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日揮(株)『日揮五十年史』(1979.03)
基本情報
目次
索引
年表
資料編
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目次項目
ページ
日揮50年史刊行に際して 取締役社長 鈴木義雄
NP
口絵
巻頭
第1編 沿革編
p1
I 創立と初期の発展
p1
1 創業
p1
2 UOP社との折衝
p2
3 製油事業の挫折
p5
4 特許権活用の時代
p8
5 技術会社としてプラント エンジニアジング業務へ移行
p13
6 研究所、触媒製造工場、化工機工場の設立
p18
7 戦局の急迫と企業活動
p23
II 終戦およびその後の再建過程
p25
1 終戦と整理
p25
2 再建への流れ
p26
III 発展への契機
p35
1 太平洋岸製油所の再開
p35
2 再建への苦闘
p38
3 UOP社との契約更改
p42
4 石油精製設備の新設と近代化
p48
5 エンジニアリング会社としての基盤確立
p53
IV 石油・石油化学分野での飛躍的発展
p65
1 石油産業の発展
p65
2 石油化学工業の勃興
p73
3 ヨーロッパ技術への着目
p82
4 顧客プロセス多様化への対応
p86
5 プロジェクト エンジニアリング確立への歩み
p95
6 輸入機器の国産化と当社
p98
7 ソフトウエア ビジネスの芽生え
p104
8 創立30周年から株式上場前後まで
p109
9 実吉社長日米財界人会議メンバーとして渡米
p114
V 高度成長の時代
p119
1 高度成長とプラント エンジニアリング企業
p119
2 設備投資休戦明けと石油精製業
p126
3 石油化学第3期――エチレン大型化時代
p134
4 国産技術開発のための共同研究
p141
5 世界のエンジニアリング コントラクターに伍して
p147
6 多角化の展開
p173
7 建設工法の技術革新とメンテナンス業務の整備
p200
8 実吉会長の遺志「レボリューショナルな発展を」
p207
VI 経済国際化の渦中での試練
p215
1 構造変化を迫られる日本経済
p215
2 国際級エンジニアリング会社としての歩み
p222
3 石油精製・石油化学設備の過剰時代に入る
p251
4 環境問題の重視
p276
5 ゼロ成長経済への対処
p297
VII 安定成長下の飛翔
p309
1 安定成長経済へ向けて
p309
2 社内体制の整備
p313
3 国内受注の停滞とその対応
p324
4 海外大型JOBの成約へ
p339
5 業績回復から向上へ
p366
6 創立50周年を迎える
p373
沿革編 参考文献
p381
口絵――技術を通して海外と交流――
p383
第2編 部門編
p399
I プロジェクト エンジニアリングの確立と展開
p399
はじめに
p399
1 コーディネーターの誕生――工務部主任技師室の時期(昭和29年1月~33年3月)
p400
2 機能型組織下でのプロジェクト エンジニアリングの実践――計画部の時期(昭和33年4月~39年5月)
p401
3 プロジェクト組織の形成と多様化――エンジニアリング本部の時期(昭和39年6月~49年8月)
p404
4 事業本部制とプロジェクト マネジメントの強化、体系化の進展――事業本部制の時期(昭和49年9月~53年10月現在)
p407
5 プロジェクト マネジメントの体系化、システム化の進展
p408
6 国際化とプロジェクト エンジニアリング
p409
7 アルジェリア プロジェクト本部の設置とその後の事業本部制改訂
p411
II 要素技術の進歩と展望
p413
はじめに
p413
1 プロセス エンジニアリングとシステム エンジニアリング
p413
2 機器設計
p423
3 配管設計
p427
4 加熱炉設計
p430
5 回転機械・ボイラー
p433
6 土建設計
p435
7 計装設計
p441
8 電気設計
p445
9 検査
p448
10 標準化の推進
p453
11 コスト エンジニアリングとプロキュアメント
p455
12 保全エンジニアリングとスタッフとしての安全部門
p460
13 オペレーション指導
p463
III 研究開発のあゆみ
p465
はじめに
p465
1 研究活動再開
p465
2 本格的研究活動の展開
p468
3 特許業務
p474
IV 技術セールス
p477
はじめに
p477
1 プロセス セールス
p477
2 単体機器類セールス
p482
3 化成品セールス
p489
V 電子計算機の活用
p491
1 導入の歴史
p491
2 コンピューター システムの活用状況
p495
VI 人づくり
p501
1 人材確保のための人づくり
p501
2 就業体制の歩み
p501
3 役職制度の変遷
p502
4 教育・育成制度
p504
5 教育・育成諸制度の現況
p506
6 年金制度
p508
7 健康保険組合
p509
8 社員表彰
p510
9 住宅施策と財形施策
p515
10 駐在出張者の宿舎設営制度
p516
11 海外駐在者の留守家族訪問カウンセリング制度
p516
12 福利厚生
p517
VII 日揮協議会
p519
はじめに
p519
1 日揮協議会設立まで
p519
2 日揮協議会検討の経過
p520
3 日揮協議会の組織と構成
p521
4 懇談協議の実績
p522
VIII 広報
p525
はじめに
p525
1 創立~終戦(初期の時代)
p525
2 終戦~1950年代(昭和34年まで)
p525
3 1960年代前半(昭和35~39年)
p526
4 1960年代後半(昭和40~44年)
p527
5 1970年代(昭和45~53年)
p529
IX 関連会社
p533
1 日揮化学株式会社
p533
2 触媒化成工業株式会社
p535
3 日揮工事株式会社
p536
4 日揮ユニバーサル株式会社
p538
5 日揮商事株式会社
p539
6 インターナショナル エンジニアリング株式会社
p540
7 日本工業洗浄株式会社
p541
8 日本シエル技術株式会社
p542
9 日本エヌ ユー エス株式会社
p543
10 P.T.PERTAFENIKKI ENGINEERING
p544
11 日揮検査株式会社
p546
部門編 参考文献
p547
役員
p557
歴代役員一覧表
p557
資料編
p561
1 社章
p561
2 定款
p563
3 資本金の推移
p569
4 従業員数の推移
p570
5 受注高の推移
p571
6 売上高の推移
p572
7 純利益の推移
p573
8 総資本・自己資本の推移
p574
9 株式の状況
p575
10 株価の推移
p576
11 事業所・事務所の所在地一覧
p578
年表
p579
編纂を終えて 社史編纂委員長 山田伸雄
p599
索引リスト