帝人(株)『人と化学と100年 : 帝人のあゆみ : 1918-2018』(2021.04)

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目次項目 ページ
人と化学と100年 / 代表取締役社長執行役員CEO 鈴木純 巻頭
第1編 化学繊維の時代 1904-1967 〔1〕
序章 レーヨン国産化への挑戦 1904-1917 p2
ビスコースの研究開始/ビスコース法レーヨンの開発/米沢人造絹糸製造所の発足 p2
第1章 帝国人造絹糸の誕生 1918-1932 p6
帝国人造絹糸の設立/広島工場の建設/岩国工場の操業開始/金融恐慌と鈴木商店の破綻/人絹の生産拡大とスフ生産のきっかけ/米沢工場の閉鎖/販売体制の整備/業績(1918~1932年) p6
第2章 レーヨン事業のトップ企業へ 1933-1945 p14
1. レーヨンブームの到来と生産体制の拡充 p14
レーヨン黄金時代/三原工場の建設/第二帝国人絹の設立/スフ生産の本格化と麻里布工場の建設/株式上場と帝人事件 p14
2. 戦時経済統制の強化 p18
戦時下の企業整備/戦時生産への移行/中華人造繊維と帝人航空工業の設立/金子直吉と秦逸三の死去 p18
3. 制度・業績概況 p21
本社組織の改編/業績(1933~1945年) p21
第3章 レーヨン事業の復興 1946-1953 p22
1. 戦後復興 p22
原子爆弾の投下/生産の再開/財閥解体と当社/製塩事業と大久野島の毒ガス処理/大屋晋三の社長就任/久村清太の死去/本社新館の完成/昭和天皇の行幸、社歌の制定 p22
2. 朝鮮戦争特需と「糸へん景気」の到来 p28
統制撤廃からブームへ/強力レーヨンの生産/名古屋工場の建設と広島工場の廃止/織布工場の経営/帝人商事の設立 p28
3. 制度・業績概況 p31
従業員組合の結成/帝人奨学会の発足/業績(1946~1953年) p31
第4章 合成繊維事業への転換と拡大 1954-1967 p34
1. 高度経済成長下での構造改革 p34
高度経済成長のスタート/レーヨン大操短/レーヨン不況と希望退職の募集/経営再建に向けた大屋晋三の社長復帰/長期計画の策定/本部制組織の採用/研究開発力の高まり/本社機能の東京移転と社名変更 p34
2. 合成繊維事業への進出 p39
アセテートの独自研究/アセテートの技術導入と松山工場の建設/レーヨン事業の衰退と合成繊維の研究/当社の合成繊維研究/「テビロン」の自社開発/ポリエステルの技術導入/ICI社との導入契約締結/ポリエステル繊維「テトロン」の生産開始/「テトロン」の販売開始/「テトロン」生産の拡大/DMTの自給化/芳香族石油化学への進出と徳山工場の建設/ナイロンの技術導入/アクリル繊維事業化の試み/海外展開のスタート/加工事業の海外進出 p39
3. 化成品事業の胎動 p53
PC樹脂の生産開始/バイエル社からPC樹脂技術を導入/化成品本部の設置/セロファン事業への進出/PETフィルム事業の萌芽 p53
4. 制度・業績概況 p58
人事制度の改定/業績(1954~1967年) p58
第2編 多角化の時代 1968-1990 〔61〕
第1章 事業多角化の推進 1968-1976 p62
1. 高度経済成長の終焉と事業の多角化 p62
日米繊維交渉とドルショック/第1次オイルショックの発生/未来事業部門の設置/売上高2兆円構想/総合対策委員会とロービングアンバサダーの設置/大阪本社ビルの建設 p62
2. テトロン事業の成長とレーヨン事業からの撤退 p67
愛媛工場の建設/海外繊維事業の拡大/ポリエステル重合・製糸事業の海外展開/ポリエステル製織・染色加工事業の海外進出/製造技術供与とプラント輸出/新しい合成繊維の萌芽/繊維事業の川下展開/レーヨン事業からの撤退 p67
3. 化成品事業の伸長 p78
化成品事業の体制整備/PC樹脂「パンライト」の拡大/「FR-PET」とPBT樹脂の事業化/PETフィルムの本格的事業化と岐阜工場の建設/PENフィルムの事業化と撤収/岐阜工場の浸水 p78
4. 医薬事業への進出 p83
医薬事業本部の発足/さまざまな試み/第三製薬への資本参加/帝人アルコンの設立と早期撤退/ベーリンガー社との提携/人工腎臓の開発 p83
5. 事業多角化の推進 p87
石油開発事業への参入/食品分野への展開/生活分野への展開/情報分野への展開/その他の多角化事業 p87
6. 制度・業績概況 p96
新処遇制度の導入/富士教育研修所の建設/「人繊工業発祥之地」碑の建立/業績(1968~1976年)/事業多角化から整理へ p96
第2章 拡大路線からの転換と新事業の成長 1977-1990 p100
1. 業績悪化と非常事態宣言 p100
円高不況からバブルへ/非常事態宣言/抜本的合理化策の断行/機能本部制の復活/大屋社長の死去/徳末社長の就任/長期経営計画の策定と経営会議の強化/中期経営計画の策定と事業本部制の採用/岡本社長の就任/板垣社長の就任/全社組織の見直しと帝人アセテートの合併 p100
2. 繊維事業の再構築 p106
海外繊維事業からの撤退/国内繊維事業の整理・統合/「ミルパ」の誕生と新合繊ブーム/新しい高機能合成繊維の拡大 p106
3. 化成品事業の拡大 p111
CD用PC樹脂の開発と急拡大/ボトル用樹脂の事業化/磁気用途フィルムへの重点化/FDの事業展開/フィルム加工事業の強化/PENフィルムの再事業化 p111
4. 医薬事業の着実な拡大 p116
帝人医薬の設立と合併/自社開発第1号医薬品「ベニロン」の上市/続く自社開発医薬品「ワンアルファ」の上市/ベーリンガー社からの新薬の導入/生産体制の構築/販売委託の開始/次世代製品群の模索/先端研究の推進/アレンドロネートの導入/構造修飾・剤形新薬の研究/海外への技術・製品の導出/人工腎臓事業への進出/臨床検査事業への参入/診断薬事業への参入 p116
5. 在宅医療事業の始動 p130
膜型酸素濃縮器の開発/HOTの保険適用と独自ビジネスモデルの構築/吸着型酸素濃縮器の導入/酸素濃縮器の生産体制整備 p130
6. 石油関連機器事業への進出 p133
油井管関連事業への進出/土木・建設用アンカー事業の展開/本社機能の別会社化 p133
7. 制度・業績概況 p136
定年延長と処遇制度改定/業績(1977~1990年) p136
第3編 新たな価値創造の時代 1991-2018 〔139〕
第1章 利益ある成長に向けた事業構築 1991-2000 p140
1. 組織活性化の推進 p140
バブル崩壊後の長期不況/活性化プロジェクトのスタート/企業理念の制定と活性化のための諸施策/長期経営計画の策定 p140
2. 利益ある成長に向けて p143
トップマネジメントの交代/中期経営計画「前進2000」の策定/本社機能の高効率化と権限委譲/全社横串機能責任者の設置 p143
3. CSRの推進 p145
ガバナンス改革/リスクマネジメントとコンプライアンスの体制整備/環境経営への取り組み p145
4. ポリエステル繊維の再拡大 p148
ポリエステル繊維100万トン構想/繊維事業の第2次海外展開/ナイロン繊維事業の分離 p148
5. 高機能繊維の拡大 p152
炭素繊維事業への進出/トワロン事業の買収/「テクノーラ」の拡大/メタ系アラミドペーパー事業に参入 p152
6. 商社機能の強化 p156
エヌアイ帝人商事の誕生/ブランドビジネスへの進出 p156
7. 樹脂分野のグローバル化 p157
PC樹脂生産の海外展開/樹脂分野のグローバル販売体制の拡充/樹脂の研究開発強化/PBT、「FR-PET」の事業構造改革 p157
8. フィルム分野のグローバル展開 p159
デュポン社との合弁会社設立/世界でPETフィルムの合弁事業を展開/フィルム分野の体質強化/PETフィルムの新用途への対応/PENフィルムの拡大/LCD用フィルムの事業化 p159
9. 医薬品分野で自社販売体制確立 p164
全国自社販売体制の確立/13年ぶりの自社新薬「ボンアルファ」の上市 p164
10. 新薬創出に向けた研究開発 p165
新しい低分子創薬の研究/TMX-67の開発/研究体制の見直し/開発体制の整備/自社開発と一体となった導入戦略/適応拡大と剤形追加による価値の提供/大型自社新薬TMX-67のグローバル展開につながる導出活動 p165
11. 医薬品周辺分野からの撤退 p169
12. 在宅医療分野の新規市場への参入 p170
販売体制の拡充/在宅医療事業における各種治療器の上市/阪神・淡路大震災時の患者支援/在宅透析市場への挑戦/研究体制および事業開発の強化 p170
13. インフォコムの誕生 p173
繊維業界初のソフトウェア開発・販売会社であるTST設立/日商岩井のシステム開発・サービス会社インフォコムの誕生/TSTとインフォコムの統合 p173
14. 脱フロン、複合材料、記録メディア事業の探索 p175
脱フロンへの挑戦/複合材料の探索/記録メディア事業の探索 p175
15. 制度・業績概況 p177
制度改定/業績(1991~2000年)/金融子会社の再編 p177
第2章 グループ・グローバル経営の進展 2001-2007 p180
1. グループ経営の強化臨 p180
戦後最長の好況/トップマネジメントの交代/持株会社制への移行/全社収益力の再構築・強化/飛躍に向けた事業変革/成長市場に向けた布石/研究機能の強化/コーポレートブランディングの強化/資産圧縮・資産活用による効率経営 p180
2. CSR施策の深化 p187
CSR体制の強化/環境経営の推進/ケミカルリサイクル事業への進出 p187
3. 高機能繊維分野が業績を牽引 p190
アラミド繊維事業の拡大/炭素繊維事業のブランド・拠点のグローバル展開/炭素繊維カルテル問題の発生 p190
4. 汎用繊維事業の再構築 p192
衣料用ポリエステル繊維事業の改革/帝人ファイバーの設立/不採算の繊維事業からの撤退/エヌアイ帝入商事の完全子会社化 p192
5. 樹脂分野のグローバル展開強化 p196
中国でのPC樹脂生産/成形技術の深化/一酸化炭素漏出事故と安全性向上への取り組み/樹脂分野の生産・販売の拡大 p196
6. PETフィルム・PENフィルムが拡大 p198
フィルム事業の生産・販売体制強化 p198
7. 「ボナロン」の上市と医薬品分野の持続的拡大 p200
杏林製薬との事業統合の試み/「ボナロン」の上市 p200
8. 医薬品分野の研究開発推進 p201
臨床試験重視の時代/導入による新薬の創出/適応拡大と剤形追加による価値の提供/海外市場の開拓 p201
9. 新規在宅医療分野への挑戦 p204
業務受託・事業買収によるHOT事業の業容拡大/主力製品の回収 p204
10. 新たなIT事業領域への挑戦 p206
「GRANDIT」発売/携帯電子書籍サービス開始/業績悪化と急回復 p206
11. 電池部材、環境分野への進出 p208
電池部材分野への進出/環境分野への展開 p208
12. 制度・業績概況 p210
人事関連の新制度/業績(2001~2007年)/ノンコア事業の整理/一部取引所の上場廃止、敵対的買収防衛策の導入/グループソングの制定 p210
第3章 構造改革とポートフォリオ変革 2008-2018 p214
1. 新たな成長軌道に向けて p214
世界経済の停滞/大八木社長の就任/「非常事態宣言」を発出/「帝人グループ経営基本方針」の策定/中長期経営ビジョン「CHANGE for 2016」の策定/ソリューション提供型への組織変更/鈴木社長の就任/「CHANGE for 2016」の修正/「ALWAYS EVOLVlNG」の策定―長期ビジョンの実現に向けて/「マテリアル事業」と「ヘルスケア事業」の2本柱の組織へ p214
2. CSRのさらなる深化 p221
CSR基本方針の見直しと諸施策の推進/リサイクル事業の縮小/東日本大震災への対応/東京・大阪本社の移転 p221
3. ポリエステル繊維 拡大戦略の転換 p224
ポリエステル繊維事業の縮小/PET原料事業からの撤退/帝人ファイバーの解体/帝人フロンティアの誕生/ポリエステル繊維、拡大路線の終焉 p224
4. 高機能繊維分野のアラミド繊維・炭素繊維を強化 p227
アラミド繊維事業のさらなる拡大/炭素繊維事業の苦境と再拡大/炭素繊維事業の川下展開/炭素繊維事業の航空機分野への拡大/炭素繊維事業におけるグループ会社名の変更 p227
5. 樹脂分野の事業再編と川下展開 p231
ソリューション提供型組織へ/PC樹脂の川下展開/液晶分野でPC樹脂拡大/海外PC樹脂生産体制の見直し/燻蒸剤事業、飲料ボトル用PET樹脂事業、PBT樹脂事業などからの撤退/新規高機能樹脂分野への進出 p231
6. フィルム分野のアジアシフト p234
PETフィルムの新用途の需要増への対応/新市場創出につながる技術・用途開発/生産体制のアジアシフト p234
7. 「フェブリク」の上市とグローバル展開 p236
「フェブリク」の上市/「フェブリク」のグローバル展開 p236
8. 医薬品分野の研究開発加速 p238
早期共同研究による医薬品開発/導入による新薬の創出/適応拡大と剤形追加による価値の提供 p238
9. 在宅医療分野のグローバル化と新規事業の推進 p240
海外在宅医療事業への進出/中国での医療機器生産体制構築/国内呼吸器市場の開拓/在宅医療事業の新展開 p240
10. インフォコムの業容拡大 p246
ITソリューション事業 新たなヘルスケア分野への進出/ネットビジネス事業 電子コミック配信サービスを強化・拡大/IT新事業創出のための施策/新横浜データセンターのサービス提供終了/インフォコムの株式取得 p246
11. 素材・ヘルスケア両分野での新事業開発 p248
複合材料分野の深化/ヘルスケア分野の新事業開発/リチウムイオン二次電池用セパレータの事業化/高機能メンブレン「MIRAIM」の立ち上げ/融合領域での事業化進展 p248
12. 制度・業績概況 p254
制度改定/業績(2008~2018年) p254
第4章 新たな価値の創造へ―「たゆまぬ変革と挑戦」2018- p258
新たな価値の創造へ/「成長戦略」と「発展戦略」の展開/「たゆまぬ変革と挑戦」―新たな100年に向けて p258
資料編 〔261〕
経営 p263
1. 帝人グループの理念体系 p263
企業理念/ブランドステートメント/長期ビジョン/行動規範 p263
2. 定款 p266
原始定款/定款の主な変更履歴/現行定款 p266
3. 役員 p271
歴代社長/歴代役員と任期/歴代アドバイザリー・ボードメンバー p271
4. コーポレート・ガバナンスガイド p279
5. CSR p282
CSRの基本方針/帝人グループ地球環境憲章/帝人グループ人権方針/主なCSR活動の歴史 p282
6. 事業概要 p285
主な事業・製品/本社および主な事業所 p285
7. 主な事業の変遷 p286
8. 主なグループ会社の変遷 p290
財務 p294
1. 単独決算業績 p294
2. 連結決算業績 p297
3. 単独決算部門別売上高 p298
4. 連結決算セグメント別売上高 p300
5. 連結決算セグメント別営業利益 p301
6. 株価 p302
研究開発・生産 p303
1. 分野別日本特許登録件数・構成比 p303
2. 主な社外技術表彰受賞歴 p304
3. 主な製品の製造プロセス p306
繊維事業/化成品事業/ヘルスケア事業 p306
広告・宣伝 p308
主な広告・宣伝活動の変遷 p308
人事・総務 p310
1. 従業員数の推移 p310
2. 主な入事制度の変遷 p311
3. 社歌・グループソング p312
年表 p313
索引 p343
主な参考文献 p352
編集後記 p353
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