渋沢社史データベースとは
渋沢社史データベースの使い方
社史(出版物)を実際に見るには
トップ
検索結果 - 社史詳細
(株)大和銀行『大和銀行七十年史』(1988.11)
基本情報
目次
索引
年表
資料編
目次は見出しの階層(編・章・節・項…など)ごとに絞り込んで見ることができます。
… 資料編に詳細な情報があります。
第1階層まで
第2階層まで
第3階層まで
第4階層まで
第5階層まで
すべて表示
目次項目
ページ
序 頭取 安部川澄夫
NP
本史
p5
第1部 創業から60周年まで
p5
第1編 野村銀行時代
p5
第1章 当行の創業
p5
第1節 大阪野村銀行の設立まで
p5
設立までの経過
p5
設立の趣旨
p5
銀行設立の動機
p5
第2節 創業当時の姿
p9
野村三兄弟が99%を出資
p9
5年後に本店を新築
p9
大阪野村銀行という行名
p9
人材の確保
p9
銀行業務の内容
p9
第3節 野村徳七と二人の弟
p14
創業者 野村徳七
p14
名補佐役 野村実三郎
p14
銀行頭取 野村元五郎
p14
第4節 初期の営業状況
p19
店舗網の拡充
p19
市場関係中心の取引
p19
好調な当行のスタート
p19
最初の試練
p19
その善後処置
p19
第5節 野村証券の創立
p22
順調な証券部門
p22
証券部の分離独立
p22
第6節 大阪瓦斯の株式肩代わり
p24
第2章 金融恐慌を乗り切る
p26
第1節 昭和の金融恐慌とは
p26
第2節 昭和金融恐慌の一般的情勢
p27
金融恐慌の推移
p27
激しかった阪神地方の取り付け
p27
急増した日銀貸出
p27
第3節 金融恐慌と当行
p30
預金の36%が減少
p30
天満、東京支店の様相
p30
万全の支払い態勢
p30
資金手配も円滑に
p30
野村合名の援助
p30
部外者の見た当行
p30
預金引き出しに耐えられる限度
p30
第4節 金融恐慌のその後
p36
危機を乗り越える
p36
藤田、加島両行の業務を継承
p36
業績大いに伸びる
p36
都銀への大きなステップ
p36
第3章 銀行合同に参加せず
p41
第1節 大阪の銀行大合同の背景
p41
三和銀行の設立
p41
進む有力銀行への集中
p41
第2節 合同の進展と当行
p43
当行に対する合同への参加勧奨
p43
徳七、合同参加を拒否
p43
第3節 合同不参加の理由
p44
自主独往を選ぶ
p44
理想の実現であった当行
p44
第4節 この問題に関する外部の意見
p45
中根三和銀行初代頭取の回想
p45
新聞の論調
p45
第5節 戦争中の銀行合同の動き
p47
東京系大銀行の合併
p47
大阪3行の動き
p47
当行の方針
p47
大阪の銀行合同は立ち消え
p47
第4章 野村信託の合併
p51
第1節 兼営法の成立
p51
第2節 野村信託の合併
p52
第3節 野村信託の歴史
p54
大正信託の買収
p54
野村商店信託部
p54
大阪信託の発足
p54
野村信託の経営
p54
業界地位
p54
有価証券信託に特色
p54
わが国最初の投資信託の受託
p54
上海支店の開設
p54
第5章 野村銀行から大和銀行へ
p62
第1節 財閥解体
p62
財閥本社の解体
p62
持株会社整理委員会
p62
財閥家族の指定
p62
第2節 指導者の交代
p66
野村家との人的なつながり
p66
経済パージ
p66
第3節 金融機関の再建整備
p69
戦時補償の打ち切り
p69
再建整備の完了
p69
第4節 増資と行名改称
p71
5億5,000万円に増資
p71
大和銀行と改称
p71
第6章 公金事務の取扱開始
p74
第1節 金庫制度に関する法規の変遷
p74
第2節 大阪府本金庫事務の受託
p75
第3節 大阪府の融資制度への協力
p77
第4節 大阪市の公金取扱
p78
第5節 日銀大阪駅代理店
p79
第2編 大和銀行としての再発足
p83
第1章 再発足後の経営の足取り
p83
第1節 都市銀行の経営環境の変遷
p83
都市銀行のシェア低下
p83
都市銀行の資金不足
p83
第2節 当行経営の足取り
p85
資金量の拡大
p85
外部負債の増加
p85
第3節 首脳陣の交代と資本の充実
p89
首脳陣の交代
p89
資本の充実
p89
第4節 店舗網の拡充
p95
戦後の店舗整備期(21年~27年)
p95
店舗設置抑制期(28年~36年)
p95
住宅地店舗拡充期(37年~53年)
p95
第5節 銀行の大衆化と個人取引の拡充
p98
新種商品の開発
p98
ローン制度の拡充
p98
第2章 外為国際部門への進出
p104
第1節 外国為替業務の取扱開始とその後の展開
p104
甲種外国為替銀行となる
p104
外為国際業務の発展
p104
外為要員の養成と海外派遣実習員(トレーニー)制度
p104
第2節 海外店・駐在員事務所の開設と業務の拡充
p109
ニューヨーク・ロンドンの駐在員事務所開設と支店昇格
p109
海外支店と駐在員事務所網の拡充
p109
海外店業務の拡充
p109
第3節 現地法人、合弁銀行の展開
p113
プルダニア銀行の誕生と発展
p113
ICAL(International Credit Alliance Limited 中国名・国聯財務有限公司)への資本参加と提携強化
p113
大和銀行信託会社の設立
p113
第4節 外国為替業務の集中と機械化の進展
p118
外国為替業務における事務集中
p118
外為オンラインシステム(第1次)の完成
p118
第3章 信託分離問題の展開
p121
第1節 戦後の信託業務の再発足
p121
終戦直後の信託業
p121
信託会社の銀行への転換
p121
再建整備後の信託業界の発展と貸付信託の創設
p121
第2節 金融機関の業務分野調整
p124
業務分野調整論の台頭と信託分離の行政指導
p124
業務分野調整論に対する疑問と当行の方針
p124
第3節 信託分離問題の大詰め
p127
銀行局長と寺尾頭取の会見
p127
行政指導の在り方
p127
信託分離問題のその後
p127
第4章 企業年金信託業務の取扱
p133
第1節 年金信託業務の取扱開始
p133
適格年金制度の創設
p133
年金信託業務取扱開始までのいきさつ
p133
業務の開始と当行の立場
p133
業務に関するPR
p133
企業年金契約第1号
p133
本部外交体制の確立と団体年金への進出
p133
年金数理業務への取組と管理・運用業務の体制
p133
第2節 厚生年金基金(調整年金制度)の創設
p142
厚生年金基金(調整年金制度)の発足
p142
受託への取組
p142
第3節 年金信託業務の進展
p144
受託残高の増加と業務推進体制の強化
p144
資金運用面の充実と事務管理面の対応
p144
第5章 事務の機械化と集中化
p148
第1節 事務機械化と集中化の幕開け
p148
事務機械化の流れとその背景
p148
PCS時代のスタート
p148
事務部の創設と電子計算機の導入
p148
手形センターの設置と全店テレタイプ網の完成
p148
第2節 第1次総合オンラインの完成
p152
事務のオンライン化の背景
p152
オフライン集中からオンラインシステムへ
p152
第1次総合オンラインの完成
p152
オンラインシステムの展開
p152
第6章 地域社会とのつながり
p158
第1節 戦後の公金関係取引
p158
戦後の金庫、指定金融機関に関する法規の変遷
p158
法規の改正と大阪府、市の公金取扱
p158
大阪府下市町村との公金取引
p158
大阪府の制度融資、起債に対する協力
p158
機構、組織の整備
p158
第2節 地域開発への協力
p162
相次ぐ大阪のビッグプロジェクト
p162
特別交付公債(千里、泉北ニュータウン)
p162
マルク債の発行
p162
日本万国博覧会への協力
p162
第2部 最近10年の歩み
p169
第1章 金融の自由化と国際化
p169
第1節 金融の自由化、国際化の背景
p169
低成長経済への移行と法人企業、個人部門の金融行動の変化
p169
国債の大量発行
p169
わが国経済の国際化と海外からの金融市場開放要求の高まり
p169
技術革新の進展
p169
第2節 銀行法の改正
p172
改正の背景と経緯
p172
新銀行法の特徴とその内容
p172
第3節 外為法の改正
p174
改正の背景と経緯
p174
「原則禁止、例外自由」から「原則自由、有事規制」へ
p174
第4節 日米円・ドル委員会
p175
経緯と概要
p175
その後の展開
p175
第5節 金融の自由化、国際化の進展と金融機関への影響
p177
金融の自由化、国際化の進展
p177
銀行経営への影響
p177
第2章 激動下の当行経営
p181
第1節 当行経営の足取り
p181
揺るぎない当行経営基盤の確立
p181
フィービジネスによる収益の増大とファンドビジネス部門の基盤強化
p181
第2節 首脳陣の交代
p184
池田頭取より安部川頭取へ
p184
古川会長の退任
p184
第3節 業務効率化推進運動(シェイプ・アップ運動)の展開
p188
運動の背景
p188
「クリエイト70」へ向けて
p188
第4節 「クリエイト70」の達成とゴールデンクロスの実現
p189
中期経営計画の展開
p189
「クリエイト70」の実施
p189
より高い目標を目指して実現したゴールデンクロス
p189
第5節 永大産業問題
p193
経営危機の発生
p193
社会的影響と当行の対応
p193
更生計画認可とその後の業績
p193
第6節 三光汽船問題
p201
三光汽船の業況推移
p201
当行との取引
p201
再建への努力と対応
p201
会社更生法の申立
p201
主力銀行としての立場と対応
p201
当行の債権処理
p201
更生法申立後の動き
p201
新たなる展望
p201
第3章 変化に対応する組織体制
p211
第1節 資本の充実
p211
銀行の自己資本比率規制の内容
p211
当行の資本充実
p211
第2節 組織の強化と各種委員会活動の拡充
p213
総合部制の確立とプロフィット・センター別運営体制
p213
諸会議の運営と委員会活動
p213
第3節 拡充する店舗網
p217
店舗行政の流れ
p217
近畿圏の地盤強化と首都圏店舗網の拡充
p217
信用組合弘容からの店舗譲受
p217
協和銀行との店舗交換と消費者金融コーナーの創設
p217
第4節 人事、厚生制度の変遷
p221
職員の採用と職員数の推移
p211
変化に対応する人事・給与制度
p211
人材育成の強化と研修制度の充実
p211
福利厚生施策の充実
p211
第5節 商法改正と内部監査の充実
p226
商法改正と会計監査人監査
p226
増大する内部監査の重要性
p226
当行内部監査の充実
p226
第6節 関連会社の強化
p229
当行の国内関連会社
p229
関連会社に対する当局の指導
p229
関連会社各社の概要
p229
第4章 預貸金業務の変貌
p235
第1節 金融の自由化と当行の業務運営
p235
国内経済部門の資金過不足状況の変化と預貸金業務への影響
p235
業務運営の変遷
p235
環境の変化に対応した機構改革
p235
資金量の推移
p235
第2節 変貌する法人取引
p240
自由金利商品の増大
p240
融資方針の変遷と貸出金の推移
p240
融資構造の変遷
p240
ハイテク、ベンチャー企業取引の推移
p240
保証協会保証付貸出の動向
p240
第3節 個人取引の変化と消費者金融
p247
個人金融資産の増加
p247
新種商品の開発と個人取引の拡充
p247
消費者金融の拡充
p247
第4節 共済組合取引の進展
p254
地方公務員関係共済組合の沿革と組織
p254
当行の共済組合取引
p254
第5節 預貸金業務の将来と課題
p258
第5章 国際業務の展開
p260
第1節 国際化の進展と当行の対応
p260
高まる国際業務の比重
p260
国際部門の機構改革
p260
第2節 充実する海外拠点網と業務の拡充
p263
拡充進む海外拠点網
p263
米州地域拠点の業容拡大
p263
ヨーロッパ地域拠点の業容拡大
p263
アジア地域拠点の業容拡大
p263
第3節 外国為替取引基盤の拡大と国際事務の変貌
p270
貿易為替取引の増強
p270
貿易外為替取引の進展
p270
国際事務の機械化進む
p270
第4節 比重高まる国際融資業務
p272
中長期貸出の推進
p272
審査調査体制の充実
p272
第5節 国際証券業務の開花
p275
外国有価証券投資の始まり
p275
海外証券現法の設立と取引先の外債発行の増加
p275
国際証券業務の伸展
p275
第6節 資金為替取引業務の拡充
p277
活発化する資金為替取引業務
p277
当行資金為替取引業務の拡充
p277
第7節 伸びゆく国際業務と今後の課題
p279
レイニア・インターナショナル銀行香港地区支店網の買収
p279
新分野への挑戦と今後の課題
p279
第6章 伸展する企業年金信託業務
p281
第1節 わが国年金制度の拡充
p281
わが国年金制度の現状と発展
p281
受託機関の拡大
p281
第2節 当行年金信託業務の発展
p286
増加続く年金信託財産
p286
年金トップバンクの地位を固める
p286
推進活動の活性化
p286
伸びる総合基金取引
p286
年金信託部門の組織の充実
p286
第3節 運用業務の拡充と強化
p294
運用対象の拡大と制限の緩和
p294
増大する有価証券投資
p294
運用の国際化
p294
運用方針の協議とディスクロージャー(情報の開示)の明確化
p294
充実する資産運用体制
p294
第4節 年金システムの拡充
p301
管理システムの概要
p301
数理システムの概要
p301
運用システムの概要
p301
第5節 企業年金信託業務の今後の課題
p303
第7章 信託業務の開花
p305
第1節 信託業務の内容とその変貌
p305
信託業務の内容と業務方法書
p305
従来は金融機能が中心
p305
財産管理機能重視へ
p305
信託受益権の証券化
p305
第2節 個人向けを中心とした信託
p308
合同運用指定金銭信託
p308
公益信託
p308
特定贈与信託
p308
遺言信託
p308
トラストピア
p308
第3節 財形貯蓄制度
p312
制度改正の足取り
p312
全国の利用状況
p312
当行の推進状況
p312
第4節 有価証券信託など
p314
管理有価証券信託
p314
運用有価証券信託
p314
カストディ業務
p314
第5節 急増した投資信託
p317
投資信託をめぐる環境
p317
伸びる受託残高
p317
事務処理態勢の整備
p317
第6節 株式ブームと特金・ファンド・トラスト
p320
指定単・特金・金外信
p320
アキュム型特定金銭信託
p320
急増した特金・ファンド・トラスト
p320
指定単による運用始まる
p320
当行の取組み
p320
第8章 不動産業務の拡充
p325
第1節 前史―昭和40年代の不動産業務
p325
不動産業務の本格的展開
p325
高度成長下の不動産業務
p325
伸びたマンションの分譲
p325
列島改造ブーム
p325
鑑定業務と有資格者の確保
p325
第2節 仲介を中心に大きく発展
p329
長びく住宅不況
p329
分譲より売買へ
p329
近年の地価高騰
p329
仲介取扱高著しく増加
p329
海外不動産業務への進出
p329
第3節 推進体制の整備
p333
不動産業務取扱店の拡充
p333
組織、機構の整備
p333
人材の育成
p333
他企業との提携
p333
第4節 伸びる土地信託
p336
不動産信託の沿革
p336
新しい商品
p336
土地信託
p336
商品開発の経緯
p336
当行の取組み態勢
p336
増加する契約
p336
第5節 今後の不動産業務
p340
第9章 新しい道を開く証券業務
p341
第1節 銀行の証券業務開始まで
p341
旧銀行法と証取法
p341
銀行法の改正まで
p341
銀行法、証取法の改正
p341
第2節 国債の大量発行と公社債流通市場
p343
国債の大量発行
p343
本格的な公社債流通市場の形成
p343
国債の大量発行と当行
p343
第3節 公共債窓口販売の開始
p346
窓販開始に至る経緯
p346
窓販対象商品の拡大
p346
証券業務の認可と当行
p346
証券業務に関する研修
p346
外訪担当者資格試験
p346
窓販の実績
p346
窓販に対する当行の方針
p346
第4節 本格化したディーリング業務
p350
ディーリング業務の開始
p350
債券先物市場の開設
p350
債券市場とバンクディーラー
p350
ディーリングに対する当行の態勢
p350
ディーリングの業績
p350
機器とシステム
p350
第5節 増加する社債の受託
p353
私募債市場の拡大
p353
転換社債の発行増加
p353
第6節 拡大する証券業務
p356
第10章 第2次総合オンラインシステムの完成とその展開
p357
第1節 第2次総合オンラインシステムの完成
p357
システム導入の背景
p357
システムの完成
p357
レベルの高いシステム内容
p357
変貌する営業店店内体制
p357
システムの展開とエレクトロニック・バンキングへの道
p357
第2節 進展する事務合理化と組織の変更
p364
オンライン端末、オフライン端末による合理化
p364
進む事務のセンター集中
p364
事務部門の組織変更
p364
関連会社の充実
p364
第3節 事務管理の強化と事務効率化に注力
p368
事務の厳正化、事務管理の強化
p368
事務効率化の促進
p368
第4節 コンピューターシステムの安全性と世田谷電話局でのケーブル火災発生
p369
世田谷電話局でケーブル火災発生
p369
関心高まるコンピューターシステムの安全性
p369
第5節 経営情報システムの構築に向けて
p372
収益管理システムの構築
p372
ALM(資産負債総合管理)の導入
p372
第6節 進む海外店業務の機械化
p374
海外店オンラインシステムの導入
p374
国際ネットワークシステムの構築とオンラインシステムの拡充
p374
第7節 次期オンラインシステムへの展望
p376
千里センターの建設
p376
次期オンラインシステムへの課題と展望
p376
第11章 地域社会への貢献
p380
第1節 相次ぐ指定金融機関の受託
p380
近年の受託状況
p380
指定金融機関制度採用町村の増加
p380
第2節 国鉄・JR西日本の取引
p382
大阪鉄道管理局時代の取引
p382
JR西日本との取引
p382
第3節 関西財界における活動
p383
大阪商工会議所における活動
p383
関西経済同友会における活動
p383
第4節 関西新空港プロジェクトへの取組み
p386
空港会社設立までの取組み
p386
空港会社等の業務に対する協力
p386
政保債の副受託銀行に
p386
第5節 目白押しの地域開発計画
p388
南大阪湾岸整備事業(りんくうタウン)
p388
コスモポリス計画
p388
関西文化学術研究都市
p388
その他のプロジェクト
p388
第12章 明日へ向けて
p392
第1節 新本店の建設
p392
新本店建設の経緯
p392
新本店建設スケジュールと概要
p392
新本店ビルの特色
p392
新本店への願い
p392
第2節 VI(Visual Identity)の開発
p397
VI開発のねらい
p397
VIの開発状況
p397
VIの内容と今後の当行
p397
第3節 花の万博に出展
p399
「国際花と緑の博覧会」の概要
p399
当行の出展と「大輪会(だいりんかい)」のスタート
p399
第4節 創業70周年記念事業・行事
p400
大阪府青少年活動施設の寄贈
p400
大和銀行国際奨学基金の創設
p400
創業70周年記念音楽会の開催
p400
創業70周年記念大運動会の開催
p400
その他の記念事業
p400
第5節 むすび
p403
創業70周年を迎える
p403
明日への飛躍
p403
中口絵
p407
資料
p419
行歌
p419
株式会社大和銀行 定款
p419
創業者ならびに歴代頭取(社長)
p422
現役員
p428
役員異動一覧
p430
役員異動明細
p436
職員数推移
p446
沿革系統図
p448
組織図
p449
資本金・株式数・株主数および配当率の推移
p450
株価の推移
p455
主要金利の推移
p456
店舗数推移
p458
店舗配置図
p460
店舗外現金自動設備設置場所一覧
p466
国内支店新設・廃止の推移
p468
海外拠点設置・開業一覧
p470
外国為替業務取扱店一覧
p472
不動産業務取扱店一覧
p473
本部本店機構変遷一覧
p474
本部小史
p479
営業店小史(付・当行カレンダーの変遷)
p513
主要計数の推移
p672
財務諸表
p677
年表
p725
窓
NP
碧雲荘の由来
p17
初期の野村医務室
p25
金融恐慌の渦中にいた原邦道
p35
野村徳七と大阪商大経済研究所
p39
大空襲下の本店
p68
行歌「緑ぞ萌ゆる」の制定
p94
船で渡米した初期の海外派遣実習員(トレーニー)
p108
大和銀行信託会社(ダイワ・トラスト)の店舗選定
p117
ビープラット(Tristan E. Beplat)と当行
p131
沖縄県の年金開拓
p141
締後制度廃止さる
p157
若き計算機―珠算日本一の栄冠
p166
オリンピックで活躍する当行体操クラブ選手
p210
宝塚運動場物語
p225
職場合唱団の雄「大和銀行合唱団」
p259
女子ハンドボール沖縄国体で優勝
p303
当行の貨幣コレクション
p323
野村美術館オープン
p390
旧本店ビルの「お別れコンサート」開催
p393
あとがき
巻末
索引リスト