※
（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 明治11年（1878） | - | 【渋沢栄一】東京商法会議所創立・会頭(後に東京商業会議所・会頭)。〔38歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 5月 | 軽気球を製作し京都御所で飛揚に成功 | 社内事項 | |
| - | 京都舎密局ワグネル博士の技術指導を受ける | 社内事項 | |
| 明治12年（1879） | - | 【渋沢栄一】東京海上保険会社創立。北豊島郡西ケ原村(現在の東京都北区西ケ原)に別荘(飛鳥山邸、翌年曖依村荘と命名)を構える。グラント将軍(元アメリカ大統領)歓迎会(東京接待委員総代)。養育院院長。〔39歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| - | エジソン 白熱電灯を発明 | 社外事項 | |
| 明治13年（1880） | - | 【渋沢栄一】博愛社社員(後に日本赤十字社常議員)。〔40歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 6月28日 | 逢坂山鉄道トンネル開通(邦人の手による最初の鉄道トンネル) | 社外事項 | |
| 明治14年（1881） | - | 【渋沢栄一】ハワイ国皇帝ディヴィド・カラカウァ飛鳥山訪問。東京大学より文学部「日本財政論」の講師を嘱託される。〔41歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 3月 | 蒸留器・排気機・マグデブルグ半球・落体実験管・アトウッド氏落体試験機を第2回内国勧業博覧会(東京)に出品 蒸留器は有功2等賞を受賞 | 社内事項 | |
| 4月7日 | 農商務省を設置(内務省勧農局・大蔵省商務局を廃止) | 社外事項 | |
| - | 真空ポンプ(往復動式排気機)の製作を開始 | 社内事項 | |
| 明治15年（1882） | - | 【渋沢栄一】大阪紡績会社創立。千代夫人死去。〔42歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 6月27日 | 日本銀行条例制定(10月10日開業) | 社外事項 | |
| 明治16年（1883） | - | 【渋沢栄一】大阪紡績会社相談役、同社工場落成。 東京電燈会社創立(後に委員)。伊藤兼子(かね子)と再婚。〔43歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| - | 万国工業所有権保護同盟成立(日本は明治32年に加入) | 社外事項 | |
| 明治17年（1884） | - | 【渋沢栄一】東京商業学校(前、商法講習所)校務商議委員。磐城炭礦社設立・会長。日本鉄道会社理事委員(後に日本鉄道株式会社取締役)。〔44歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 6月9日 | 商標条例制定 | 社外事項 | |
| - | ウイムシャースト式感応起電機を梅治郎(後の2代目島津源蔵)が製作「島津の電機」と呼ばれ以降数十年理科教育に使用された | 社内事項 | |
| 明治18年（1885） | - | 【渋沢栄一】ジャパン・ブリュワリー・コンパニー・リミテッド設立(後に理事)。日本郵船会社創立(後に日本郵船株式会社取締役)。東京瓦斯会社創立・委員長(後に東京瓦斯株式会社取締役会長)。〔45歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 4月18日 | 専売特許条例公布(専売略規則など廃止) | 社外事項 | |
| 10月20日 | 日本 パリ国際メートル法条約に加入 | 社外事項 | |
| 明治19年（1886） | - | 【渋沢栄一】「竜門社」創立。東京電灯会社開業(後に委員)。〔46歳〕【竜門社】竜門社が東京・深川福住町の青淵先生邸内に創立する。機関誌『竜門雑誌』創刊号を刊行。 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月 | 木屋町工場の形態整う(工場を拡張し約330m2<100坪>となる)明治21年にはさらに約660m2<200坪>となる | 社内事項 | |
| 3月1日 | 帝国大学令公布 東京帝国大学工科大学・理科大学設立 | 社外事項 | |
| 4月10日 | 師範学校令・小学校令・中学校令制定(学制確立) | 社外事項 | |
| 7月13日 | 東経135度の子午線時を日本標準時と決定公布(明治21年1月1日施行) | 社外事項 | |
| 7月15日 | 「理化学的工芸雑誌」を創刊(月刊) | 社内事項 | |
| 9月 | 初代島津源蔵 京都師範学校教師を兼ねる 明治20年6月 梅治郎が父源蔵に代って教師を兼ねる | 社内事項 | |
| 明治20年（1887） | - | 【渋沢栄一】東京製綱会社発起委員(後に取締役会長)。東京人造肥料会社創立委員(後に取締役会長)。京都織物会社創立、相談役。日本煉瓦製造会社創立・理事(後に日本煉瓦製造株式会社取締役会長)。東京ホテル創立・理事長(後に帝国ホテル株式会社取締役会長)。北海道製麻会社・相談役。〔47歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 3月19日 | 所得税法公布 | 社外事項 |
