"今井至郎"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和32年（1957） | 7月25日 | 九州西部に豪雨、長崎、佐賀、熊本三県の大被害取材に本社、大阪支社から七人派遣。ハムの利用によって通信部次長今井至郎に初の連絡局長賞 | |
| 昭和41年（1966） | 3月21日 | 大阪支社長渡辺孟次、連絡局長今井至郎 | |
| 12月1日 | 共同通信施設株式会社創立総会(資本金一億円=うち共同出資五、五〇〇万円、代表取締役社長福島慎太郎、取締役永山公明、同依岡健一郎、同今井至郎ほか四人、監査役二人)。毎日、共同カナテレ商況ニュースの受信開始。自民党大会、総裁に佐藤栄作首相を再選。西独、キージンガー連立内閣成立 | ||
| 昭和43年（1968） | 7月5日 | 連絡局長今井至郎、IPTC(国際新聞電気通信評議会)出席と、各国通信、新聞社視察のため欧米へ | |
| 昭和44年（1969） | 6月14日 | 名古屋支社長今井至郎、連絡局長冨田正章 | |
| 昭和47年（1972） | 2月20日 | 編集主幹渡辺孟次、編集局顧問冨田正章、編集局長酒井新二、編集局総務木下健二、編集局総務兼整理本部長斎藤忠夫、連絡局長兼システム計画実施本部長兼技術研究室長今井至郎、札幌支社長奥戸忠夫、名古屋支社長鈴木哲夫、社長室幹事大場浩一 | |
| 6月29日 | 第三四回社員総会、第二七六・二七七回理事会(七一年度事業・決算、七二年度予算報告。理事三八人中辞任の北海タイムスを除く三七人を重任、監事福嶋悠峰下野新聞社長を理事に選任、後任監事に中尾都昭佐賀新聞社長、スポーツ紙から理事一人選出を決定。新理事会長に西村二郎新潟日報会長、同副会長に重田光晴静岡新聞社長。社長福島慎太郎以下常務理事に高田秀二、堀義明、山田一郎、長与道夫選任)。常務理事、理事待遇の担当=高田秀二(編集主幹)、堀義明(大阪支社長)、山田一郎(加盟社)、長与道夫(労務)、渡辺忠恕(欧州駐在)、橋本正邦(米州駐在)、荒尾達雄(社長室)、吉福憲一(業務)、橋場儀作(財務、労務補佐)、今井至郎(システム計画、連絡)、酒井新二(編集) | ||
| 昭和49年（1974） | 6月28日 | 第三六回社員総会、第二九九・三〇〇回理事会(七三年度事業・決算、七四年度予算報告。理事、監事の任期満了に伴う改選―新理事会長三浦秀文中日新聞会長、同副会長長野正大分合同新聞社長を選任、監事は欠員一のまま重任。社長福島慎太郎五選、空席の専務理事に渡辺孟次、常務理事に吉福憲一、橋場儀作、今井至郎、酒井新二を選任、長与道夫は重任)。常務理事(編集担当)・編集主幹兼編集局長兼整理本部長長与道夫、同(業務、ラ・テ担当)吉福憲一、同(財務担当)橋場儀作、同(連絡担当)・システム計画実施本部長兼連絡局長今井至郎、同(労務担当)・総務局長酒井新二、理事待遇・大阪支社長木下健二、顧問堀義明・同山田一郎、経理局長富田秀人、論説委員長斉藤忠夫、名古屋支社長藤井悟。長野超短波基地局開局 | |
| 昭和50年（1975） | 3月1日 | 総合企画本部を新設、本部長専務理事渡辺孟次、本部員常務理事長与道夫、同吉福憲一、同橋場儀作、同今井至郎、同酒井新二、事務局長藤井博。編集局総務兼整理本部長下田進一、編集局総務渡辺陽行、論説委員長内田健三、編集局企画委員室長猪又久夫(兼) | |
| 5月27日 | (株)共同通信社株主総会(取締役会長三浦秀文、代表取締役社長福島慎太郎、専務取締役堀義明、常務取締役成田安賢、沢村三樹郎、橋場儀作、監査役永峰正樹、竹田徳義、今井至郎、相談役渡辺孟次、長与道夫、酒井新二) | ||
| 昭和51年（1976） | 6月22日 | (株)共同通信社株主総会(取締役会長三浦秀文、代表取締役社長福島慎太郎、代表取締役専務堀義明、専務取締役長与道夫、常務取締役に成田安賢、沢村三樹郎、橋場儀作、取締役に中島義治、鈴木哲夫、白石古京、宮下与吉、楠美隆之進、島田四郎、監査役に永峰正樹、竹田徳義、今井至郎、相談役に渡辺孟次、吉福憲一、酒井新二を選任)。東京地検、全日空専務沢雄次ら三人を外為法違反容疑で、大久保利春丸紅前専務を偽証容疑で逮捕 | |
| 6月24日 | 第三八回社員総会、第三二二・三二三回理事会(七五年度事業・決算、七六年度予算報告。社員社理事三九人、監事四人全員と理事会長三浦秀文中日新聞会長を再選、同副会長に宮下与吉北国新聞社長、楠美隆之進東奥日報社長、社長福島慎太郎六選、専務理事に渡辺孟次、常務理事に吉福憲一、橋場儀作、今井至郎、酒井新二を選任)。専務理事(編集主幹)渡辺孟次、常務理事(業務、ラ・テ担当)吉福憲一、同(財務担当)橋場儀作、同(システム、連絡担当)今井至郎、同(労務担当)酒井新二、顧問長与道夫。(株)共同通信会館株主総会(代表取締役会長三浦秀文、代表取締役社長福島慎太郎、常務取締役藤田和弘を選任)。地方計画委員会委員長酒井新二。先進国首脳会議に出席の三木首相に政治部二人が同行取材、プエルトリコ、米国へ | ||
| 昭和52年（1977） | 3月26日 | 常務理事今井至郎ら三人、海外の情報処理動向視察、調査のため欧米へ。毎日新聞社が財政難から新会社設立を中心とした再建三カ年計画を発表 | |
| 6月21日 | (株)共同通信社株主総会(監査役改選、永峰正樹、今井至郎再任、橋場儀作選任) | ||
| 昭和53年（1978） | 6月20日 | (株)共同通信社株主総会(代表取締役会長福島慎太郎、代表取締役社長渡辺孟次、代表取締役専務長与道夫、取締役に中島義治、鈴木哲夫、渡辺陽行、武藤貞雄、橋場儀作、今井至郎、上関敏夫、白石古京、宮下与吉、楠美隆之進、監査役に永峰正樹、成田安賢、沢村三樹郎、相談役に酒井新二、吉福憲一、森田茂選任)。調査センター長鈴木哲夫、事業局長有賀裕、写真局長水野康夫 | |
| 6月22日 | 第四〇回社員総会、第三四五・三四六回理事会(七七年度事業・決算、七八年度予算報告、社員社理事三九人、監事四人と、理事会長上関敏夫北海道新聞社長、同副会長宮下与吉北国新聞社長、同楠美隆之進東奥日報会長を再選、社長渡辺孟次、専務理事酒井新二、常務理事西山武典、同藤井博、常務監事堀義明を新任、常務理事吉福憲一、同橋場儀作、同今井至郎重任、スポーツニッポン新聞東京本社入社承認)。専務理事(編集主幹)酒井新二、常務理事(業務、ラ・テ担当)吉福憲一、同(財務担当)橋場儀作、同(労務担当)西山武典、同(大阪支社長)藤井博、福島慎太郎は相談役に就任。(株)共同通信会館株主総会(代表取締役会長上関敏夫、代表取締役社長福島慎太郎、常務取締役藤田和弘選任) | ||
| 昭和55年（1980） | 6月26日 | 第四二回社員総会、第三六八・三六九回理事会(七九年度事業・決算、八〇年度予算報告。社員社理事三九人、監事四人を再選、理事会長加藤巳一郎中日新聞社長、同副会長光田顕司神戸新聞社長を新任、同森田茂徳島新聞社長、社長渡辺孟次、専務理事酒井新二、常務理事西山武典、同藤井博を再任、同奥戸忠夫、同原寿雄、同下田進一、常務監事橋場儀作を新任)。専務、常務理事の担務(七月一日)専務理事(財務、連絡担当)酒井新二、常務理事(編集主幹)西山武典、同(ラ・テ担当)原寿雄、同(大阪支社長)下田進一。=顧問吉福憲一、今井至郎、堀義明。(株)共同通信会館株主総会(代表取締役会長加藤巳一郎、代表取締役社長渡辺孟次、常務取締役今井至郎選任)。ベトナム・タイ紛争拡大、ベトナム軍事行動に米・中強い非難。仏大統領、中性子爆弾開発、既に実験済みと発表 |
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