"奥戸忠夫"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和33年（1958） | 9月25日 | 台北特派員奥戸忠夫同乗取材中の国府軍上陸用舟艇、金門島沖で中国軍に撃沈されたが、国府軍に救助され無事 | |
| 昭和47年（1972） | 2月20日 | 編集主幹渡辺孟次、編集局顧問冨田正章、編集局長酒井新二、編集局総務木下健二、編集局総務兼整理本部長斎藤忠夫、連絡局長兼システム計画実施本部長兼技術研究室長今井至郎、札幌支社長奥戸忠夫、名古屋支社長鈴木哲夫、社長室幹事大場浩一 | |
| 昭和50年（1975） | 7月1日 | 沖縄海洋博報道本部長奥戸忠夫(兼) | |
| 昭和51年（1976） | 6月1日 | モントリオール五輪報道本部設置、本部長(兼)編集局次長奥戸忠夫 | |
| 6月6日 | モントリオール五輪へ報道本部長奥戸忠夫ら社会部二、運動部六、写真部四、外信部一、通信部、技術部各二、大阪一、計一九人を派遣 | ||
| 昭和52年（1977） | 2月1日 | 総合企画本部、地方計画委員会を廃止、総合企画室(専務理事直属)を設置。編集主幹常務理事酒井新二、社長付理事待遇(労務担当)西山武典、システム計画実施本部長久保田茂生、総務局長奥戸忠夫、業務局長北雄士、編集局長兼整理本部長兼編集委員室長原寿雄、国際局長下田進一、札幌支社長大塚喬重、仙台支社長細貝善夫、名古屋支社長石塚博。日刊スポーツが(株)西部日刊スポーツを設立(四月一日から発刊) | |
| 昭和53年（1978） | 6月1日 | 安全衛生委員会(委員長奥戸忠夫)発足。写真電送再送システム総合テスト開始。毎日、西日本新聞など一一社定価値上げ | |
| 昭和54年（1979） | 10月1日 | 東京(共同)―北京(新華社)間にホットライン(国際専用線)試験開通、両社間でメッセージ交換、北京とのボイス回線開通は報道界で初めて。ラ・テ二番線による全国チャイム速報開始。海外向け英文放送のシンガポール中継時間一日三時間に増強。船舶用放送シンガポール中継時間一日六時間に増強。電波準備室長常務理事西山武典、社長付理事待遇(労務担当)奥戸忠夫、総務局長富田秀人、経理局長中野正彦、記事審査室長(兼)仲晃 | |
| 昭和55年（1980） | 6月26日 | 第四二回社員総会、第三六八・三六九回理事会(七九年度事業・決算、八〇年度予算報告。社員社理事三九人、監事四人を再選、理事会長加藤巳一郎中日新聞社長、同副会長光田顕司神戸新聞社長を新任、同森田茂徳島新聞社長、社長渡辺孟次、専務理事酒井新二、常務理事西山武典、同藤井博を再任、同奥戸忠夫、同原寿雄、同下田進一、常務監事橋場儀作を新任)。専務、常務理事の担務(七月一日)専務理事(財務、連絡担当)酒井新二、常務理事(編集主幹)西山武典、同(ラ・テ担当)原寿雄、同(大阪支社長)下田進一。=顧問吉福憲一、今井至郎、堀義明。(株)共同通信会館株主総会(代表取締役会長加藤巳一郎、代表取締役社長渡辺孟次、常務取締役今井至郎選任)。ベトナム・タイ紛争拡大、ベトナム軍事行動に米・中強い非難。仏大統領、中性子爆弾開発、既に実験済みと発表 |
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