"西山武典"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和47年（1972） | 4月1日 | 地方計画委員会新設、委員長高田秀二、事務局長松本武彦(兼)。企画委員室長西山武典。バンコク支局長松尾文夫。APとカラー写真契約 | |
| 昭和49年（1974） | 6月1日 | (株)共同通信社機構を改革―開発局を廃止。出版本部を出版局に、局長中島義治。開発局事業本部とPR事業局を統合して事業局に、局長有賀裕。映像センター新設、センター長田中清市。総務局長水野康夫、経済通信局長西山武典、総合企画委員室長西井武好、国際資料室長太田誠、共同通信調査センター長戸塚一郎、電波事業準備室長八木豊之助。京都、神戸、岡山、広島四支局の事務職員、月一回の土曜特休実施 | |
| 昭和51年（1976） | 7月1日 | 職制一部改正。研修室を総務局から社長直属に。研修室長木下健二、総合企画本部事務局長西山武典、理事待遇ラ・テ局長結束博治、同大阪支社長藤井博。(株)共同、経済通信局長西崎哲郎、国際資料室長佐々木多賀男。電通創立七五周年、物故したマスコミ界の功労者として松方三郎ら一三人を顕彰 | |
| 昭和52年（1977） | 2月1日 | 総合企画本部、地方計画委員会を廃止、総合企画室(専務理事直属)を設置。編集主幹常務理事酒井新二、社長付理事待遇(労務担当)西山武典、システム計画実施本部長久保田茂生、総務局長奥戸忠夫、業務局長北雄士、編集局長兼整理本部長兼編集委員室長原寿雄、国際局長下田進一、札幌支社長大塚喬重、仙台支社長細貝善夫、名古屋支社長石塚博。日刊スポーツが(株)西部日刊スポーツを設立(四月一日から発刊) | |
| 昭和53年（1978） | 6月22日 | 第四〇回社員総会、第三四五・三四六回理事会(七七年度事業・決算、七八年度予算報告、社員社理事三九人、監事四人と、理事会長上関敏夫北海道新聞社長、同副会長宮下与吉北国新聞社長、同楠美隆之進東奥日報会長を再選、社長渡辺孟次、専務理事酒井新二、常務理事西山武典、同藤井博、常務監事堀義明を新任、常務理事吉福憲一、同橋場儀作、同今井至郎重任、スポーツニッポン新聞東京本社入社承認)。専務理事(編集主幹)酒井新二、常務理事(業務、ラ・テ担当)吉福憲一、同(財務担当)橋場儀作、同(労務担当)西山武典、同(大阪支社長)藤井博、福島慎太郎は相談役に就任。(株)共同通信会館株主総会(代表取締役会長上関敏夫、代表取締役社長福島慎太郎、常務取締役藤田和弘選任) | |
| 昭和54年（1979） | 10月1日 | 東京(共同)―北京(新華社)間にホットライン(国際専用線)試験開通、両社間でメッセージ交換、北京とのボイス回線開通は報道界で初めて。ラ・テ二番線による全国チャイム速報開始。海外向け英文放送のシンガポール中継時間一日三時間に増強。船舶用放送シンガポール中継時間一日六時間に増強。電波準備室長常務理事西山武典、社長付理事待遇(労務担当)奥戸忠夫、総務局長富田秀人、経理局長中野正彦、記事審査室長(兼)仲晃 | |
| 昭和55年（1980） | 4月17日 | 第三六六回理事会(日刊福井の加入申請取り下げを報告)。常務理事西山武典、日本報道代表団(大軒順三代表)に参加、訪中 | |
| 6月24日 | (株)共同通信社株主総会(代表取締役会長福島慎太郎、代表取締役社長渡辺孟次、代表取締役専務長与道夫、常務取締役吉福憲一、取締役に中島義治、渡辺陽行、武藤貞雄、石塚博、有賀裕、酒井新二、加藤巳一郎、光田顕司、森田茂、監査役沢村三樹郎、西山武典、原寿雄選任)。テレビ朝日、モスクワ五輪放送を四四時間と当初の四分の一以下に縮少すると発表 | ||
| 6月26日 | 第四二回社員総会、第三六八・三六九回理事会(七九年度事業・決算、八〇年度予算報告。社員社理事三九人、監事四人を再選、理事会長加藤巳一郎中日新聞社長、同副会長光田顕司神戸新聞社長を新任、同森田茂徳島新聞社長、社長渡辺孟次、専務理事酒井新二、常務理事西山武典、同藤井博を再任、同奥戸忠夫、同原寿雄、同下田進一、常務監事橋場儀作を新任)。専務、常務理事の担務(七月一日)専務理事(財務、連絡担当)酒井新二、常務理事(編集主幹)西山武典、同(ラ・テ担当)原寿雄、同(大阪支社長)下田進一。=顧問吉福憲一、今井至郎、堀義明。(株)共同通信会館株主総会(代表取締役会長加藤巳一郎、代表取締役社長渡辺孟次、常務取締役今井至郎選任)。ベトナム・タイ紛争拡大、ベトナム軍事行動に米・中強い非難。仏大統領、中性子爆弾開発、既に実験済みと発表 | ||
| 7月1日 | 編集主幹常務理事西山武典、総務局長遠藤勝巳、業務局長藤井悟、編集局長犬養康彦、国際局長石原栄夫、編集委員室長大塚喬重、ラ・テ局長松本克美、整理本部長兼記事審査室長勝岡宣、大阪支社長常務理事下田進一、札幌支社長吾郷慶一、名古屋支社長富田秀人、福岡支社長猪又久夫。(株)共同、総務局長石塚博、写真局長兼調査センター長渡辺陽行、大阪支社長水野康夫。中日、道新、河北など一二社定価値上げ。米国で初の電子新聞がデビュー。シュミット西独首相、ブレジネフ・ソ連共産党書記長会談、アフガン問題など平行線 |
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