"荒尾達雄"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和40年（1965） | 8月23日 | 関東総局長長与道夫、福岡支社長荒尾達雄、名古屋支社長藤田和弘。専務理事直属機関としてANC委員会(委員長岩本清)、同事務局(局長明峰嘉夫)設置 | |
| 昭和43年（1968） | 2月15日 | 第二二六回理事会(六八年度予算成立、三六億九、二八二万円。月額三億円台突破は共同史上初)福岡支社長太田誠。編集副主幹荒尾達雄 | |
| 6月21日 | 第三〇回社員総会、第二三〇・二三一回理事会(六七年度事業・決算、六八年度予算報告。新理事会長前田義徳NHK会長、副会長田中寛次、岡村二一両理事、および福島社長は重任、任期満了の岩立、永山、菅沼、岩永、依岡の五常務理事退任、新常務理事に永峰正樹、高田秀二、渡辺孟次、渡辺忠恕、堀義明、橋本正邦、荒尾達雄、山田一郎を選任)。編集主幹兼編集局長高田秀二(兼)、編集副主幹太田康正(理事待遇)。編集局総務冨田正章(同)、ラ・テ局長堀義明(兼)、国際局局長渡辺忠恕(兼)、経理局長橋場儀作、経済通信委員会委員長渡辺孟次(兼)、大阪支社長山田一郎(兼)、岩立一郎、永山公明、菅沼俊哉、岩永信吉、依岡健一郎各退任役員を顧問に委嘱 | ||
| 7月10日 | 機構改革実施(編集総局、内信局、外信局、整理本部、整理本部企画委員室を新設。社会部は二人部長制、写真部、調査部は整理本部へ)。編集総局長高田秀二(兼)、内信局長荒尾達雄(兼)、外信局長橋本正邦(兼)、編集総局総務冨田正章(兼)、同田中庸夫(兼)、同佐藤啓之(兼)、編集総局整理本部長石割淳一郎、編集局整理本部企画委員室長(局長待遇)渡辺定。ポンピドー仏首相辞任、クーブドミュルビルが後継首相に | ||
| 昭和45年（1970） | 1月16日 | システム計画実施本部発足、本部長高田秀二(兼)、副本部長冨田正章(兼)、事務局長垣内政彦。欧州駐在渡辺忠恕、米州駐在橋本正邦、国際局長高田秀二(兼)、外信局長荒尾達雄(兼)、編集総局総務佐藤啓之、企画委員室長松本武彦(兼)、仙台支社長太田松男、福岡支社長結束博治、ジュネーブ支局長仲晃、香港支局長江沢好二 | |
| 6月12日 | 第三二回社員総会、第二五三・二五四回理事会(六九年度事業・決算、七〇年度予算を報告。全理事を重任、渡辺武岩手日報社長、仁藤正俊北海道タイムス社長を新任、スポーツ紙から一人選任を決定。監事は理事選任の渡辺前監事を除き全員重任、新たに井上理夕刊フクニチ社長を選任。理事会長前田義徳、同副会長白石古京京都新聞社長、社長福島慎太郎を選任。常務理事五人を重任のほか寺西五郎を新たに選任)。国際局長寺西五郎、欧州駐在(理事待遇)渡辺忠恕、米州駐在(理事待遇)橋本正邦、社長室長(理事待遇)荒尾達雄。青森超短波基地局開局 | ||
| 昭和47年（1972） | 6月29日 | 第三四回社員総会、第二七六・二七七回理事会(七一年度事業・決算、七二年度予算報告。理事三八人中辞任の北海タイムスを除く三七人を重任、監事福嶋悠峰下野新聞社長を理事に選任、後任監事に中尾都昭佐賀新聞社長、スポーツ紙から理事一人選出を決定。新理事会長に西村二郎新潟日報会長、同副会長に重田光晴静岡新聞社長。社長福島慎太郎以下常務理事に高田秀二、堀義明、山田一郎、長与道夫選任)。常務理事、理事待遇の担当=高田秀二(編集主幹)、堀義明(大阪支社長)、山田一郎(加盟社)、長与道夫(労務)、渡辺忠恕(欧州駐在)、橋本正邦(米州駐在)、荒尾達雄(社長室)、吉福憲一(業務)、橋場儀作(財務、労務補佐)、今井至郎(システム計画、連絡)、酒井新二(編集) | |
| 昭和48年（1973） | 10月1日 | 社史刊行委員会(社長直属)、社史編集室発足、委員長橋本正邦、室長荒尾達雄。「日経産業新聞」創刊 |
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