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(株)三菱銀行『三菱銀行史. 続』(1980.09)
基本情報
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資料編
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目次項目
ページ
発刊によせて
p1
序
p1
第一編 編年史
p1
序章 経済復興期の当行(昭和二十年~昭和二十八年//一九四五年~一九五三年)―終戦後から行名復帰までの当行―
p3
第一章 経済拡大期の当行(昭和二十八年~昭和三十五年//一九五三年~一九六〇年)
p24
第一節 経済発展への足固め
p24
第二節 預金獲得競争の激化
p31
第三節 内部体制の整備
p34
第四節 当行業績の推移
p41
第五節 職制の改正、役員異動
p57
第二章 高度成長と当行の対応(昭和三十六年~昭和四十年//一九六一年~一九六五年)
p66
第一節 高度成長と所得水準の上昇
p66
第二節 都市銀行の地盤沈下と金融の正常化
p74
第三節 大衆化時代への対応
p84
第四節 当行業績の推移
p91
第五節 職制の改正、役員異動
p107
第三章 日本経済成熟期の当行(昭和四十一年~昭和四十五年//一九六六年~一九七〇年)
p116
第一節 国債発行下の日本経済
p116
第二節 効率化行政の展開
p122
第三節 当行の体質強化策
p130
第四節 内部管理体制の強化
p142
第五節 事務合理化の推進
p151
第六節 当行業績の推移
p154
第七節 会長、専務制の新設と役員異動
p170
第四章 流動性過剰期の当行(昭和四十六年~昭和四十九年//一九七一年~一九七四年)
p175
第一節 国際通貨危機と日本経済
p175
第二節 第二次三ヵ年計画と各種施策
p189
第三節 国際化路線の推進
p201
第四節 当行業績の推移
p208
第五節 職制の改正、役員異動
p226
第五章 経済低成長期における当行(昭和五十年~昭和五十四年//一九七五年~一九七九年)
p239
第一節 低成長下の日本経済
p239
第二節 金融構造の変化と都市銀行
p251
第三節 長期計画と各種施策
p264
第四節 当行業績の推移
p279
第五節 職制の改正、役員異動
p296
第二編 主要施策史
p307
第一章 大衆化路線の展開
p309
第一節 大衆化前史(昭和二十年~昭和三十四年//一九四五年~一九五九年)
p309
第一項 戦後復興と個人預金への関心
p309
第二項 大衆化路線の萌芽
p314
第二節 大衆化路線の誕生(昭和三十五年~昭和四十一年//一九六〇年~一九六六年)
p318
第一項 新種預金・サービスの開発
p319
第二項 消費者ローンの創設
p325
第三項 大衆化志向の体制固め
p329
第三節 大衆化路線の開花(昭和四十二年~昭和四十五年//一九六七年~一九七〇年)
p333
第一項 新種預金・サービスの多様化
p333
第二項 消費者ローンの拡充
p342
第三項 個人取引の推進と広報活動の活発化
p347
第四節 大衆化路線の飛躍(昭和四十六年~昭和四十九年//一九七一年~一九七四年)
p351
第一項 新種預金・サービスの拡充
p352
第二項 消費者ローンの充実
p359
第三項 個人取引の推進と広報活動の躍進
p365
第五節 大衆化路線の定着(昭和五十年~昭和五十四年//一九七五年~一九七九年)
p370
第一項 新種預金・サービスの充実
p370
第二項 消費者ローンの新展開
p375
第三項 個人取引の推進と広報活動の強化
p382
第二章 国際業務の発展
p387
第一節 外国為替業務の復活(昭和二十年~昭和三十四年//一九四五年~一九五九年)
p388
第一項 民間貿易の再開と当行外国為替業務の復活
p388
第二項 国際社会への復帰と外国為替業務の本格化
p391
第三項 海外への進出
p394
第二節 開放体制への移行と当行の対応(昭和三十五年~昭和四十四年//一九六〇年~一九六九年)
p397
第一項 開放体制への移行
p397
第二項 三十年代後半の当行国際業務
p400
第三項 四十年代前半の当行国際業務
p404
第四項 事務の機械化・合理化
p408
第五項 海外拠点の増加
p411
第三節 国際的銀行への前進(昭和四十五年~昭和四十八年//一九七〇年~一九七三年)
p414
第一項 新段階に入った国際化
p414
第二項 海外への積極的進出
p417
第三項 当行国際業務の伸展
p427
第四節 国際業務の拡充(昭和四十九年~昭和五十四年//一九七四年~一九七九年)
p434
第一項 当行国際業務の展開
p434
第二項 海外拠点の拡充
p441
第三項 事務合理化の進展
p448
第三章 事務合理化の進展
p452
第一節 事務機械化の開始(昭和二十七年~昭和三十四年//一九五二年~一九五九年)
p453
第一項 預金会計機導入と事務体制の合理化
p453
第二項 通信網の強化と現金輸送制度の改善
p459
第三項 PCS導入とIBM室設置
p461
第四項 合理化委員会と業務発展委員会
p463
第二節 事務部の創設と事務の集中処理(昭和三十五年~昭和四十二年//一九六〇年~一九六七年)
p464
第一項 事務部の創設
p464
第二項 合理化試行店制度と事務合理化
p465
第三項 各種センターの設立と事務の集中処理
p473
第四項 EDPS集中処理の実施
p479
第五項 為替・手形交換事務の合理化
p483
第六項 搬送システムの改善
p487
第三節 オンライン処理と事務合理化(昭和四十三年~昭和四十七年//一九六八年~一九七二年)
p488
第一項 オンライン・システムの実施
p488
第二項 オンライン・システムの運営面
p493
第三項 キャッシュ・ディスペンサーの設置
p497
第四項 各種事務合理化の実施
p501
第四節 総合オンライン・システムと新時代の事務体制(昭和四十八年~昭和五十四年//一九七三年~一九七九年)
p503
第一項 総合オンライン・システムの完成
p503
第二項 総合事務センターの建設と事務部門の機構改革
p512
第三項 営業店事務体制の改革
p515
第四項 CIFによる事務合理化
p518
本部史
p527
営業店史
p589
資料編
p813
財務諸表
p879
年表
p939
あとがき
NP
索引リスト