"新井正義"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和24年（1949） | 6月30日 | 編集主査制実施。主査田中正太郎編集主幹、滝口義敏編集局総務、新井正義・寺西五郎・上野貞夫・殿木圭一各編集局次長。伊藤理事長、松方専務、インボデン新聞課長を訪問、社の措置を報告。福島県平警察署、共産党員、労組員らに占拠される(平事件) | |
| 8月8日 | 第一〇回社員総会、第三〇・三一回理事会(定款・施行細則変更。理事長制廃止、理事会長、専務理事、常務理事制実施承認。理事会長小田嶋定吉日経社長、同副会長白石古京京都新聞社長、専務理事松方義三郎、常務理事田村源治・加藤万寿男・田中正太郎選任)。編集局長岩本清、総務局長秋吉勝広、編集局総務新井正義・大竹貞雄、連絡局総務飼手誉四 | ||
| 昭和28年（1953） | 6月1日 | 編集局長新井正義、名古屋支社長上野貞夫、福岡支社長久我豊雄、札幌支社長宮本基 | |
| 昭和32年（1957） | 9月1日 | 編集局長を編集主幹と改称、編集主幹新井正義。編集局に整理、ラジオ・テレビ両局新設、整理局長坂田二郎、ラ・テ局長殿木圭一、特信局長水野政直、大阪支社長大鋸時生、福岡支社長中村敏、名古屋支社長秋葉武雄、関東総局長深沢幹蔵、総務局総務平柳常雄・川崎正雄、編集局総務宮本基、連絡局総務永由君人。総務局厚生資材部を廃止、労務厚生部、管理部を新設 | |
| 昭和33年（1958） | 6月26日 | 第二〇回社員総会、第一一四・一一五回理事会(五七年度事業・決算報告。定款変更、理事会副会長複数制。理事、監事の任期三年を二年に短縮。与良理事会長任期満了、理事会長に野村秀雄NHK会長選任。理事会副会長に岡村二一東タイ社長選任、西村副会長と二人制。理事三人増員。常務理事加藤万寿男、同田中正太郎辞任、常務理事に新井正義編集主幹選任) | |
| 昭和34年（1959） | 12月22日 | 人事局を廃止、経理局を新設、総務制を復活。総務局長飼手誉四、経理局長杉田栄三、編集局長新井正義、連絡局長永山公明、特信局長明峰嘉夫、ラ・テ局長永由君人、ラ・テ局主査秋吉勝広、編集局総務宮本基、連絡局総務森田勇、審議室委員水野政直、大星石松、久我豊雄 | |
| 昭和37年（1962） | 6月9日 | 審議室廃止。総合調査室新設。オリンピック対策本部設置。大阪支社長新井正義常務(兼)、経理局長永山公明、編集局長久我豊雄、連絡局長依岡健一郎、特信局長坂田二郎、総合調査室長寺西五郎、オリンピック対策本部長菅沼俊哉、機械化委員会委員長兼連絡局技術研究室長依岡健一郎。(有)共同出版部代表取締役中村敏 | |
| 昭和39年（1964） | 1月1日 | 編集局長岩立一郎(兼)、大阪支社長久我豊雄。大阪支社長新井正義常務理事は専務理事補佐として社務全般担当 | |
| 6月20日 | 第二六回社員総会、第一八三・一八四回理事会(新潟地震による新潟日報、新潟放送に被災見舞い決議。六三年度事業・決算報告。理事会長に万直次日経社長、同副会長に山本正房中国新聞社長重任。新副会長に人見誠治秋田魁社長選任。岩本専務理事、秋吉、飼手、平柳、岩立四常務理事重任。新井正義常務理事辞任、常務理事に永山公明総務局長選任) | ||
| 6月21日 | 新井正義前常務理事を顧問に委嘱 | ||
| 昭和43年（1968） | 5月28日 | 「新日本週報」創刊、会長藤井丙午(八幡製鉄副社長)、主幹新井正義(元共同通信常務理事) |
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