロン事業の成長とレーヨン事業からの撤退 | p67 | |
愛媛工場の建設/海外繊維事業の拡大/ポリエステル重合・製糸事業の海外展開/ポリエステル製織・染色加工事業の海外進出/製造技術供与とプラント輸出/新しい合成繊維の萌芽/繊維事業の川下展開/レーヨン事業からの撤退 | p67 | |
3. 化成品事業の伸長 | p78 | |
化成品事業の体制整備/PC樹脂「パンライト」の拡大/「FR-PET」とPBT樹脂の事業化/PETフィルムの本格的事業化と岐阜工場の建設/PENフィルムの事業化と撤収/岐阜工場の浸水 | p78 | |
4. 医薬事業への進出 | p83 | |
医薬事業本部の発足/さまざまな試み/第三製薬への資本参加/帝人アルコンの設立と早期撤退/ベーリンガー社との提携/人工腎臓の開発 | p83 | |
5. 事業多角化の推進 | p87 | |
石油開発事業への参入/食品分野への展開/生活分野への展開/情報分野への展開/その他の多角化事業 | p87 | |
6. 制度・業績概況 | p96 | |
新処遇制度の導入/富士教育研修所の建設/「人繊工業発祥之地」碑の建立/業績(1968~1976年)/事業多角化から整理へ | p96 | |
第2章 拡大路線からの転換と新事業の成長 1977-1990 | p100 | |
1. 業績悪化と非常事態宣言 | p100 | |
円高不況からバブルへ/非常事態宣言/抜本的合理化策の断行/機能本部制の復活/大屋社長の死去/徳末社長の就任/長期経営計画の策定と経営会議の強化/中期経営計画の策定と事業本部制の採用/岡本社長の就任/板垣社長の就任/全社組織の見直しと帝人アセテートの合併 | p100 | |
2. 繊維事業の再構築 | p106 | |
海外繊維事業からの撤退/国内繊維事業の整理・統合/「ミルパ」の誕生と新合繊ブーム/新しい高機能合成繊維の拡大 | p106 | |
3. 化成品事業の拡大 | p111 | |
CD用PC樹脂の開発と急拡大/ボトル用樹脂の事業化/磁気用途フィルムへの重点化/FDの事業展開/フィルム加工事業の強化/PENフィルムの再事業化 | p111 | |
4. 医薬事業の着実な拡大 | p116 | |
帝人医薬の設立と合併/自社開発第1号医薬品「ベニロン」の上市/続く自社開発医薬品「ワンアルファ」の上市/ベーリンガー社からの新薬の導入/生産体制の構築/販売委託の開始/次世代製品群の模索/先端研究の推進/アレンドロネートの導入/構造修飾・剤形新薬の研究/海外への技術・製品の導出/人工腎臓事業への進出/臨床検査事業への参入/診断薬事業への参入 | p116 | |
5. 在宅医療事業の始動 | p130 | |
膜型酸素濃縮器の開発/HOTの保険適用と独自ビジネスモデルの構築/吸着型酸素濃縮器の導入/酸素濃縮器の生産体制整備 | p130 | |
6. 石油関連機器事業への進出 | p133 | |
油井管関連事業への進出/土木・建設用アンカー事業の展開/本社機能の別会社化 | p133 | |
7. 制度・業績概況 | p136 | |
定年延長と処遇制度改定/業績(1977~1990年) | p136 | |
第3編 新たな価値創造の時代 1991-2018 | 〔139〕 | |
第1章 利益ある成長に向けた事業構築 1991-2000 | p140 | |
1. 組織活性化の推進 | p140 | |
バブル崩壊後の長期不況/活性化プロジェクトのスタート/企業理念の制定と活性化のための諸施策/長期経営計画の策定 | p140 | |
2. 利益ある成長に向けて | p143 | |
トップマネジメントの交代/中期経営計画「前進2000」の策定/本社機能の高効率化と権限委譲/全社横串機能責任者の設置 | p143 | |
3. CSRの推進 | p145 | |
ガバナンス改革/リスクマネジメントとコンプライアンスの体制整備/環境経営への取り組み | p145 | |
4. ポリエステル繊維の再拡大 | p148 | |
ポリエステル繊維100万トン構想/繊維事業の第2次海外展開/ナイロン繊維事業の分離 | p148 | |
5. 高機能繊維の拡大 | p152 | |
炭素繊維事業への進出/トワロン事業の買収/「テクノーラ」の拡大/メタ系アラミドペーパー事業に参入 | p152 | |
6. 商社機能の強化 | p156 | |
エヌアイ帝人商事の誕生/ブランドビジネスへの進出 | p156 | |
7. 樹脂分野のグローバル化 | p157 | |
PC樹脂生産の海外展開/樹脂分野のグローバル販売体制の拡充/樹脂の研究開発強化/PBT、「FR-PET」の事業構造改革 | p157 | |
8. フィルム分野のグローバル展開 | p159 | |
デュポン社との合弁会社設立/世界でPETフィルムの合弁事業を展開/フィルム分野の体質強化/PETフィルムの新用途への対応/PENフィルムの拡大/LCD用フィルムの事業化 | p159 | |
9. 医薬品分野で自社販売体制確立 | p164 | |
全国自社販売体制の確立/13年ぶりの自社新薬「ボンアルファ」の上市 | p164 | |
10. 新薬創出に向けた研究開発 | p165 | |
新しい低分子創薬の研究/TMX-67の開発/研究体制の見直し/開発体制の整備/自社開発と一体となった導入戦略/適応拡大と剤形追加による価値の提供/大型自社新薬TMX-67のグローバル展開につながる導出活動 | p165 | |
11. 医薬品周辺分野からの撤退 | p169 | |
12. 在宅医療分野の新規市場への参入 | p170 | |
販売体制の拡充/在宅医療事業における各種治療器の上市/阪神・淡路大震災時の患者支援/在宅透析市場への挑戦/研究体制および事業開発の強化 | p170 | |
13. インフォコムの誕生 | p173 | |
繊維業界初のソフトウェア開発・販売会社であるTST設立/日商岩井のシステム開発・サービス会社インフォコムの誕生/TSTとインフォコムの統合 | p173 | |
14. 脱フロン、複合材料、記録メディア事業の探索 | p175 | |
脱フロンへの挑戦/複合材料の探索/記録メディア事業の探索 | p175 | |
15. 制度・業績概況 | p177 | |
制度改定/業績(1991~2000年)/金融子会社の再編 | p177 | |
第2章 グループ・グローバル経営の進展 2001-2007 | p180 | |
1. グループ経営の強化臨 | p180 | |
戦後最長の好況/トップマネジメントの交代/持株会社制への移行/全社収益力の再構築・強化/飛躍に向けた事業変革/成長市場に向けた布石/研究機能の強化/コーポレートブランディングの強化/資産圧縮・資産活用による効率経営 | p180 | |
2. CSR施策の深化 | p187 | |
CSR体制の強化/環境経営の推進/ケミカルリサイクル事業への進出 | p187 | |
3. 高機能繊維分野が業績を牽引 | p190 | |
アラミド繊維事業の拡大/炭素繊維事業のブランド・拠点のグローバル展開/炭素繊維カルテル問題の発生 | p190 | |
4. 汎用繊維事業の再構築 | p192 | |
衣料用ポリエステル繊維事業の改革/帝人ファイバーの設立/不採算の繊維事業からの撤退/エヌアイ帝入商事の完全子会社化 | p192 | |
5. 樹脂分野のグローバル展開強化 | p196 | |
中国でのPC樹脂生産/成形技術の深化/一酸化炭素漏出事故と安全性向上への取り組み/樹脂分野の生産・販売の拡大 | p196 | |
6. PETフィルム・PENフィルムが拡大 | p198 | |
フィルム事業の生産・販売体制強化 | p198 | |
7. 「ボナロン」の上市と医薬品分野の持続的拡大 | p200 | |
杏林製薬との事業統合の試み/「ボナロン」の上市 | p200 | |
8. 医薬品分野の研究開発推進 | p201 | |
臨床試験重視の時代/導入による新薬の創出/適応拡大と剤形追加による価値の提供/海外市場の開拓 | p201 | |
9. 新規在宅医療分野への挑戦 | p204 | |
業務受託・事業買収によるHOT事業の業容拡大/主力製品の回収 | p204 | |
10. 新たなIT事業領域への挑戦 | p206 | |
「GRANDIT」発売/携帯電子書籍サービス開始/業績悪化と急回復 | p206 | |
11. 電池部材、環境分野への進出 | p208 | |
電池部材分野への進出/環境分野への展開 | p208 | |
12. 制度・業績概況 | p210 | |
人事関連の新制度/業績(2001~2007年)/ノンコア事業の整理/一部取引所の上場廃止、敵対的買収防衛策の導入/グループソングの制定 | p210 | |
第3章 構造改革とポートフォリオ変革 2008-2018 | p214 | |
1. 新たな成長軌道に向けて | p214 | |
世界経済の停滞/大八木社長の就任/「非常事態宣言」を発出/「帝人グループ経営基本方針」の策定/中長期経営ビジョン「CHANGE for 2016」の策定/ソリューション提供型への組織変更/鈴木社長の就任/「CHANGE for 2016」の修正/「ALWAYS EVOLVlNG」の策定―長期ビジョンの実現に向けて/「マテリアル事業」と「ヘルスケア事業」の2本柱の組織へ | p214 | |
2. CSRのさらなる深化 | p221 | |
CSR基本方針の見直しと諸施策の推進/リサイクル事業の縮小/東日本大震災への対応/東京・大阪本社の移転 | p221 | |
3. ポリエステル繊維 拡大戦略の転換 | p224 | |
ポリエステル繊維事業の縮小/PET原料事業からの撤退/帝人ファイバーの解体/帝人フロンティアの誕生/ポリエステル繊維、拡大路線の終焉 | p224 | |
4. 高機能繊維分野のアラミド繊維・炭素繊維を強化 | p227 | |
アラミド繊維事業のさらなる拡大/炭素繊維事業の苦境と再拡大/炭素繊維事業の川下展開/炭素繊維事業の航空機分野への拡大/炭素繊維事業におけるグループ会社名の変更 | p227 | |
5. 樹脂分野の事業再編と川下展開 | p231 | |
ソリューション提供型組織へ/PC樹脂の川下展開/液晶分野でPC樹脂拡大/海外PC樹脂生産体制の見直し/燻蒸剤事業、飲料ボトル用PET樹脂事業、PBT樹脂事業などからの撤退/新規高機能樹脂分野への進出 | p231 | |
6. フィルム分野のアジアシフト | p234 | |
PETフィルムの新用途の需要増への対応/新市場創出につながる技術・用途開発/生産体制のアジアシフト | p234 | |
7. 「フェブリク」の上市とグローバル展開 | p236 | |
「フェブリク」の上市/「フェブリク」のグローバル展開 | p236 | |
8. 医薬品分野の研究開発加速 | p238 | |
早期共同研究による医薬品開発/導入による新薬の創出/適応拡大と剤形追加による価値の提供 | p238 | |
9. 在宅医療分野のグローバル化と新規事業の推進 | p240 | |
海外在宅医療事業への進出/中国での医療機器生産体制構築/国内呼吸器市場の開拓/在宅医療事業の新展開 | p240 | |
10. インフォコムの業容拡大 | p246 | |
ITソリューション事業 新たなヘルスケア分野への進出/ネットビジネス事業 電子コミック配信サービスを強化・拡大/IT新事業創出のための施策/新横浜データセンターのサービス提供終了/インフォコムの株式取得 | p246 | |
11. 素材・ヘルスケア両分野での新事業開発 | p248 | |
複合材料分野の深化/ヘルスケア分野の新事業開発/リチウムイオン二次電池用セパレータの事業化/高機能メンブレン「MIRAIM」の立ち上げ/融合領域での事業化進展 | p248 | |
12. 制度・業績概況 | p254 | |
制度改定/業績(2008~2018年) | p254 | |
第4章 新たな価値の創造へ―「たゆまぬ変革と挑戦」2018- | p258 | |
新たな価値の創造へ/「成長戦略」と「発展戦略」の展開/「たゆまぬ変革と挑戦」―新たな100年に向けて | p258 | |
資料編 | 〔261〕 | |
経営 | p263 | |
1. 帝人グループの理念体系 | p263 | |
企業理念/ブランドステートメント/長期ビジョン/行動規範 | p263 | |
2. 定款 | p266 | |
原始定款/定款の主な変更履歴/現行定款 | p266 | |
3. 役員 | p271 | |
歴代社長/歴代役員と任期/歴代アドバイザリー・ボードメンバー | p271 | |
4. コーポレート・ガバナンスガイド | p279 | |
5. CSR | p282 | |
CSRの基本方針/帝人グループ地球環境憲章/帝人グループ人権方針/主なCSR活動の歴史 | p282 | |
6. 事業概要 | p285 | |
主な事業・製品/本社および主な事業所 | p285 | |
7. 主な事業の変遷 | p286 | |
8. 主なグループ会社の変遷 | p290 | |
財務 | p294 | |
1. 単独決算業績 | p294 | |
2. 連結決算業績 | p297 | |
3. 単独決算部門別売上高 | p298 | |
4. 連結決算セグメント別売上高 | p300 | |
5. 連結決算セグメント別営業利益 | p301 | |
6. 株価 | p302 | |
研究開発・生産 | p303 | |
1. 分野別日本特許登録件数・構成比 | p303 | |
2. 主な社外技術表彰受賞歴 | p304 | |
3. 主な製品の製造プロセス | p306 | |
繊維事業/化成品事業/ヘルスケア事業 | p306 | |
広告・宣伝 | p308 | |
主な広告・宣伝活動の変遷 | p308 | |
人事・総務 | p310 | |
1. 従業員数の推移 | p310 | |
2. 主な入事制度の変遷 | p311 | |
3. 社歌・グループソング | p312 | |
年表 | p313 | |
索引 | p343 | |
主な参考文献 | p352 | |
編集後記 | p353 |
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