日本特殊陶業(株)『日本特殊陶業株式会社60年史』(1997.03)

(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。

月日 事項 年表種別
昭和24年(1949) - 【竜門社】政府より曖依村荘が無償返還されることになる。財団法人社会教育協会に依頼して、機関誌『竜門雑誌』を継承する機関誌『青淵』を創刊する。曖依村荘全敷地の約3分の2を売却する。 渋沢関係略年譜
7月 従業員782人中336人希望退職 当社事項
8月 シャープ使節団、税制改善を勧告 一般事項
10月 GHQ、乗用車の生産制限を解除 一般事項
11月 湯川秀樹、ノーベル物理学賞 一般事項
昭和25年(1950) - 【渋沢敬三】ユニバーサル広告社社員(~1951年)。 渋沢関係略年譜
4月 資産再評価法公布 一般事項
6月 朝鮮動乱勃発 一般事項
8月 第1次資産再評価実施 当社事項
昭和26年(1951) - 【竜門社】文部省史料館に日本実業史博物館準備室資料を寄託する。機関誌『青淵』を渋沢青淵記念財団竜門社から発刊する。【渋沢敬三】追放解除。 渋沢関係略年譜
3月 日本、ユネスコ加入 一般事項
4月 第2次資産再評価実施 当社事項
5月 スパークプラグ素地P-5に変更 当社事項
7月 財閥解体完了 一般事項
9月 対日講和条約、日米安全保障条約調印 一般事項
9月 民間放送開始 一般事項
12月 資本金5000万円に増資 当社事項
昭和27年(1952) - 【渋沢敬三】貯蓄増強中央委員会会長に就任。 渋沢関係略年譜
2月 札幌に駐在員をおく 当社事項
2月 日米行政協定調印 一般事項
4月 GHQ、解消 一般事項
5月 二重橋メーデー事件おこる 一般事項
6月 会社更生法公布 一般事項
7月 航空機製造法公布 一般事項
PAGE TOP