"長与道夫"が書かれている年表項目はハイライトされています。
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| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和27年（1952） | 12月20日 | 鹿地事件で社会部斎藤正躬、長与道夫、師岡武男に、皇太子渡英日程で同田中徳、助川文郎に編集局長賞 | |
| 昭和35年（1960） | 10月21日 | ジュネーブ支局開設、支局長長与道夫。共同テレビ・ニュース、共同の出資金返還を決定 | |
| 昭和39年（1964） | 1月29日 | 第九回冬季オリンピック・インスブルック大会に運動部中村清吉ら三人、ジュネーブ支局長長与道夫を派遣 | |
| 昭和40年（1965） | 8月23日 | 関東総局長長与道夫、福岡支社長荒尾達雄、名古屋支社長藤田和弘。専務理事直属機関としてANC委員会(委員長岩本清)、同事務局(局長明峰嘉夫)設置 | |
| 昭和41年（1966） | 7月1日 | 総務局長橋本正邦、ラジオ・テレビ局長堀義明、特信局長長与道夫、札幌支社長小田島房志、関東総局長小原良二。KWSのプリンターをホテルオークラのメーン・ロビーに設置。仏、NATOから正式離脱 | |
| 昭和42年（1967） | 4月1日 | 特信局を編集局に吸収合併。編集局に文化、第二文化、企画の三部を新設。編集局文化部に旧特信文化部、第二文化部に旧画信、編成両部を、企画部に旧解説、外国特信、特信スポーツの三部をそれぞれ吸収。総務局長長与道夫。ラ・テ局計画部を制作部に変更。「地方行政情報研究会」発足。羅府新報向けローマ字RTTから無線ファクシミリ放送に切り替え | |
| 昭和44年（1969） | 8月1日 | 大阪支社長長与道夫(理事待遇)、総務局長藤田和弘、ラ・テ局長八木豊之助、連絡局技術主査高木益三郎(理事待遇)。AP・DJの東証サービス開始 | |
| 10月1日 | 大阪支社に万国博報道本部設置、本部長長与道夫(兼)、同事務局長吾郷慶一(兼) | ||
| 昭和46年（1971） | 10月10日 | 大阪支社長堀義明(兼)、労務担当(理事待遇)長与道夫、システム計画実施本部長山田一郎(兼) | |
| 昭和47年（1972） | 6月29日 | 第三四回社員総会、第二七六・二七七回理事会(七一年度事業・決算、七二年度予算報告。理事三八人中辞任の北海タイムスを除く三七人を重任、監事福嶋悠峰下野新聞社長を理事に選任、後任監事に中尾都昭佐賀新聞社長、スポーツ紙から理事一人選出を決定。新理事会長に西村二郎新潟日報会長、同副会長に重田光晴静岡新聞社長。社長福島慎太郎以下常務理事に高田秀二、堀義明、山田一郎、長与道夫選任)。常務理事、理事待遇の担当=高田秀二(編集主幹)、堀義明(大阪支社長)、山田一郎(加盟社)、長与道夫(労務)、渡辺忠恕(欧州駐在)、橋本正邦(米州駐在)、荒尾達雄(社長室)、吉福憲一(業務)、橋場儀作(財務、労務補佐)、今井至郎(システム計画、連絡)、酒井新二(編集) | |
| 昭和49年（1974） | 6月28日 | 第三六回社員総会、第二九九・三〇〇回理事会(七三年度事業・決算、七四年度予算報告。理事、監事の任期満了に伴う改選―新理事会長三浦秀文中日新聞会長、同副会長長野正大分合同新聞社長を選任、監事は欠員一のまま重任。社長福島慎太郎五選、空席の専務理事に渡辺孟次、常務理事に吉福憲一、橋場儀作、今井至郎、酒井新二を選任、長与道夫は重任)。常務理事(編集担当)・編集主幹兼編集局長兼整理本部長長与道夫、同(業務、ラ・テ担当)吉福憲一、同(財務担当)橋場儀作、同(連絡担当)・システム計画実施本部長兼連絡局長今井至郎、同(労務担当)・総務局長酒井新二、理事待遇・大阪支社長木下健二、顧問堀義明・同山田一郎、経理局長富田秀人、論説委員長斉藤忠夫、名古屋支社長藤井悟。長野超短波基地局開局 | |
| 12月1日 | 船舶向け有線ファクシミリーサービス開始。地方計画委員会委員長長与道夫 | ||
| 昭和50年（1975） | 3月1日 | 総合企画本部を新設、本部長専務理事渡辺孟次、本部員常務理事長与道夫、同吉福憲一、同橋場儀作、同今井至郎、同酒井新二、事務局長藤井博。編集局総務兼整理本部長下田進一、編集局総務渡辺陽行、論説委員長内田健三、編集局企画委員室長猪又久夫(兼) | |
| 5月27日 | (株)共同通信社株主総会(取締役会長三浦秀文、代表取締役社長福島慎太郎、専務取締役堀義明、常務取締役成田安賢、沢村三樹郎、橋場儀作、監査役永峰正樹、竹田徳義、今井至郎、相談役渡辺孟次、長与道夫、酒井新二) | ||
| 昭和51年（1976） | 6月22日 | (株)共同通信社株主総会(取締役会長三浦秀文、代表取締役社長福島慎太郎、代表取締役専務堀義明、専務取締役長与道夫、常務取締役に成田安賢、沢村三樹郎、橋場儀作、取締役に中島義治、鈴木哲夫、白石古京、宮下与吉、楠美隆之進、島田四郎、監査役に永峰正樹、竹田徳義、今井至郎、相談役に渡辺孟次、吉福憲一、酒井新二を選任)。東京地検、全日空専務沢雄次ら三人を外為法違反容疑で、大久保利春丸紅前専務を偽証容疑で逮捕 | |
| 6月24日 | 第三八回社員総会、第三二二・三二三回理事会(七五年度事業・決算、七六年度予算報告。社員社理事三九人、監事四人全員と理事会長三浦秀文中日新聞会長を再選、同副会長に宮下与吉北国新聞社長、楠美隆之進東奥日報社長、社長福島慎太郎六選、専務理事に渡辺孟次、常務理事に吉福憲一、橋場儀作、今井至郎、酒井新二を選任)。専務理事(編集主幹)渡辺孟次、常務理事(業務、ラ・テ担当)吉福憲一、同(財務担当)橋場儀作、同(システム、連絡担当)今井至郎、同(労務担当)酒井新二、顧問長与道夫。(株)共同通信会館株主総会(代表取締役会長三浦秀文、代表取締役社長福島慎太郎、常務取締役藤田和弘を選任)。地方計画委員会委員長酒井新二。先進国首脳会議に出席の三木首相に政治部二人が同行取材、プエルトリコ、米国へ | ||
| 昭和53年（1978） | 6月20日 | (株)共同通信社株主総会(代表取締役会長福島慎太郎、代表取締役社長渡辺孟次、代表取締役専務長与道夫、取締役に中島義治、鈴木哲夫、渡辺陽行、武藤貞雄、橋場儀作、今井至郎、上関敏夫、白石古京、宮下与吉、楠美隆之進、監査役に永峰正樹、成田安賢、沢村三樹郎、相談役に酒井新二、吉福憲一、森田茂選任)。調査センター長鈴木哲夫、事業局長有賀裕、写真局長水野康夫 | |
| 昭和55年（1980） | 6月24日 | (株)共同通信社株主総会(代表取締役会長福島慎太郎、代表取締役社長渡辺孟次、代表取締役専務長与道夫、常務取締役吉福憲一、取締役に中島義治、渡辺陽行、武藤貞雄、石塚博、有賀裕、酒井新二、加藤巳一郎、光田顕司、森田茂、監査役沢村三樹郎、西山武典、原寿雄選任)。テレビ朝日、モスクワ五輪放送を四四時間と当初の四分の一以下に縮少すると発表 |
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