"依岡健一郎"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和29年（1954） | 2月26日 | 香港支局長依岡健一郎 | |
| 昭和31年（1956） | 5月24日 | 第九一回理事会。連絡委員会発足、委員(理事会長、同副会長、中日・産経・神戸・NHK・東タイ・中国六理事)。北京特派員依岡健一郎、初の日本人記者として外モンゴル入り | |
| 昭和37年（1962） | 6月9日 | 審議室廃止。総合調査室新設。オリンピック対策本部設置。大阪支社長新井正義常務(兼)、経理局長永山公明、編集局長久我豊雄、連絡局長依岡健一郎、特信局長坂田二郎、総合調査室長寺西五郎、オリンピック対策本部長菅沼俊哉、機械化委員会委員長兼連絡局技術研究室長依岡健一郎。(有)共同出版部代表取締役中村敏 | |
| 昭和40年（1965） | 8月10日 | 企画本部長永山公明、編集主幹岩立一郎、総務局長兼社屋建設委員会事務局長依岡健一郎、編集局長高田秀二、連絡局長渡辺孟次、ラ・テ局長菅沼俊哉、特信局長岩永信吉、連絡局技術研究室長高木益三郎 | |
| 昭和41年（1966） | 6月24日 | 第二八回社員総会、第二〇七・二〇八回理事会(六五年度事業・決算報告。理事、監事は全員重任、理事会長に与良ヱ中日新聞社長、同副会長に田中実次神戸新聞社長、岡村二一東タイ社長を選任。常務理事に岩立一郎、永山公明再任、菅沼俊哉、岩永信吉、依岡健一郎を選任、秋吉、飼手、平柳各常務理事は任期満了に伴い退任。一期二年の理事待遇二人を承認)。秋吉、飼手、平柳各前常務理事を願問に委嘱。菅沼常務理事にラジオ・テレビ局長、岩永常務理事に特信局長、依岡常務理事に総務局長をそれぞれ委嘱。社屋建設委員会、本社の移転完了により廃止 | |
| 12月1日 | 共同通信施設株式会社創立総会(資本金一億円=うち共同出資五、五〇〇万円、代表取締役社長福島慎太郎、取締役永山公明、同依岡健一郎、同今井至郎ほか四人、監査役二人)。毎日、共同カナテレ商況ニュースの受信開始。自民党大会、総裁に佐藤栄作首相を再選。西独、キージンガー連立内閣成立 | ||
| 昭和42年（1967） | 1月24日 | (有)共同通信フォトサービス代表取締役依岡健一郎 | |
| 昭和43年（1968） | 6月21日 | 第三〇回社員総会、第二三〇・二三一回理事会(六七年度事業・決算、六八年度予算報告。新理事会長前田義徳NHK会長、副会長田中寛次、岡村二一両理事、および福島社長は重任、任期満了の岩立、永山、菅沼、岩永、依岡の五常務理事退任、新常務理事に永峰正樹、高田秀二、渡辺孟次、渡辺忠恕、堀義明、橋本正邦、荒尾達雄、山田一郎を選任)。編集主幹兼編集局長高田秀二(兼)、編集副主幹太田康正(理事待遇)。編集局総務冨田正章(同)、ラ・テ局長堀義明(兼)、国際局局長渡辺忠恕(兼)、経理局長橋場儀作、経済通信委員会委員長渡辺孟次(兼)、大阪支社長山田一郎(兼)、岩立一郎、永山公明、菅沼俊哉、岩永信吉、依岡健一郎各退任役員を顧問に委嘱 |
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