役員
| 取締役会長 安部浩平、取締役社長 太田宏次 |
|
写真 |
巻頭 |
施設
| エネルギーをつくる |
|
写真、原子炉格納容器据え付け工事(浜岡原子力発電所5号機)//中央制御室監視(浜岡原子力発電所4号機)//原子炉下部制御棒駆動機構訓練//超音波探傷検査 |
p2 |
施設
| エネルギーをつくる |
|
写真、新名古屋火力発電所//川越ガスタービン(細密点検)//LNG運搬船(アルジャスラ号)//碧南火力発電所4・5号機建設 |
p2 |
施設
| エネルギーをつくる |
|
写真、奥美濃水力発電所川浦ダム//水車据え付け(奥美濃水力発電所)//ダム検査廊内点検 |
p2 |
施設
| エネルギーをおくる |
|
写真、基幹給電制御所//電力ケーブル敷設//大規模地中送電線路点検//スーパーアームによる作業//マイクロ波無線アンテナの点検//河川検査 |
p2 |
社会貢献;催し
| 地域社会との共生 |
|
写真、武豊町長尾まつり//名古屋フィルハーモニー交響楽団//シーズスタジオ//こんにちはキャンペーン//長野オリンピック開会式//地域プロジェクト協力//大垣10万石まつり//事業場まつり(小牧営業所) |
p2 |
環境保全
| 環境との共生 |
|
写真、ビオトープ 新清水火力発電所//太陽光発電 へきなんたんトピア//海外植林 オーストラリア |
p2 |
海外事業;社会貢献
| 国際社会との共生 |
|
写真、カタールプロジェクト竣工式//日米欧3極電力首脳会議//青年海外協力隊//海外研修生受け入れ |
p2 |
技術
| 技術開発 |
|
写真、燃料電池研究//医療廃棄物処理装置研究//バイオ研究//超電導フライホイール開発研究 |
p14 |
情報システム
| 情報通信 |
|
写真、テレビ会議//工資経総合システム//MINASANネット//地図情報システム |
p14 |
教育・研修
| 創意・活力 |
|
写真、新人社員研修//配電研修//火力研修//チャレンジサークル活動 |
p14 |
事業所;市場
| 支社(社)・営業所受持区域図 |
平成13年3月末現在 |
地図、事業所区分、本店、支店、営業所、電力センター |
p511 |
設備
| 発送変電設備図 |
平成3年3月末現在 |
地図、発電所、変電所、開閉所、送電線 |
p512 |
設備
| 発送変電設備図 |
平成8年3月末現在 |
地図、発電所、変電所、開閉所、送電線 |
p512 |
設備
| 発送変電設備図 |
平成13年3月末現在 |
地図、発電所、変電所、開閉所、送電線 |
p512 |
役員
| 役員在任期間 |
昭和26年~平成13年3月31日現在 |
図、会長、社長、副社長、常務取締役、取締役、常任監査役、監査役、相談役、就任年月日、退任年月日 |
p518 |
財務;株式
| グラフで見る50年の軌跡:資本金と株主数の推移 |
昭和26年~平成12年度末 |
グラフ、資本金、株主数 |
p522 |
株式
| グラフで見る50年の軌跡:株価の推移 |
昭和26年~平成12年度末 |
グラフ、株価、最高、最低、平均 |
p522 |
財務・業績;販売
| グラフで見る50年の軌跡:販売電力量の推移 |
昭和26年~平成12年度末 |
グラフ、電力、電灯 |
p523 |
財務・業績;生産
| グラフで見る50年の軌跡:月別最大電力(発電端三日最大)の推移 |
昭和26年~平成12年度末 |
グラフ |
p523 |
財務・業績;生産
| グラフで見る50年の軌跡:発電設備・発電電力量の推移 |
昭和26年~平成12年度末 |
グラフ、原子力発電、LNG火力、石油火力、石炭火力、水力発電 |
p524 |
財務・業績
| グラフで見る50年の軌跡:電力輸送設備の推移 |
昭和26年~平成12年度末 |
グラフ、送電線こう長、変電所出力、配電柱基数(鉄柱・鉄塔・パン柱、コンクリート柱、木柱) |
p525 |
定款
| 中部電力株式会社定款 |
平成11年6月29日変更 |
|
p528 |
組織
| 業務機構図 |
平成3年7月1日現在 |
組織図 |
p534 |
組織
| 業務機構図 |
平成5年7月1日現在 |
組織図 |
p535 |
組織
| 業務機構図 |
平成6年7月1日現在 |
組織図 |
p536 |
組織
| 業務機構図 |
平成9年7月1日現在 |
組織図 |
p537 |
組織
| 業務機構図 |
平成11年7月1日現在 |
組織図 |
p538 |
需給
| 需要実績:契約口数(全社) |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、電灯計、電力計、合計 |
p540 |
需給
| 需要実績:契約数(全社) |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、電灯計、電力計、合計 |
p540 |
需給;販売
| 需要実績:販売電力量(全社) |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、電灯計、電力計、合計 |
p540 |
需給;販売
| 需要実績:販売電力量対前年増加率(全社) |
昭和56年度末~平成12年度末 |
表、電灯計、電力計、合計 |
p540 |
需給;販売
| 需要実績:大口電力産業別販売電力量(全社) |
昭和26年度~平成12年度 |
表、繊維、紙パルプ、化学、窯業、鉄鋼、非鉄金属、機械、電鉄、その他、合計 |
p541 |
需給;販売
| 需要実績:支店別電灯販売電力量 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、名古屋、静岡、三重、岐阜、長野、岡崎、飯田、合計 |
p541 |
需給;販売
| 需要実績:支店別電力販売電力量 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、名古屋、静岡、三重、岐阜、長野、岡崎、飯田、合計 |
p542 |
需給;販売
| 需要実績:支店別電灯電力計販売電力量 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、名古屋、静岡、三重、岐阜、長野、岡崎、飯田、合計 |
p542 |
需給;販売
| 需要実績:支店別電灯電力計販売電力量対前年増加率 |
昭和56年度~平成12年度 |
表、名古屋、静岡、三重、岐阜、長野、岡崎、飯田、合計 |
p543 |
需給
| 需要実績:支店別従量電灯(甲・乙)1戸あたりの使用電力量 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、名古屋、静岡、三重、岐阜、長野、岡崎、飯田、合計 |
p543 |
販売;業界
| 需要実績:電力会社別販売電力量(電灯電力計) |
昭和26年度~平成12年度 |
表、北海道、東北、東京、中部、北陸、関西、中国、四国、九州、合計 |
p544 |
販売;業界
| 需要実績:電力会社別販売電力量対前年増加率(電灯電力計) |
平成3年度~12年度 |
表、北海道、東北、東京、中部、北陸、関西、中国、四国、九州、9社計 |
p544 |
商品;販売
| 中型電気温水器の契約状況 |
昭和45年度末~平成12年度末 |
表、口数、契約数 |
p545 |
商品;販売
| 蓄熱システムの導入状況 |
平成1年度末~12年度末 |
表、件数、ピークシフト |
p545 |
商品;需給
| 自家用発電設備および自家用消費電力量 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、出力、消費電力量 |
p545 |
需給
| 販売電力量と自家用消費電力量の合計 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、大口電力、合計、電力量、対前年増加率 |
p545 |
需給
| 需要家口数・供給面積あたりの配電線路こう長・支持物基数 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、需要家あたりの線路こう長、需要家あたりの支持物基数、名古屋、静岡、三重、岐阜、長野、岡崎、飯田、合計 |
p546 |
需給
| 発受電実績:発受電電力量(年間供給内訳) |
昭和26年度~平成12年度 |
表、自社発電(水力、火力、原子力)、他社受電(電力量、対前年増加率)、揚水動力(電力量、対前年増加率)、融通(電力量、対前年増加率)、総需要(発電端、送電端)、損失率(総合、送電)、販売電力量(電力量、対前年増加率) |
p547 |
需給;生産
| 発受電実績:発受電電力量(発電端月別) |
昭和26年度~平成12年度 |
表 |
p548 |
需給;生産
| 発受電実績:発受電電力量(送電端月別) |
昭和26年度~平成12年度 |
表 |
p548 |
需給;生産
| 発受電実績:三日最大電力(発電端月別) |
昭和26年度~平成12年度 |
表 |
p549 |
需給;生産
| 発受電実績:三日最大電力(送電端月別) |
昭和26年度~平成12年度 |
表 |
p549 |
需給;生産
| 発受電実績:支店別三日最大電力 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、名古屋、静岡、三重、岐阜、長野、岡崎、飯田、全社 |
p550 |
需給
| 発受電実績:年負荷率の推移 |
昭和26年度~平成12年度 |
表 |
p550 |
需給
| 発受電実績:日負荷実績(発電端第三水曜日) |
昭和26年、昭和36年、昭和46年、昭和56年、平成2年、平成7年、平成12年 |
表、時刻、平均、最大、日負荷率、8月、12月 |
p551 |
生産
| 発電実績:水力発電 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、認可出力、自流式(出水率、発電可能電力量、発電電力量、利用率)、揚水式発電電力量、合計発電電力量、設備利用率 |
p552 |
生産
| 発電実績:火力発電 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、認可出力、発電電力量(発電端、送電端)、利用率、熱効率(発電端、送電端) |
p552 |
生産
| 発電実績:原子力発電 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、認可出力、発電電力量(発電端、送電端)、利用率 |
p553 |
需給
| 融通・他社受電実績:他社受電電力量 |
平成3年度~12年度 |
表、電源開発(水力、火力、計)、公営(長野県、三重県、計)、日本原電(敦賀1、2)、入札電源、自家用、小計、合計 |
p554 |
需給
| 融通・他社受電実績:電力会社間融通電力量(送電) |
平成3年度~12年度 |
表、全国融通、二社融通、合計 |
p554 |
需給
| 融通・他社受電実績:電力会社間融通電力量(受電) |
平成3年度~12年度 |
表、全国融通、二社融通、合計 |
p554 |
施設;生産
| 設備:水力・火力・原子力発電設備構成 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、発電設備(水力、火力、原子力、合計)、構成比(水力、火力、原子力) |
p556 |
施設
| 設備:他社受電設備と当社受電分:電源開発 |
昭和31年4月~平成3年8月 |
表、区分(佐久間系、尾鷲系、北山川系、九頭竜川系、水窪、早木戸、高砂火力)、発電所名、認可出力、運転開始年月、当社受電分 |
p556 |
施設
| 設備:他社受電設備と当社受電分:日本原子力発電 |
昭和45年3月、62年2月 |
表、発電所名(敦賀1号機、敦賀2号機)、認可出力、運転開始年月、当社受電分 |
p557 |
施設
| 設備:他社受電設備と当社受電分:長野県 |
昭和33年2月~平成11年4月 |
表、発電所名、認可出力、運転開始年月 |
p557 |
施設
| 設備:他社受電設備と当社受電分:三重県 |
昭和29年1月~平成10年12月 |
表、発電所名、認可出力、運転開始年月 |
p557 |
施設
| 設備:他社受電設備と当社受電分:入札電源 |
平成12年4月 |
表、発電所名、認可出力、運転開始年月 |
p557 |
施設
| 設備:送電線電圧別こう長 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、電圧区分、架空、地中、増加こう長、対前年増加率 |
p558 |
施設
| 設備:変電所電圧別認可出力 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、電圧区分、増加出力、対前年増加率 |
p558 |
施設
| 設備:配電設備 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、支持物(電線路こう長、電線路延長、配電用変圧器、電力量計 |
p560 |
施設
| 設備:配電線電圧別回線数 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、年度末、3.3kV、507kV、606kV、11.4kV、合計、対前年増加率 |
p562 |
施設
| 設備:33(22)kV配電回線数・こう長 |
昭和45年度末~平成12年度末 |
表、年度末、回線数、こう長(架空線、地中線、合計) |
p562 |
施設
| 設備:通信回線設備形態別こう長 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、通信線路(通信ケーブル、光ケーブル、電線、計)電力線搬送、多重無線、通信線搬送、合計、対前年増加率、衛星無線、回線延長、こう長 |
p563 |
施設
| 設備:新増設水力発電所 |
平成3~12年度 |
表、年度、発電所名、認可出力、運転開始年月日 |
p564 |
施設
| 設備:新増設火力発電所 |
平成3~10年度 |
表、年度、発電所名、認可出力、運転開始年月日 |
p564 |
施設
| 設備:新増設原子力発電所 |
平成5年度 |
表、年度、発電所名、認可出力、運転開始年月日 |
p564 |
施設
| 設備、新設送電線(154kV以上) |
平成3~11年度 |
表、線路名、完工年月日、工事概要 |
p565 |
施設
| 設備:新増設変電所(一次変電所以上) |
平成3~12年度 |
表、変電所名、完工年月日、工事概要 |
p566 |
施設
| 設備:水力発電所自動化 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、監視制御方式{常時監視(手動、自動)、随時監視(断続監視、簡易無人、遠方制御)、遠方監視遠方制御}、合計 |
p567 |
施設
| 設備:変電所自動化 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、有人、無人、合計、無人化率、許可出力、箇所数、1ヵ所あたりの許可出力 |
p568 |
施設
| 設備:総合自動化・集中化の推移 |
昭和52年度末~平成12年度末 |
表、制御所数、集中化発変電所数、集中化率、設置した集中制御所 |
p568 |
施設
| 設備:送電線保守機動化:機動化状況 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、車両(二輪車、四輪車、合計)、1台あたりのこう長、事業所数 |
p569 |
施設
| 設備:送電線保守機動化:保守状況 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、こう長、従業員、1人あたりのこう長 |
p569 |
施設
| 設備:車両台数 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、四輪車、軽四輪車、二輪車、舟艇、合計、社有、リース |
p569 |
施設;情報システム
| 設備:コンピューター設備の変遷 |
昭和28~平成13年 |
変遷図、販売系、汎用系、周辺機 |
p570 |
情報システム
| システム化の変遷 |
昭和28年~平成13年 |
図、秘書、総務、用地、人事、経理、資材、燃料、営業、配電、系統運用、工務、制御通信、土木建築、火力、原子力、情報、人材開発センター |
p572 |
生産;設備
| 設備別従業員1人あたりの認可出力・発電電力量・こう長:水力設備 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、当社、全国、許可出力、発電電力量、従業員、1人あたりの許可出力、1人あたりの発電電力量 |
p576 |
生産;設備
| 設備別従業員1人あたりの認可出力・発電電力量・こう長:火力設備 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、当社、全国、許可出力、発電電力量、従業員、1人あたりの許可出力、1人あたりの発電電力量 |
p576 |
生産;設備
| 設備別従業員1人あたりの認可出力・発電電力量・こう長:原子力設備 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、当社、全国、許可出力、発電電力量、従業員、1人あたりの許可出力、1人あたりの発電電力量 |
p577 |
生産;設備
| 設備別従業員1人あたりの認可出力・発電電力量・こう長:送電設備 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、当社、全国、こう長、従業員、1人あたりのこう長 |
p578 |
生産;設備
| 設備別従業員1人あたりの認可出力・発電電力量・こう長:発電設備 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、当社、全国、許可出力、従業員、1人あたりの許可出力 |
p579 |
生産;設備
| 設備別従業員1人あたりの認可出力・発電電力量・こう長:配電設備 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、こう長、従業員、1人あたりのこう長 |
p579 |
販売
| 従業員1人あたりの販売電力量 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表 |
p580 |
販売
| 配電線支持物1基あたりの販売電力量 |
昭和26年度末~平成12年度末 |
表、販売電力量、支持物、支持物1基あたりの販売電力量 |
p580 |
設備;経営
| 火力発電所の効率化:新設火力設備熱効率 |
平成12年 |
表、認可年月日、発電所名、認可出力、熱効率 |
p581 |
設備;経営
| 火力発電所の効率化:火力総合の熱効率 |
平成3年度~平成12年度 |
表、発電電力量(発電端、送電端)、熱効率(発電端、送電端)、利用率、所内比率 |
p581 |
設備;経営
| 原子力発電所の効率化:原子力発電所の設備利用率 |
昭和55年度~平成12年度 |
表、発電所名・許可出力(浜岡原子力1号、浜岡原子力2号、浜岡原子力3号、浜岡原子力4号) |
p582 |
設備;経営
| 原子力発電所の効率化:原子力発電所の時間稼働率 |
昭和55年度~平成13年度 |
表、発電所名・許可出力(浜岡原子力1号、浜岡原子力2号、浜岡原子力3号、浜岡原子力4号) |
p582 |
設備;需給
| 需要家1戸あたりの停電回数・停電時間 |
昭和40年度~平成12年度 |
表、停電回数、停電時間、高圧、低圧 |
p583 |
設備
| 高圧配電線路故障件数 |
昭和26年度~平成12年度 |
表 |
p583 |
生産
| 発電用燃料の受払実績 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、石炭(受入、払出、貯炭)、重油(受入、払出、貯油)、原油(受入、払出、貯油)、ナフサ(受入、払出、貯油)、NGL(受入、払出、貯油)、LNG(受入、払出。貯蔵)、LPG(受入、払出。貯蔵) |
p586 |
生産
| 燃料費の内訳 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、石炭、燃料油、ガス、助燃費、運炭費その他 |
p586 |
生産;貿易
| 原油国別購入量 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、南方(インドネシア、ブルネイ、マレーシア、ベトナム)、中東(イラン、中立地帯、アブダビ)、中国、オーストラリア、アフリカ(リビア、ナイジェリア、ガボン) |
p586 |
生産;貿易
| 石炭国別購入量 |
平成2年度~平成12年度 |
表、オーストラリア、アメリカ、カナダ、中国、インドネシア、南アフリカ、ロシア |
p588 |
生産;貿易
| LNG国別購入量 |
昭和52年度~平成12年度 |
表、インドネシア、オーストラリア、マレーシア、カタール、アブダビ |
p588 |
生産;貿易
| ウラン精鉱国別購入量 |
昭和44年度~平成12年度 |
表、米国、カナダ、オーストラリア、CIS、中国、ニジェール、その他 |
p588 |
生産;価格
| 燃種別燃料価格 |
昭和45年度~平成12年度 |
表、石炭、重油、原油、ナフサ、LNG |
p588 |
生産;価格
| 主要原油FOB価格の推移 |
昭和62年度~平成12年度 |
表、年度、原油銘柄(ドバイ、ミナス) |
p590 |
生産;価格
| ウラン精鉱スポット価格の推移 |
昭和51年度~平成12年度 |
表 |
p590 |
価格;経営
| 資材購入契約金額 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、暦年、平均価格 |
p591 |
価格;経営
| 請負付託金額 |
昭和31年度~平成12年度 |
表 |
p591 |
経営
| 貯蔵品使用額・在庫額・回転率 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、使用額、月平均在庫額、回転率 |
p591 |
事業所;資産
| 用途別社有土地の面積 |
平成3年度末~平成12年度末 |
表、本店、名古屋、静岡、三重、岐阜、長野、岡崎、飯田、火力、発電、送変電、その他、計 |
p592 |
価格
| 電気料金暫定引下げ措置 |
平成5年、平成6年、平成7年 |
表、引下げ単価、措置対応額、総合引下げ単価、標準家庭の月使用量、標準家庭の引下げ額 |
p596 |
価格
| 平成8年料金改定:主要契約種別の料金率 |
平成8年1月1日実施 |
表、従量電灯、時間帯別電灯、業務用電力、業務用季節別時間帯別電力、低圧電力、高圧電力、特別高圧電力、季節別時間帯別電力、低圧深夜電力B |
p597 |
価格
| 平成8年料金改定:燃料費調整額算定諸元 |
平成8年1月1日実施 |
表、平均燃料価格(基準値、調整を行わない範囲、調整の上限価格)、基準単価(低圧、高圧、特別高圧)、単位、価格または料金率 |
p599 |
価格
| (参考)燃料費調整単価の推移 |
平成8年~平成10年 |
表、低圧、高圧、特別高圧 |
p599 |
価格
| 平成8年料金改定:総括原価 |
平成8年1月1日実施 |
表、支出(人件費、燃料費、修繕費、資本費、公租公課、購入電力料、その他経費、合計)、控除項目、ヤードスティック査定額、差引純原価、金額、構成比 |
p599 |
価格
| 平成10年料金改定:主要契約種別の料金率 |
平成10年2月10日実施 |
表、従量電灯、時間帯別電灯、業務用電力、業務用季節別時間帯別電力、低圧電力、高圧電力、特別高圧電力、季節別時間帯別電力、低圧深夜電力B |
p600 |
価格
| 平成10年料金改定:燃料費調整額算定諸元 |
平成10年2月10日実施 |
表、平均燃料価格(基準値、調整を行わない範囲、調整の上限価格)、基準単価(低圧、高圧、特別高圧)、単位、価格または料金率低圧、 |
p602 |
価格
| (参考)燃料費調整単価の推移 |
平成10年~平成12年 |
表、低圧、高圧、特別高圧 |
p602 |
価格
| 平成10年料金改定:総括原価 |
平成10年2月10日実施 |
表、支出(人件費、燃料費、修繕費、資本費、公租公課、購入電力料、その他経費、合計)、控除項目、ヤードスティック査定額、差引純原価、金額、構成比 |
p602 |
価格
| 平成12年料金改定:主要契約種別の料金率 |
平成12年10月1日実施 |
表、従量電灯、時間帯別電灯、3時間帯別電灯、業務用電力、第2業務用電力、業務用季節別時間帯別電力、第2業務用季節別時間帯別電力、業務用休日平日別電力、第2業務用休日平日別電力、低圧電力、低圧季節別時間帯別電力、高圧電力、第2高圧電力、高圧季節別時間帯別電力、第2高圧季節別時間帯別電力、高圧休日平日別電力、第2高圧休日平日別電力、低圧深夜電力B |
p603 |
価格
| 平成12年料金改定:燃料費調整額算定諸元 |
平成12年10月1日実施 |
表、平均燃料価格(基準値、調整を行わない範囲、調整の上限価格)、基準単価(低圧、高圧) |
p605 |
価格
| (参考)燃料費調整単価の推移 |
平成12年~平成13年 |
表、低圧、高圧、特別高圧 |
p605 |
価格
| 平成12年料金改定:総括原価 |
平成12年10月1日実施 |
表、支出(人件費、燃料費、修繕費、資本費、公租公課、購入電力料、その他経費、合計)、控除収益、差引純原価、金額、構成比 |
p605 |
株式
| 株式:地域別分布 |
平成13年3月末現在 |
表、地域区分(愛知県、静岡県、三重県、岐阜県、長野県、東京都、その他、合計、株主(株主数、構成比)、株式(株式数、構成比) |
p608 |
株式
| 株式:所有者別分布 |
平成13年3月末現在 |
表、所有者内訳(政府および公共団体、金融機関、証券会社、その他の法人、外国人、個人・その他、合計)、株主数、株式数、構成比 |
p608 |
株式
| 株式:所有株数別分布 |
平成13年3月末現在 |
表、所有株数区分、株主数、株式数、構成比 |
p608 |
株式
| 株主数および配当金 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、期末株主数、1株あたりの配当金額 |
p609 |
株式
| 株価 |
平成3年~平成12年 |
表、最高、最低、平均 |
p609 |
株式;財務・業績
| 資本金および発行済株式数 |
平成3~12年度 |
表、年月日、発行する株式の総数、増加(株式数、資本の額)、発行済株式の総数、資本の総額、摘要 |
p610 |
株式
| 株式の上場 |
平成3年度~平成12年度 |
表、上場内容(第1回転換社債券の株式への転換、無償交付新株式効力発生、第2回転換社債券の株式への転換、自己株式償却、第2回転換社債券の株式への転換)、新規上場株数、上場株数合計、上場年月日(東京証券取引所、名古屋証券取引所、大阪証券取引所) |
p610 |
財務・業績
| 貸借対照表 |
創立時~平成12年度 |
表 |
p612 |
財務・業績
| 損益計算書 |
昭和26年度~平成12年度 |
表 |
p614 |
財務・業績
| 設備資金調達実績 |
平成3年度~平成12年度 |
表、総工事資金(工事資金、外貨延払工事費)、債務償還(社債、長期借入金、短期借入金、コマーシャルペーパー)、自己資金(内部留保、。増資)、外部資金(社債、長期借入金、短期借入金、コマーシャルペーパー) |
p616 |
財務・業績;設備投資
| 電気事業設備投資額内訳 |
平成3年度~平成12年度 |
表、発電設備(水力、火力、原子力、小計)、送電・変電・配電・業務設備、改良工事、調査費、核燃料 |
p618 |
財務・業績
| 有利子負債残高 |
平成3年度~平成12年度 |
表、社債。長期借入金、短期借入金、コマーシャルペーパー、有利子負債合計、資本、総資産 |
p618 |
財務・業績;社債
| 社債発行条件の推移:国内普通社債 |
平成3年度~平成12年度 |
表、銘柄、発行総額、期間、発行価額、表面利率、応募者利回り |
p620 |
財務・業績;社債
| 社債発行条件の推移:外貨建普通社債 |
平成3年~平成8年 |
表、銘柄、発行総額(外貨額、円換算)、期間、発行価額、表面利率、応募者利回り |
p621 |
財務・業績;社債
| 社債発行条件の推移:転換社債 |
平成3年度~平成12年度 |
表、銘柄、発行総額、期間、発行価額、表面利率、転換価額、転換請求期間 |
p621 |
財務・業績;金利
| 有利子負債期末平均金利および主要金利の推移 |
平成3年度~12年度末 |
表、有利子負債期末平均金利、参考(長期プライムレート、短期プライムレート、公定歩合。預託金利) |
p622 |
財務・業績;減価償却
| 減価償却実施額 |
昭和26年度~平成12年度 |
表、水力変電設備、汽力発電設備、原子力発電設備、内燃力発電設備、送電設備、変電設備、配電設備、業務設備、休止設備、貸付設備、附帯事業固定資産、事業外固定資産 |
p622 |
設備投資
| 主要設備建設精算額:発電所 |
平成3年度~12年度 |
表、出力、使用開始年月、精算額、着工年月 |
p624 |
設備投資
| 主要設備建設精算額:送電線 |
平成3年度~11年度 |
表、款名、こう長、使用開始年月、精算額、着工年月 |
p624 |
設備投資
| 主要設備建設精算額:変電所(275kV以上) |
平成3年度~11年度 |
表、款名、容量、使用開始年月、精算額、着工年月 |
p625 |
従業員
| 要員:総従業員数 |
昭和26年5月~平成13年3月 |
表、在籍人員、男女、指数 |
p628 |
従業員
| 要員:業態別従業員数 |
昭和26年5月~平成13年3月 |
表、本店業務、支店以下一般業務、水力発電所、火力発電所、原子力発電所、送電線路、変電所、制御所、給電所、配電線路工作物、建設工事、休職、合計 |
p628 |
従業員
| 要員:年齢別従業員数 |
平成3年度~12年度末 |
表、20歳以下、25歳以下、30歳以下、35歳以下。40歳以下、45歳以下。50歳以下、55歳以下、56歳以上。合計、平均年齢、人員。構成比 |
p629 |
従業員
| 要員:勤続年数別従業員数 |
昭和26年5月~平成13年3月 |
表、5年以下、10年以下、15年以下、20年以下、30年以下、35年以下、40年以下、41年以上、平均勤続年数 |
p630 |
従業員
| 定期採用者数 |
昭和26年~平成2年 |
表、年度、採用数、 |
p631 |
安全管理
| 労働災害発生状況(被災) |
昭和26年度~平成12年度 |
表、電気、交通、墜落、その他、死亡、重傷、軽傷 |
p631 |
規則;労使関係
| 労働協約改定概要 |
平成3年3月5日~平成12年12月4日協定 |
表、申入期日、交渉経緯、妥結年月、主要な改定内容 |
p632 |
関係会社
| 関係会社の現況 |
|
表、社名、設立年月、本店所在地、主要業務、資本金、中部電力出資比率、従業員数 |
p636 |
災害;安全管理
| 管内主要自然災害記録 |
平成6年~平成12年 |
表、年月日、災害内容 |
p638 |
経済
| 最近10年の社会経済指標 |
平成3年~平成12年 |
表、人口、実質国民総生産、鉱工業生産指数、粗鋼生産量、乗用車生産台数、国内乗用車販売台数、総合卸売物価指数、全国消費者物価指数、大型小売店販売額、完全失業率、有効求人率、春闘賃上げ率、マネーサプライ対前年増加率、公定歩合、長期プライムレート、短期プライムレート、東証株価指数、企業倒産件数、経常収支、貿易収支、為替レート、原油価格 |
p639 |
沿革
| 年表 |
平成3年5月~平成13年4月 |
年表、社内事項、電気事業関連事項、一般事項 |
p642 |