"石塚博"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和26年（1951） | 7月13日 | 外信部石塚博・堀川敏雄、東亜部石原栄夫、ガリオア留学生として渡米 | |
| 昭和41年（1966） | 4月3日 | ワシントン支局長石塚博。米軍、カンボジア領内に進入。ソ連、原子力潜水艦隊が潜水一月半で世界一周と発表 | |
| 昭和47年（1972） | 7月1日 | 各局に局長代理を新設。論説委員長井出武三郎、ラニア局長結束博治、連絡局長藤井悟、福岡支社長永江純一郎、業務局長代理石塚博、国際局長代理堀川敏雄、編集局顧問太田康正、システム計画実施本部顧問高木益三郎、社長室顧問八木豊之助。株式会社共同通信社設立準備委員会、同事務局設置、委員長永峰正樹、事務局長太田誠(兼) | |
| 昭和48年（1973） | 4月1日 | 国際局長堀川敏雄、業務局長石塚博 | |
| 昭和52年（1977） | 2月1日 | 総合企画本部、地方計画委員会を廃止、総合企画室(専務理事直属)を設置。編集主幹常務理事酒井新二、社長付理事待遇(労務担当)西山武典、システム計画実施本部長久保田茂生、総務局長奥戸忠夫、業務局長北雄士、編集局長兼整理本部長兼編集委員室長原寿雄、国際局長下田進一、札幌支社長大塚喬重、仙台支社長細貝善夫、名古屋支社長石塚博。日刊スポーツが(株)西部日刊スポーツを設立(四月一日から発刊) | |
| 昭和55年（1980） | 6月24日 | (株)共同通信社株主総会(代表取締役会長福島慎太郎、代表取締役社長渡辺孟次、代表取締役専務長与道夫、常務取締役吉福憲一、取締役に中島義治、渡辺陽行、武藤貞雄、石塚博、有賀裕、酒井新二、加藤巳一郎、光田顕司、森田茂、監査役沢村三樹郎、西山武典、原寿雄選任)。テレビ朝日、モスクワ五輪放送を四四時間と当初の四分の一以下に縮少すると発表 | |
| 7月1日 | 編集主幹常務理事西山武典、総務局長遠藤勝巳、業務局長藤井悟、編集局長犬養康彦、国際局長石原栄夫、編集委員室長大塚喬重、ラ・テ局長松本克美、整理本部長兼記事審査室長勝岡宣、大阪支社長常務理事下田進一、札幌支社長吾郷慶一、名古屋支社長富田秀人、福岡支社長猪又久夫。(株)共同、総務局長石塚博、写真局長兼調査センター長渡辺陽行、大阪支社長水野康夫。中日、道新、河北など一二社定価値上げ。米国で初の電子新聞がデビュー。シュミット西独首相、ブレジネフ・ソ連共産党書記長会談、アフガン問題など平行線 |
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