"酒井新二"が書かれている年表項目はハイライトされています。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
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| 昭和43年（1968） | 5月1日 | パリ支局長酒井新二。共産党記者クラブ発足 | |
| 5月10日 | ベトナム和平パリ会談開始。パリ支局長酒井新二ほか外信部、ジュネーブ、ブリュッセル、ワシントンから各一人を派遣、パリ通信員を加え六人で取材 | ||
| 昭和45年（1970） | 5月11日 | 職制改革(編集総局、内信局、外信局を廃止、編集局を復活。カラー写真委員会、編集、業務、労務各連絡会議を新設)。編集局長兼カラー写真委員会委員長渡辺孟次(兼)、編集局長代理兼編集局企画委員室長山田一郎(兼)、国際局長寺西五郎(兼)、システム計画実施本部長冨田正章(兼)、社長室幹事佐藤啓之、システム計画実施本部幹事和気与吉、同青木恭之助(兼)、編集局総務兼整理本部長酒井新二 | |
| 昭和46年（1971） | 3月1日 | システム計画本部幹事山田一郎 酒井新二、吾郷慶一、藤井悟・長谷川広栄・高木益三郎(いずれも兼務)。同事務局長石川宏。地方連絡部を編集連絡部と改称。日中覚書貿易会談コミュニケ調印(北京) | |
| 昭和47年（1972） | 2月20日 | 編集主幹渡辺孟次、編集局顧問冨田正章、編集局長酒井新二、編集局総務木下健二、編集局総務兼整理本部長斎藤忠夫、連絡局長兼システム計画実施本部長兼技術研究室長今井至郎、札幌支社長奥戸忠夫、名古屋支社長鈴木哲夫、社長室幹事大場浩一 | |
| 6月29日 | 第三四回社員総会、第二七六・二七七回理事会(七一年度事業・決算、七二年度予算報告。理事三八人中辞任の北海タイムスを除く三七人を重任、監事福嶋悠峰下野新聞社長を理事に選任、後任監事に中尾都昭佐賀新聞社長、スポーツ紙から理事一人選出を決定。新理事会長に西村二郎新潟日報会長、同副会長に重田光晴静岡新聞社長。社長福島慎太郎以下常務理事に高田秀二、堀義明、山田一郎、長与道夫選任)。常務理事、理事待遇の担当=高田秀二(編集主幹)、堀義明(大阪支社長)、山田一郎(加盟社)、長与道夫(労務)、渡辺忠恕(欧州駐在)、橋本正邦(米州駐在)、荒尾達雄(社長室)、吉福憲一(業務)、橋場儀作(財務、労務補佐)、今井至郎(システム計画、連絡)、酒井新二(編集) | ||
| 11月10日 | 社長福島慎太郎、編集局長酒井新二、連絡局長藤井悟、外信部次長亀山旭、写真部次長真船弘一、訪中(~二二日) | ||
| 昭和48年（1973） | 2月1日 | 常務理事高田秀二、郡山市長選出馬のため辞任。編集主幹福島慎太郎(兼)、写真開発委員会委員長酒井新二(兼) | |
| 昭和49年（1974） | 6月28日 | 第三六回社員総会、第二九九・三〇〇回理事会(七三年度事業・決算、七四年度予算報告。理事、監事の任期満了に伴う改選―新理事会長三浦秀文中日新聞会長、同副会長長野正大分合同新聞社長を選任、監事は欠員一のまま重任。社長福島慎太郎五選、空席の専務理事に渡辺孟次、常務理事に吉福憲一、橋場儀作、今井至郎、酒井新二を選任、長与道夫は重任)。常務理事(編集担当)・編集主幹兼編集局長兼整理本部長長与道夫、同(業務、ラ・テ担当)吉福憲一、同(財務担当)橋場儀作、同(連絡担当)・システム計画実施本部長兼連絡局長今井至郎、同(労務担当)・総務局長酒井新二、理事待遇・大阪支社長木下健二、顧問堀義明・同山田一郎、経理局長富田秀人、論説委員長斉藤忠夫、名古屋支社長藤井悟。長野超短波基地局開局 | |
| 昭和50年（1975） | 3月1日 | 総合企画本部を新設、本部長専務理事渡辺孟次、本部員常務理事長与道夫、同吉福憲一、同橋場儀作、同今井至郎、同酒井新二、事務局長藤井博。編集局総務兼整理本部長下田進一、編集局総務渡辺陽行、論説委員長内田健三、編集局企画委員室長猪又久夫(兼) | |
| 5月27日 | (株)共同通信社株主総会(取締役会長三浦秀文、代表取締役社長福島慎太郎、専務取締役堀義明、常務取締役成田安賢、沢村三樹郎、橋場儀作、監査役永峰正樹、竹田徳義、今井至郎、相談役渡辺孟次、長与道夫、酒井新二) | ||
| 昭和51年（1976） | 6月22日 | (株)共同通信社株主総会(取締役会長三浦秀文、代表取締役社長福島慎太郎、代表取締役専務堀義明、専務取締役長与道夫、常務取締役に成田安賢、沢村三樹郎、橋場儀作、取締役に中島義治、鈴木哲夫、白石古京、宮下与吉、楠美隆之進、島田四郎、監査役に永峰正樹、竹田徳義、今井至郎、相談役に渡辺孟次、吉福憲一、酒井新二を選任)。東京地検、全日空専務沢雄次ら三人を外為法違反容疑で、大久保利春丸紅前専務を偽証容疑で逮捕 | |
| 6月24日 | 第三八回社員総会、第三二二・三二三回理事会(七五年度事業・決算、七六年度予算報告。社員社理事三九人、監事四人全員と理事会長三浦秀文中日新聞会長を再選、同副会長に宮下与吉北国新聞社長、楠美隆之進東奥日報社長、社長福島慎太郎六選、専務理事に渡辺孟次、常務理事に吉福憲一、橋場儀作、今井至郎、酒井新二を選任)。専務理事(編集主幹)渡辺孟次、常務理事(業務、ラ・テ担当)吉福憲一、同(財務担当)橋場儀作、同(システム、連絡担当)今井至郎、同(労務担当)酒井新二、顧問長与道夫。(株)共同通信会館株主総会(代表取締役会長三浦秀文、代表取締役社長福島慎太郎、常務取締役藤田和弘を選任)。地方計画委員会委員長酒井新二。先進国首脳会議に出席の三木首相に政治部二人が同行取材、プエルトリコ、米国へ | ||
| 昭和52年（1977） | 2月1日 | 総合企画本部、地方計画委員会を廃止、総合企画室(専務理事直属)を設置。編集主幹常務理事酒井新二、社長付理事待遇(労務担当)西山武典、システム計画実施本部長久保田茂生、総務局長奥戸忠夫、業務局長北雄士、編集局長兼整理本部長兼編集委員室長原寿雄、国際局長下田進一、札幌支社長大塚喬重、仙台支社長細貝善夫、名古屋支社長石塚博。日刊スポーツが(株)西部日刊スポーツを設立(四月一日から発刊) | |
| 11月4日 | 常務理事酒井新二、ベトナム・VNA、ソ連・タスの招待で両国訪問、VNAダオトン社長らと会談、タス・ザミャチン社長と写真ニュース交換協定更新に調印。さらに欧州の共産党の動向視察(~一二月八日)。政府、第三次全国総合開発計画を正式決定 | ||
| 昭和53年（1978） | 5月17日 | 日本記者クラブ総会、理事長に酒井新二常務理事を選任。写真部一人、皇太子夫妻ブラジル訪問の先行取材で南米へ | |
| 6月20日 | (株)共同通信社株主総会(代表取締役会長福島慎太郎、代表取締役社長渡辺孟次、代表取締役専務長与道夫、取締役に中島義治、鈴木哲夫、渡辺陽行、武藤貞雄、橋場儀作、今井至郎、上関敏夫、白石古京、宮下与吉、楠美隆之進、監査役に永峰正樹、成田安賢、沢村三樹郎、相談役に酒井新二、吉福憲一、森田茂選任)。調査センター長鈴木哲夫、事業局長有賀裕、写真局長水野康夫 | ||
| 6月22日 | 第四〇回社員総会、第三四五・三四六回理事会(七七年度事業・決算、七八年度予算報告、社員社理事三九人、監事四人と、理事会長上関敏夫北海道新聞社長、同副会長宮下与吉北国新聞社長、同楠美隆之進東奥日報会長を再選、社長渡辺孟次、専務理事酒井新二、常務理事西山武典、同藤井博、常務監事堀義明を新任、常務理事吉福憲一、同橋場儀作、同今井至郎重任、スポーツニッポン新聞東京本社入社承認)。専務理事(編集主幹)酒井新二、常務理事(業務、ラ・テ担当)吉福憲一、同(財務担当)橋場儀作、同(労務担当)西山武典、同(大阪支社長)藤井博、福島慎太郎は相談役に就任。(株)共同通信会館株主総会(代表取締役会長上関敏夫、代表取締役社長福島慎太郎、常務取締役藤田和弘選任) | ||
| 10月30日 | 新華社技術団(団長楊家祥秘書長)来社、電算化など視察。専務理事酒井新二、日本報道代表団(一三人)に参加訪中 | ||
| 昭和54年（1979） | 3月12日 | AP・キース・フラー社長来社。専務理事酒井新二、合同通信社の招きで韓国へ。第六回日米編集者会議(日本記者クラブ)開く |
