"石川一郎"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和30年（1955） | 11月30日 | (財)原子力研究所発足(石川一郎理事長) | 各論編 原子力政策 国内 |
| 11月30日 | (財)原子力研究所発足(石川一郎理事長) | 各論編 研究開発と人材養成 国内 | |
| 昭和31年（1956） | 1月1日 | 原子力三法施行、原子力委員会発足―〔委員長〕正力松太郎氏〔委員〕石川一郎、藤岡由夫(以上常勤)湯川秀樹、有沢広巳(以上非常勤)の4氏、総理府原子力局発足 | 総括年表 原子力政策 |
| 1月1日 | 原子力3法施行、原子力委員会発足―〔委員長〕正力松太郎氏〔委員〕石川一郎、藤岡由夫(以上常勤)湯川秀樹、有沢広巳(以上非常勤)の4氏 | 各論編 原子力政策 国内 | |
| 10月15日 | 原子力委派遣の訪英原子力調査団(石川一郎団長)出発 | 各論編 原子力政策 国内 | |
| 10月15日 | 原子力委派遣の訪英原子力調査団(石川一郎団長)出発 | 各論編 原子力発電 国内 | |
| 昭和32年（1957） | 10月1日 | 政府、IAEAの設立総会に主席代表として石川一郎氏を派遣 | 各論編 原子力政策 国内 |
| 昭和35年（1960） | 9月13日 | 科技庁と運輸省、原子力船開発合同会議設置(議長石川一郎氏) | 各論編 原子力政策 国内 |
| 9月13日 | 科技庁と運輸省、原子力船開発合同会議設置(議長石川一郎氏) | 各論編 原子力船 国内 | |
| 昭和38年（1963） | 8月17日 | 特殊法人「日本原子力船開発事業団」発足(石川一郎理事長) | 各論編 原子力政策 国内 |
| 8月17日 | 特殊法人「日本原子力船開発事業団」発足(石川一郎理事長) | 各論編 原子力船 国内 | |
| 昭和40年（1965） | 6月17日 | 原船団の石川一郎理事長は、原子力委、科技庁、運輸省に対し、原船建造契約の交渉につき報告、指示を要請((1)現予算額では契約困難(2)船価については41年度予算で処理したい(3)そのため契約を41年度に行いたい) | 各論編 原子力船 国内 |
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