"菅沼俊哉"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和26年（1951） | 2月22日 | 第一回アジア競技大会(ニューデリー)に運動部次長菅沼俊哉、外信部小松武雄を派遣 | |
| 昭和27年（1952） | 7月9日 | オリンピック・ヘルシンキ大会へ運動部次長菅沼俊哉、欧州特派員坂田二郎、欧米部渡辺忠恕、写真部小林修三を派遣 | |
| 昭和35年（1960） | 8月25日 | オリンピック・ローマ大会開幕。編集企画委員菅沼俊哉以下本社から運動部三、社会部一、写真部二、外電二計九人、ローマ、ボン、ロンドン各支局長ら五、総計一四人を動員。共同独自のローマ―ロンドン―シンガポール―東京専用線はデリンジャー現象に悩む他社に比べ好調、共同ローマ電の声価上がる | |
| 昭和37年（1962） | 6月9日 | 審議室廃止。総合調査室新設。オリンピック対策本部設置。大阪支社長新井正義常務(兼)、経理局長永山公明、編集局長久我豊雄、連絡局長依岡健一郎、特信局長坂田二郎、総合調査室長寺西五郎、オリンピック対策本部長菅沼俊哉、機械化委員会委員長兼連絡局技術研究室長依岡健一郎。(有)共同出版部代表取締役中村敏 | |
| 8月24日 | 第四回アジア競技大会(ジャカルタ)に首席特派員菅沼俊哉以下運動部五、写真部二、外電部二、社会部一、海外部一、計一二人派遣。三宅島雄山爆発 | ||
| 昭和38年（1963） | 3月1日 | オリンピック準備委員会委員長久我豊雄(兼)、同事務局長菅沼俊哉(兼) | |
| 昭和39年（1964） | 11月21日 | 松江支局移転。編集局総務菅沼俊哉 | |
| 昭和40年（1965） | 8月10日 | 企画本部長永山公明、編集主幹岩立一郎、総務局長兼社屋建設委員会事務局長依岡健一郎、編集局長高田秀二、連絡局長渡辺孟次、ラ・テ局長菅沼俊哉、特信局長岩永信吉、連絡局技術研究室長高木益三郎 | |
| 昭和41年（1966） | 6月24日 | 第二八回社員総会、第二〇七・二〇八回理事会(六五年度事業・決算報告。理事、監事は全員重任、理事会長に与良ヱ中日新聞社長、同副会長に田中実次神戸新聞社長、岡村二一東タイ社長を選任。常務理事に岩立一郎、永山公明再任、菅沼俊哉、岩永信吉、依岡健一郎を選任、秋吉、飼手、平柳各常務理事は任期満了に伴い退任。一期二年の理事待遇二人を承認)。秋吉、飼手、平柳各前常務理事を願問に委嘱。菅沼常務理事にラジオ・テレビ局長、岩永常務理事に特信局長、依岡常務理事に総務局長をそれぞれ委嘱。社屋建設委員会、本社の移転完了により廃止 | |
| 昭和43年（1968） | 4月1日 | 編集局長菅沼俊哉常務理事(兼)、編集副主幹橋本正邦。開発局政経懇話会事務局創設。福岡支社、カナテレ発信開始。ラジオ受信料廃止 | |
| 6月21日 | 第三〇回社員総会、第二三〇・二三一回理事会(六七年度事業・決算、六八年度予算報告。新理事会長前田義徳NHK会長、副会長田中寛次、岡村二一両理事、および福島社長は重任、任期満了の岩立、永山、菅沼、岩永、依岡の五常務理事退任、新常務理事に永峰正樹、高田秀二、渡辺孟次、渡辺忠恕、堀義明、橋本正邦、荒尾達雄、山田一郎を選任)。編集主幹兼編集局長高田秀二(兼)、編集副主幹太田康正(理事待遇)。編集局総務冨田正章(同)、ラ・テ局長堀義明(兼)、国際局局長渡辺忠恕(兼)、経理局長橋場儀作、経済通信委員会委員長渡辺孟次(兼)、大阪支社長山田一郎(兼)、岩立一郎、永山公明、菅沼俊哉、岩永信吉、依岡健一郎各退任役員を顧問に委嘱 | ||
| 7月1日 | 社長室付常勤顧問菅沼俊哉、岩永信吉、寺西五郎。南ベトナム特派員に危険手当支給を開始。時事通信、大阪、名古屋地区へのマスメディア・サービスを短波ファックスから超短送信に切り替え | ||
| 昭和49年（1974） | 5月23日 | 第二九八回理事会(専務理事の補充、常務理事を七人に増員の件を承認)。関連会社の役員改選―(株)共同通信社取締役会長西村二郎、代表取締役社長福島慎太郎、代表取締役専務永峰正樹、専務取締役成田安賢、沢村三樹郎。AIPS(国際スポーツ記者協会)創立五〇周年を記念し、世界のスポーツジャーナリストとして会館常務菅沼俊哉ら五〇人を表彰 |
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