| 沿革;事業所
| 写真でたどる40年//[昭和30年代] |
[昭和]31年(1956年)4月~33年(1958年)1月 |
写真、31年4月●原子力委員会は日本原子力研究所の建設地を茨城県東海村と決定。現地視察をする原子力委員(右から二人目は正力原子力委員会委員長)、原子力研究所建設予定地、原子力研究所建設事務所、31年8月●研究用原子炉(JRR-1)起工式[東海研](右から、友末茨城県知事、安川理事長、正力原子力委員長)、32年8月●JRR-1臨界、32年9月●JRR-1完成式、JRR-1の臨界を記念して発行された郵便切手、33年1月 |
〔巻頭〕1 |
| 施設;設備
| 写真でたどる40年//[昭和30年代] |
[昭和]33年(1958年)1月~38年(1963年)10月 |
写真、●33年1月ラジオアイソトープ研修所(東京・開所)。34年4月原子炉研修所(東海・開所)37年4月●研究用原子炉(JRR-2)が90%濃縮ウラン燃料で臨界[東海研]、36年6月●ラジオアイソトープ試験製造工場完成[東海研]、37年8月●軽水臨界実験装置(TCA)臨界。[東海研]、37年9月●研究用原子炉(JRR-3)臨界[東海研]、38年10月●動力試験炉(JPDR)の初発電祝賀式であいさつする菊池理事長、屋外に設けられた発電表示板、JPDR外観 |
〔巻頭〕3 |
| 施設;技術
| 写真でたどる40年//[昭和40年代] |
[昭和]40年(1965年)1月~49年(1974年)10月 |
写真、40年1月●研究用原子炉(JRR-4)臨界[東海研]、40年9月●IAEA総会が東京で開催され、米国原子力委員会シーボルグ委員長は、ヘリコプターで東海研を訪問、40年9月●中間規模試験で、粉末ポリエチレンの製造に成功[高崎研]、43年3月●材料試験炉(JMTR)臨界[大洗研]、43年6月●原研で完成した高速実験炉第2次概念計画書を動燃事業団へ引渡す(右は丹羽理事長)、43年10月●JRR-3使用済燃料を再処理し、国産初のプルトニウム105g回収に成功(この中の4gがEXPO'70のタイムカプセル内に収納された)[東海研]、45年12月●軽水炉冷却喪失事故模擬試験装置(ROSA-I)完成[東海研]、46年6月●原研創立15周年を記念し、原研旗を制定、47年11月●超高圧電子顕微鏡の利用を開始[東海研]、48年7月●多目的高温ガス実験炉の炉心伝熱流動条件を模擬した大型高温ヘリウムガスループが1,000°C、240時間連続運転に成功[東海研]。48年12月●原研の技術協力により、北海道士幌農業協同組合の馬鈴薯照射施設完成、48年3月●中間ベータ値トーラス装置(JFT-2)で、プラズマ長時間閉じ込め(700万°K、0.02秒)に成功[東海研]、49年8月●世界で初めてのダイバータ装置を備えた高安定化磁場装置(JFT-2a)完成[東海研](上は、高速カメラによるダイバータ付トマカクのプラズマ)、49年10月●天皇、皇后両陛下東海研へ行幸啓(右端は宗像理事長)、49年10月●JRR-4から茨城国体の炬火を採火[東海研] |
〔巻頭〕5 |
| 施設;設備
| 写真でたどる40年//[昭和50年代] |
[昭和]50年(1975年)3月~59年(1984年)7月 |
写真、50年1月●海底の条件を模擬し、ドラム缶詰めの低レベル放射性廃棄物の安全性の研究を行う実物大固化体高圧RI浸出試験装置完成[東海研]、50年2月●高線量率加速器完成[大阪研(現関西研究所]、50年6月●高速炉臨界実験装置(FCA)の格子管集合体拡張工事完了、7月高速原型炉“もんじゅ”用模擬炉心臨界達成[東海研]、50年6月●原子炉安全性研究炉(NSRR)臨界。(上は、チェレンコフ現象)[東海研]、52年3月●JMTRに装荷した大洗ガスループ1号(OGL-1)で出口温度1,000°C、100時間連続運転に成功(下は、OGL-1据付工事)、東海研の海岸地区には、安全性研究施設の建設が進められた(52年4月)、52年5月●α固体廃棄物処理施設完成[大洗研]、53年8月●原子炉JRR-1は使命を果たし、記念展示館としてオープン[東海研]、53年10月●タンデム加速器建家完成(上は、カラム部)[東海研]、54年3月●大型再冠水効果実証試験を行う円筒炉心試験装置完成[東海研]、那珂町に建設進む核融合研究施設、54年10月●核融合研究施設用地取得に関し調印する竹内茨城県知事(茨城県開発公社理事長)と村田理事長(右)、臨界プラズマ試験装置(JT-60)のトロイダル磁場コイル工場製作完了、54年5月●高レベル放射性廃液に含まれる放射性元素を寿命や化学的性質に応じて分離する研究を行う群分離試験装置が完成、54年8月●冷却材喪失事故時の電線ケーブルの健全性を試験する原子炉用電線材料健全性試験装置(SEAMATE-II)完成[高崎研]、55年10月●舌がん治療などに用いられる医療用イリジウム192線源の頒布開始、54年12月●運転中の商業用原子炉燃料にBWR使用済燃料搬入。(セル操作室、上は、実験用燃料棒のモザイク写真)[東海研]、56年2月●更新1号加速器の照射利用を開始[高崎研]、56年3月●核融合炉の炉心設計核計算を検証するための核融合炉物理用中性子源(FNS)完成[東海研]、56年5月●核燃料物質・放射性物質を全棟で使用できる第4研究棟完成[東海研]、57年2月●JT-60用中性粒子入射加熱装置原型ユニットの定格運転に成功[東海研]、57年9月●英国サッチャー首相が那珂地区の核融合研究施設を視察(左端は藤波理事長)、57年10月●高レベル廃棄物処理処分技術の開発のための廃棄物安全試験施設(WASTEF)完成(高レベル廃棄物ガラス固化体作製装置。上は、ガラスの固化体)[東海研]、57年11月●ピット貯蔵システムの使用済燃料乾式貯蔵施設にJRR-3金属天然ウラン使用済燃料を搬入[東海研]、57年12月●原子法レーザーウラン濃縮研究のための分離チェンバーにより、低濃縮ウラン88μgの回収に成功[東海研]、58年3月●高温ガス炉の実規模大機器の高温高圧ヘリウム中試験を行う大型構造機器実証試験ループ(HENDEL)の試験部T1完成[東海研]、58年4月 JFT-2を改造した高性能トカマク開発試験装置(JFT-2M)完成[東海研]、59年3月●緊急時の環境への影響の予測計算を迅速に行う環境線量情報予測システムSPEED1の開発を行い、SPEED1第3版完成[東海研]、59年7月●原子炉解体技術開発機器のうち、炉内構造物切断のためのプラズマアーク切断試験装置完成(左は水中でのプラズマアークを用いた切断状況)[東海研] |
〔巻頭〕9 |
| 設備;技術
| 写真でたどる40年//[昭和60年代] |
[昭和]60年(1985年)5月~[昭和]63年(1988年)11月 |
写真、60年5月●JT-60完成記念式[那珂研]、JT-60、ファーストプラズマの点火に成功、JT-60真空容器内部、60年4月●臨界プラズマ試験装置(JT-60)本体の据付け完了、60年3月●日本原子力船研究開発事業団を統合(3月25日行われた事務引継式)、60年5月●半均質臨界実験装置を改造した高温ガス炉臨界実験装置(VHTRC)臨界[東海研]、60年5月●冷却材喪失事故時の安全性研究を行う大型非定常試験装置(LSTF)完成[東海研]、61年9月●皇太子殿下が那珂研を御視察(右から二人目は伊原理事長)、61年10月●世界に例のない「炉体一括搬出工法」により移動するJRR-3原子炉本体[東海研]、63年11月●原子力船「むつ」燃料集合体取り出し作業 |
〔巻頭〕17 |
| 施設;設備
| 写真でたどる40年//[平成] |
[平成]元年(1989年)3月~7年(1995年)7月 |
写真、平成元年3月●新β・γ焼却施設完成[大洗研]、2年3月●初臨界を間近に控えたJRR-3改造原子炉本体、2年3月●JRR-3改造原子炉臨界[東海研]、2年3月●原子力船「むつ」岸壁における出力上昇試験で16年振りに臨界、3年2月●山東科学技術庁長官から、原子力船「むつ」の使用前検査合格証の交付を受ける、3年12月●太平洋上を航行中の原子力船「むつ」(第4次実験航海)、3年2月●高エネルギーイオン照射装置(AVFサイクロトロン)の組立て完了[高崎研]、3年3月●大電流化改造工事後のJT-60(右)と真空容器内部(左)[那珂研]、3月11月●大型放射光施設(SPring-8)蓄積リング棟第1期建設工事着工[播磨]、4年7月●JMTR利用成果報告会[大洗研]、4年10月●国際熱核融合実験炉(ITER)共同中央チームの那珂センター開所式、5年1月●ロシア・東欧諸国の原子炉研修コース開設(ロシア他4ヵ国、20名)[東海研]、5年7月●JT-60、高周波で世界最高の360万アンペアの電流値達成[那珂研]、5年10月●タンデム加速器ブースター完成[東海研]、6年4月●研究成果のより一層の普及を図るため、JAERI-MレポートをJAERI-Researchなどに改訂、6年6月●ITER工学R&D用のMeV級イオン源試験装置(下側の緑色のタンク)に据付け中のMeV級試験体[那珂研]、6年8月●高温工学試験研究炉(HTTR)原子炉建家に原子炉圧力容器搬入[大洗研]、6年10月●中性子イメージングプレートによる「ゆり」の中性子ラジオグラフ[東海研]、6年6月●燃料サイクル安全工学研究施設(NUCEF)完成[東海研]、7年2月●NUCEF施設の定常臨界実験装置(STACY)臨界、NUCEF施設で初臨界を間近に控えた過渡臨界実験装置(TRACY)(7年9月)、7年2月●自由電子レーザー用超電導加速器が全定格性能達成(25μm遠赤外線観側[観測])[東海研]、7年5月●解体進むJPDR建家[東海研]、7年6月●原子力船「むつ」の原子炉室吊り上げ移送作業[むつ事業所]、7年7月●米国エネルギー省と原子力研究開発分野の協力取り決め締結(右は下邨理事長) |
〔巻頭〕20 |
| 事業所
| 写真でたどる40年(現在の各地区の風景) |
|
写真、東海研究所(茨城県東海村)、高崎研究所(群馬県高崎市)、大洗研究所(茨城県大洗町)、那珂研究所(茨城県那珂町)、むつ事業所(青森県むつ市)、関西研究所(大型放射光施設・兵庫県赤穂郡) |
〔巻頭〕26 |
| 役員
| 現役員 |
|
写真、理事長 吉川允、副理事長 松浦祥次郎、副理事長 村上健一、理事 佐竹宏文、理事 高橋裕幸、理事 根本貞夫、理事 市川逵生、理事 鹿園直基、理事 佐藤章一、理事 飯泉仁、理事 田辺穣、監事 寺嶋将起、監事 岩井隆道 |
〔巻頭〕28 |
| 設備;技術
| 爆発試験装置内の圧力伝播 |
[昭和61年(1986年)頃] |
図 |
p114 |
| 原子力
| NRTA有効性評価の処理手順 |
[昭和59年(1984年)] |
図 |
p116 |
| 原子力;安全管理
| 晩発性がん死による生涯リスクの比較 |
[平成6年(1994年)] |
表、がんの種類(白血病、骨癌、乳癌、肺癌、胃腸管癌、甲状腺癌、皮膚癌、他の癌)、モデル、1Gyの線量当りの生涯リスク(NRCモデル、原研モデル)、比 |
p127 |
| 設備;原子力
| 炉心配置図 |
|
図 |
p130 |
| 原子力
| 炉心主要核熱特性 |
[平成7年(1995年)頃] |
表、[核特性{項目(核特性、反応度出力係数、即発中性子寿命、実効遅発中性子割合)、諸元}、熱流動特性(850°C運転、950°C運転) |
p130 |
| 設備;原子力
| 燃料体の構造 |
|
図、被膜粒子燃料、燃料コンパクト、燃料棒、燃料体 |
p131 |
| 設備;原子力
| 原子炉冷却設備系統説明図 |
|
図 |
p132 |
| 原子力
| OGL-1による燃料照射試験実績 |
[平成7年(1995年)頃] |
表、試料No.(第1-8次~第15次)、照射目的、最高温度、燃焼度、製造設備 |
p137 |
| エネルギー;情報システム
| エネルギー・経済・環境統合モデルシステムとデータベース |
[平成3年(1991年)頃] |
システムの構成図 |
p139 |
| 設備;原子力
| 水蒸気改質器の構造 |
|
断面図 |
p139 |
| 技術:沿革
| 原研における核融合研究開発 |
昭和41年(1966年)~平成7年(1995年) |
開発推移図、年、臨界プラズマ試験装置、トーラスプラズマ実験、炉工学技術開発(加熱装置、超伝導磁石、トリチウム、プラズマ対向機器、大型構造機器、関連基板技術)、実験炉計画 |
p141 |
| 設備;原子力
| 大電流化改造前後のJT-60装置断面及び諸元の比較 |
[平成3年(1991年)頃] |
断面図、JT-60改造前と改造後の比較(プラズマ主半径、プラズマ副半径、プラズマ電流) |
p142 |
| エネルギー;設備
| 世界に先駆けて開発した電子ビーム・エネルギー回収型ジャイロトロン装置原理概念図 |
[昭和60年(1985年)頃] |
概念図 |
p151 |
| 国際協力
| HFIR日米共同照射試験の経過と今後の計画 |
昭和58年度(1983年度)~平成10年度(1998年度) |
表、計画・年度(第1期 昭和58-62年度~第3期 平成6~10年度)、目的、研究内容、成果及び期待される成果 |
p153 |
| 原子力;組織
| ITER工学設計活動組織図 |
[平成4年(1992年)] |
組織図 |
p156 |
| 原子力;設備
| ITER概念鳥瞰図 |
[平成7年(1995年)] |
図 |
p157 |
| 技術;国際協力
| 工学R&Dの主要課題とわが国の分担 |
[平成7年(1995年)] |
表、分野(超伝導磁石、炉構造遠隔保守、電流駆動・加熱、ブランケット遮へい、第1壁ダイバータ、燃料サイクル、計測技術)、開発項目、日本の主要な分担 |
p157 |
| 原子力;組織
| [原子力船「むつ」の]実験航海の実施体制図 |
|
組織図 |
p171 |
| 原子力;施設
| 原子力船「むつ」運転・運航の概要 |
[平成3年(1991年)2月]~平成3年12月 |
表、航海日数、航海距離(海里、km)、原子動力航海距離(海里、km)、原子炉運転時間、積算熱出力、出力上昇試験及び海上試運転、実験航海(第1次航海、第2次航海、第3次航海、第4次航海)、合計 |
p173 |
| 原子力;施設
| 解体工事の工程 |
平成3年度(1991年度)~平成8年度(1996年度) |
図表、年度、原子力船「むつ」(実験航海、使用済燃料の冷却、使用済燃料の取出し作業、原子炉補機室等の機器類撤去作業、原子炉室撤去工事、移送、後利用)、「むつ」原子炉保管建屋(建設工事、移送、準備、開館)、浚渫(浚渫工事) |
p174 |
| 原子力;設備
| 大型船舶用原子炉MRX(Marine Reactor X)、深海船用原子炉DRX(Deep-sea Reactor X) |
|
図 |
p178 |
| 原子力;情報システム
| 原子力船実用化のためのシステム研究の進め方 |
平成4年度(1992年度)~平成9年度(1997年度) |
概念図、原子力の運航に係る全体システムの検討、実用原子力船の設計に係る検討 |
p179 |
| 原子力;設備
| 共同利用ビームライン |
|
表、ビームライン名称、光源、分光器、エネルギー範囲 |
p185 |
| 原子力;設備
| 原研ビームライン |
|
表、ビームラインの名称、研究内容、光源、エネルギー範囲 |
p185 |
| 技術
| HASP研究[(人間動作シミュレーション技術の研究)]の概念 |
[昭和63年度(1988年度)] |
概念図、処理の流れ、使用する、評価する、作業指示、知識ベースの設計・構築、施設形状データベースの設計・構築、ロボット運動学、動作例、グラフィックシミュレーション、被ばく線量評価、画像認識 |
p197 |
| 原子力;設備
| 小型冷凍機組み込み型超伝導加速器断面図 |
[昭和63年(1988年)頃] |
断面図 |
p201 |
| 環境保全;安全管理
| 種々の除染対象物に対する硫酸-セリウム(IV)系化学除染法の最適条件 |
[平成4年度(1992年度)終了] |
表、除染法(BWR PWR系統除染、機器除染)、除染対象物(クラッド、母材)、除染条件(除染材、温度、時間)、廃液処理 |
p226 |
| 技術
| 現在開発中の4群群分離プロセス |
[平成5年(1993年)] |
プロセス図 |
p234 |
| 原子力;設備
| 粒子燃料専焼炉の燃料概念 |
[昭和62年(1987年)] |
概念図、燃料要素、A-A断面 |
p236 |
| 原子力;設備
| ヘリウム冷却粒子燃料専焼炉プラント概念図 |
[昭和62年(1987年)] |
プラント概念図、原子炉、Heガス循環機、蒸発器、熱媒体ポンプ、熱媒体タービン、凝縮器、発電機 |
p236 |
| 原子力;設備
| 加速器駆動消滅処理プラントの概念図 |
[平成元年(1989年)] |
プラント概念図 |
p237 |
| 原子力;設備
| 加速器駆動マイナアクチノイド消滅炉諸元 |
[平成4年(1992年)] |
表、システム名、TRU合金燃料、TRU溶融塩燃料 |
p238 |
| 原子力;設備
| 開発した[JPDR]解体装置とその能力 |
[昭和61年(1986年)] |
表、解体対象(原子炉圧力容器、炉内構造物、原子炉圧力容器との接続配管、生体遮へい体)、工法、切断能力 |
p240 |
| 原子力;設備
| JRR-3[(国産1号炉)]新旧比較表 |
[昭和59年(1984年)] |
表、炉型式、熱出力、最大熱中性子束、炉心(形状 格子数、燃料、制御)、主要実験設備(水平実験孔、ビーム実験装置、ループ装置、照射設備、[比較](改造前、改造後) |
p255 |
| 原子力;設備
| JMTR[(材料試験炉)]実用期間の運転・利用実績 |
昭和46年度(1971年度)~平成7年度(1995年度) |
表、年度、サイクル数、運転関係(積算出力量、累計積算出力量)、利用関係{照射孔数(照射キャプセル、その他、合計)、水力ラビット(HR-1、HR-2)} |
p260 |
| 原子力
| キャプセル及び水力ラビットの利用状況(第1サイクルから第115サイクル) |
|
円グラフ、利用者別(所内一般、RI部門、大学、所外一般、PNC)、目的別(軽水炉安全、RI生産、照射技術開発、高温ガス炉、大学研究、核融合炉、FBR、ATR、基礎研究) |
p261 |
| 原子力
| JMTR[(材料試験炉)]燃料の概要 |
[平成6年(1994年)] |
表、項目(燃料芯材、濃縮度、ウラン密度、235U量、U量、燃料板枚数、可燃性吸収体、被覆材、燃料要素寸法、運転日数)、燃料{低濃縮ウラン燃料(標準燃料要素、燃料フォロワ)、中濃縮ウラン燃料(標準燃料要素、燃料フォロワ)、高濃縮ウラン燃料(標準燃料要素、燃料フォロワ)} |
p262 |
| 安全管理;設備
| NSRR[(原子炉安全性研究炉)]の概要 |
[昭和50年(1975年)] |
図 |
p265 |
| 安全管理;設備
| NSRR[(原子炉安全性研究炉)]の運転の種類と運転オード及び炉出力特性の代表例 |
[平成7年(1995年)] |
表、運転モード(定出力運転、単一パルス運転、台形パルス運転、合成パルス運転)、出力挙動の特徴と代表例(定常出力、零出力からのパルス出力、高出力からの出力上昇、高出力からのパルス出力、パルス出力後の高出力)、主な研究テーマ |
p267 |
| 原子力;設備
| JPDR[(動力試験炉)]の主要諸元 |
[昭和51年(1976年)] |
表、原子炉形式、原子炉熱出力、電気出力、炉心寸法、平均熱中性子束、燃料、原子炉圧力容器(材質、主要寸法、しゃへい壁)、原子炉格納容器 |
p269 |
| 原子力;設備
| JPDR[(動力試験炉)]の運転実績 |
[昭和51年(1976年)] |
表、原子炉運転日数、原子炉運転時間、原子炉熱出力量、原子炉起動回数、原子炉スクラム回数、発電時間、発電電力量、JPDR改造前、JPDR改造後、合計 |
p269 |
| 安全管理
| 主なトラブル |
昭和39年(1964年)3月~昭和54年(1979年)4月 |
一覧、年月日、トラブルの内容 |
p269 |
| 製造工程
| JPDRの解体手続 |
昭和57年(1982年)12月~[平成7年度(1995年度)末] |
原子炉の運転停止から建家撤去跡の埋め戻しと整地(解体完了)まで、解体手順・行政機関(届出先)・法手続を並列記載した行程図 |
p270 |
| 原子力;設備
| VHTRC[(高温ガス炉臨海実験装置)]の利用実績 |
昭和60年(1985年)4月~平成7年(1995年)7月 |
表、炉心番号、目的、特徴、運転回数、比率 |
p272 |
| 原子力;設備
| TCA[(軽水臨界実験装置)]の利用実績 |
[平成7年(1995年)3月末現在] |
表、実験項目、運転回数、比率 |
p274 |
| 原子力;設備
| FCA[(高速炉臨界実験装置)]の利用実績 |
昭和42年(1967年)4月~平成7年(1995年)6月 |
表、炉心番号、実験目的、主実験期間、運転日数、比率 |
p275 |
| 原子力;設備
| ホットセルの主な仕様と試験・検査項目 |
[昭和63年(1988年)3月] |
表、区分{プール、βコンクリートセル(No.1~No.6)、βγ鉛セル(No.1~No.3)、αγコンクリートセル(No.1~No.2)、αγ鉛セル(No.1~No.2)、ホット実験室}、内寸法、遮へい壁厚さ、遮へい窓数、最大取扱量、試験・検査項目 |
p277 |
| 原子力;設備
| 昭和60年~平成6年度ホットラボの利用状況(利用時間の割合) |
昭和60年(1985年)~平成6年度(1994年度) |
円グラフ、燃料関係(HTTR、軽水炉、その他)、使用済燃料(原電東海、JRR-3、JRR-2、NSRR、その他)、材料関係(核融合炉、HTTR、軽水炉、原電東海、その他) |
p279 |
| 製造工程
| 照射後試験の流れ |
|
工程図 |
p281 |
| 原子力;設備
| 昭和46年度~平成6年度 ホットラボの利用状況(照射目的別キャプセル数) |
昭和46年度(1971年度)~平成6年度(1994年度) |
円グラフ、軽水炉、高温ガス炉、照射技術、ATR21、FBR24、基礎研究、軽水炉、核融合炉、高温ガス炉、照射技術40、ATR36、FBR61、RI417、基礎研究 |
p282 |
| 環境保全;安全管理
| WASTEFで作製した固化体試料と試験 |
昭和57年(1982年)12月~平成7年(1995年)6月 |
表、個体化(ガラス個化体、シンロック固化体)、種類、数量、試験内容 |
p283 |
| 環境保全;安全管理
| STACY[(定常臨界実験装置)]及びTRACY[(過渡臨界実験装置)]の主要諸元 |
|
表、熱出力、最大過剰反応度、炉心最大容量、反応度制御方式、停止方法、STACY[(定常臨界実験装置)]、TRACY[(過渡臨界実験装置)] |
p285 |
| 原子力;環境保全
| セルの概要 |
|
表、[セルの種類](受入セル、プロセスセル、化学セル)、目的、最大取扱量、内寸法、気密度、負圧度、遮へい窓 |
p286 |
| 原子力;施設
| NUCEF[(燃料サイクル安全工学研究施設)]の建設・整備・試験の経過 |
平成元年度(1989年度)~平成6年度(1994年度) |
図表、年度、工事(実験棟A 建家く体工事、実験棟B 建家く体工事、附帯設備工事、核燃料調製設備等、STACY/TRACY、再処理プロセス試験設備、TRU廃棄物実験設備、分析設備) |
p287 |
| 原子力;施設
| コバルト-60照射室主要特性一覧 |
平成7年(1995年)7月1日現在 |
表、照射施設(コバルト第1棟、コバルト第2棟、食品棟、R1棟)、照射室名、線源格納方式、照射台寸法、線源形状、線源寸法、線源数量、空間線量率範囲、使用状況 主要照射目的 |
p291 |
| 設備
| タンデム加速器ブースター超電導リニアック部 |
[平成7年(1995年)4月] |
写真 |
p293 |
| 原子力;設備
| 高崎研の各電子加速器の利用件数 |
昭和60年度(1985年度)~平成6年度(1994年度) |
折れ線グラフ、年度、各加速器の利用件数、1号加速器、2号加速器、低エネルギー加速器 |
p296 |
| 原子力;施設
| イオン照射研究施設(TIARA)概念図 |
[平成5年度(1993年度)] |
平面概念図 |
p297 |
| 原子力;設備
| TIARA加速器の主要性能及び特徴 |
[平成5年度(1993年度)] |
表、装置名(高ネルギーイオン照射装置、中エネルギー重イオン照射装置、中エネルギー軽イオン照射装置、低エネルギーイオン照射装置)、種別、性能(加速粒子、加速エネルギー、最大電流)、特徴 |
p298 |
| 原子力;設備
| 静電加速器の主要な性能と諸元 |
|
表、[加速器の種類](タンデム加速器、シングルエンド加速器、イオン注入装置)、型名、昇電圧方式、加速電圧、電圧安定度、加速イオン質量、ビーム強度、イオン源 |
p299 |
| 安全管理;組織
| 安全衛生管理組織の概要 |
[昭和60年(1985年)] |
組織図 |
p304 |
| 安全管理
| 安全衛生員会の開催回数 |
昭和60年(1985年)4月~平成6年(1994年)3月 |
表、地区(東京、東海、高崎、大洗、那珂、むつ)、開催回数、備考 |
p307 |
| 安全管理;組織
| 日本原子力研究所の安全審査体系 |
|
組織図 |
p307 |
| 安全管理;原子力
| 原子炉・使用施設などの安全審査状況(件数) |
昭和60年度(1985年度)~平成6年度(1994年度) |
表、年度、原子炉等安全審査委員会(審査、報告、その他、専門部会)、原子炉運転委員会(審査、報告、その他、専門部会)、使用施設等運転委員会(審査、報告、その他) |
p308 |
| 安全管理;施設
| 東海研一般施設などの安全審査状況(件数) |
昭和60年度(1985年度)~平成6年度(1994年度) |
表、年度、項目(施設等) |
p308 |
| 安全管理;設備
| 東海研設備機器などの安全審査状況(件数) |
昭和60年度(1985年度)~平成6年度(1994年度) |
表、年度、項目(吊具・クレーン、高圧ガス・圧力容器、構造・度、放射線関係、購入試薬、その他) |
p308 |
| 原子力;安全管理
| 集団被ばく線量と平均被ばく線量の推移 |
昭和32年度(1957年度)~平成6年度(1994年度) |
棒グラフ、集団被ばく線量(職員等、外来研等、請負業者、研修生)、折れ線グラフ、平均被ばく線量(全従業者) |
p311 |
| 原子力;安全管理
| 原研における過去の主な内部被ばく |
昭和44年度(1969年度)~昭和62年度(1987年度) |
表、年度、器官線量、器官名、汚染核種、被ばくの原因となった作業内容 |
p313 |
| 原子力;環境保全
| 東海研廃棄物処理状況 |
昭和60年(1985年)~平成6年(1994年) |
表、年次、固体廃棄物{低レベル(圧縮、焼却)、中高レベル(細断・圧縮)}、液体廃棄物{低レベル(蒸発、化学)、中高レベル(蒸発)} |
p323 |
| 原子力;環境保全
| 大洗研廃棄物処理状況 |
昭和60年(1985年)~平成6年(1994年) |
表、年次、β・γ固体廃棄物{低レベル(圧縮、焼却)、中高レベル(分類圧縮)}、α固体廃棄物{低レベル(圧縮細断、焼却)、高レベル(封入措置)}、β・γ液体廃棄物{一般無機廃液(蒸発、化学、その他)、スラッジ(アスファルト固化)、有機廃液(焼却)} |
p324 |
| 原子力;環境保全
| むつ事業所廃棄物処理状況 |
昭和60年(1985年)~平成6年(1994年) |
表、固体廃棄物、液体廃棄物 |
p324 |
| 原子力;環境保全
| 除染業務実施状況 |
昭和60年(1985年)~平成6年(1994年) |
表、年次、東海研(衣料除染、機器除染、施設除染)、大洗研(衣料除染、機器除染、施設除染) |
p324 |
| 情報システム
| 原研の大型計算機システムの変遷 |
昭和38年度(1963年度)~平成6年度(1994年度) |
表、年度、システム数、計算機システム、主記憶総容量、外部記憶総容量、全体処理能力比 |
p325 |
| 経営
| 業務量の推移(東海地区) |
昭和60年度(1985年度)~平成6年度(1994年度) |
折れ線グラフ、金額、人員 |
p328 |
| エネルギー
| 電力使用量等の推移(東海地区) |
昭和60年度(1985年度)~平成6年度(1994年度) |
表、年度、電力使用量、水使用量、建家面積 |
p329 |
| エネルギー
| 電力使用量等の推移(那珂地区) |
昭和60年度(1985年度)~平成6年度(1994年度) |
表、年度、電力使用量、水使用量、建家面積 |
p330 |
| エネルギー
| 電力使用量等の推移(大洗地区) |
昭和60年度(1985年度)~平成6年度(1994年度) |
表、年度、電力使用量、水使用量、建家面積 |
p331 |
| エネルギー
| 電力使用量等の推移(むつ地区) |
昭和60年度(1985年度)~平成6年度(1994年度) |
表、年度、電力使用量、水使用量、建家面積 |
p332 |
| 原子力
| 核燃料の保有状況 |
平成7年(1995年)3月31日現在 |
表、種類{濃縮ウラン(U、235U、生成Pu)、プルトニウム、ウラン233、天然ウラン(U、生成Pu)、劣化ウラン(U、生成Pu)、トリウム}、区分{東海研(原子炉及び臨界実験装置、研究施設、計)、大洗研(原子炉及び臨界実験装置、研究施設、計)、原子力船「むつ」(原子炉)} |
p332 |
| 原子力
| 査察状況 |
平成6年度(1994年度) |
表、東海研(施設、科技庁、IAEA)、大洗研(施設、科技庁、IAEA)、原子力船「むつ」(施設、科技庁、IAEA) |
p333 |
| 資料
| 図書資料の所蔵と利用 |
平成7年度(1995年度) |
区分(所蔵資料数、利用件数)、項目、40年目(H7年度) |
p334 |
| 原子力
| ラジオアイソトープの製造・検査実績 |
昭和37-40年度(1962-1965年度)~平成6年度(1994年度) |
表、年度、区分{精製ラジオアイソトープ(製造・検査回数、製造量)、標識化合物(製造・検査回数)、線源ラジオアイソトープ(製造・検査回数)、合計(製造・検査回数) |
p337 |
| 原子力;設備
| 研究炉の利用状況 |
昭和50年度(1975年度)~平成7年度(1995年度) |
表、年度、施設{JRR-2(大学、国公研、会社、計)、JRR-3(大学、国公研、会社、計)、JRR-4(大学、国公研、会社、計)、合計 |
p339 |
| 原子力;設備
| 試験炉の利用状況 |
昭和50年度(1975年度)~平成7年度(1995年度) |
表、年度、利用者区分(大学、国公研、会社、計)、区分(照射なお、照射後試験) |
p339 |
| 研究
| 委託研究の年度別分野別件数一覧 |
昭和34-59年度(1959-1984年度)~平成7年度(1995年度) |
表、年度、分野(産業界、大学、研究機関、計) |
p342 |
| 施設
| 東海地区建設整備実績 |
昭和31-59年度(1956-1984年度)~平成7年度(1995年度) |
表、建家名・施設名、規模、年度 |
p352 |
| 施設
| 那珂地区建設整備実績 |
昭和31-59年度(1956-1984年度)~平成7年度(1995年度) |
表、建家名・施設名、規模、年度 |
p361 |
| 施設
| 高崎地区建設整備実績 |
昭和31-59年度(1956-1984年度)~平成7年度(1995年度) |
表、建家名・施設名、規模、年度 |
p365 |
| 施設
| 大洗地区建設整備実績 |
昭和31-59年度(1956-1984年度)~平成7年度(1995年度) |
表、建家名・施設名、規模、年度 |
p368 |
| 施設
| むつ地区建設整備実績 |
昭和31-59年度(1956-1984年度)~平成7年度(1995年度) |
表、建家名・施設名、規模、年度 |
p373 |
| 施設
| 播磨地区建設整備実績 |
昭和31-59年度(1956-1984年度)~平成7年度(1995年度) |
表、建家名・施設名、規模、年度 |
p376 |
| 予算
| 原研予算(政府出資金及び補助金)と科学技術庁予算(一般会計)の推移 |
昭和31年度(1956年度)~平成7年度(1995年度) |
折れ線グラフ、年度、金額、原研予算、原子力、宇宙、海洋、その他 |
p387 |
| 予算
| 原研予算(政府出資金及び補助金)と科学技術庁予算(一般会計)の伸び率及び割合の推移 |
昭和31年度(1956年度)~平成7年度(1995年度) |
折れ線グラフ、年度、金額、科学技術庁予算の伸び率、原研予算の伸び率、原子力予算の伸び率、科学技術庁予算に占める原子力予算の割合、原子力予算に占める原研予算の割合 |
p387 |
| 予算
| 収入予算額の推移 |
昭和31年度(1956年度)~平成7年度(1995年度) |
折れ線グラフ、政府出資金及び補助金、原子力発電安全性実証試験等受託収入、繰越金、事業収入、事業外収入、民間出金及び寄付金 |
p388 |
| 予算;研究
| 支出予算額の推移 |
昭和31年度(1956年度)~平成7年度(1995年度) |
折れ線グラフ、安全性研究費、高温工学試験研究費、核融合研究費、放射線利用研究費、原子力船研究開発費、原子力研究費、原子炉費、研究業務費、原子力発電安全性実証試験等受託研究費、事業運営費、事業管理費及び一般管理費等、役職員給与、予備費 |
p389 |
| 資産
| 固定資産保有状況 |
昭和40年度(1965年度)~平成5年度(1993年度) |
折れ線グラフ、年度、金額 |
p391 |
| 財務・業績
| 資本金等の推移状況 |
昭和40年度(1965年度)~平成5年度(1993年度) |
年度、金額、棒グラフ、資本金、負債、折れ線グラフ、負債、資産 |
p392 |
| 経営
| 契約実績額推移 |
昭和60年度(1985年度)~平成6年度(1994年度) |
折れ線グラフ、年度、金額、合計、物品、役務、工事、その他 |
p397 |
| 経営
| 契約事務のあゆみ |
昭和32年(1957年)~昭和60年(1985年)6月 |
一覧、年月、項目 |
p398 |
| 労働時間
| 年間所定労働時間の推移(一般職員) |
昭和61年度(1986年度)~平成7年度(1995年度) |
折れ線グラフ、年度、時間 |
p401 |
| 労働時間
| 一月の超過勤務時間の平均(全職員) |
昭和61年度(1986年度)~平成7年度(1995年度) |
折れ線グラフ、年度、時間 |
p401 |
| 賃金
| 最近の給与改定率 |
昭和60年度(1985年度)~平成6年度(1994年度) |
表、年度、給与改定率 |
p403 |
| 福利厚生
| 原子力健康保険組合事業実績概要 |
昭和60年度(1985年度)~平成6年度(1994年度) |
表、事業年度、収入、支出(法定給付費、附加給付費、保健事業費、その他) |
p404 |
| 福利厚生
| 原研生活協同組合経営実績 |
昭和60年度(1985年度)~平成6年度(1994年度) |
表、年度、区分(供給高、出資金) |
p405 |
| 法律
| 日本原子力研究所法 |
昭和31年(1956年)5月4日法律第92号 |
条文 |
p442 |
| 役員
| 歴代役員一覧 |
[昭和]31年(1956年)6.15~[平成]7年(1995年)10.1現在 |
図、理事長、副理事長、理事、監事、氏名(就任年月日、退任年月日) |
p448 |
| 従業員
| 組織別定員の年度別一覧 |
[昭和]31年度(1956年度)~[平成]7年度(1995年度) |
表、年度、事業所 |
p450 |
| 予算
| 予算の年度別一覧 |
[昭和]31年度(1956年度)~[平成]7年度(1995年度) |
表、項目、参考(国の原子力予算(一般会計)) |
p450 |
| 資産
| 固定資産の年度別一覧 |
[昭和]31年度(1956年度)~[平成]6年度(1994年度) |
表、区分、年度 |
p452 |
| 組織
| 組織の変遷 |
昭和31年(1956年)7月24日~平成7年(1995年)10月1日 |
組織図 |
p454 |
| 施設
| 主要施設一覧//原子炉 |
|
表、名称、目的、型式、着工年月 臨界年月、最大熱中性子束(n/cm2sec) 最大熱出力(MW)、燃料、冷却材 減速材、反射材 遮蔽材、制御、実験設備、所在地 主製造業者、備考 |
p459 |
| 施設
| 主要施設一覧//臨界実験装置 |
|
表、名称、目的、型式、着工年月 臨界年月 最大熱出力、燃料、減速材、反射材 遮蔽材、制御、炉心寸法、所在地 主製造業者 |
p460 |
| 施設
| 主要施設一覧//インパイルループ |
|
表、名称、目的、冷却材、最高温度(°C)、最高圧力(Mpa)、主冷却の容量(kW)、試料の最大寸法 φ×長(mm)、取付け原子炉 |
p460 |
| 施設
| 主要施設一覧//コバルト―60照射施設 |
|
表、施設名、目的、型式(線源格納型式)、設置年月、線源格納能力(Bq)、現有線源量 H.7.4.1現在(Bq)、照射室数、所在地 |
p461 |
| 施設
| 主要施設一覧//加速器 |
|
表、名称、目的、型式・線質、設置年月、エネルギー(MeV)電流(mA)、線量率(Gy/sec)、所在地、備考 |
p461 |
| 施設
| 主要施設一覧//照射後試験施設 |
|
表、名称、ケーブセル名称、使用目的、窓数、マニプレータ類、パワーマニプレータ、ホイスト、遮蔽厚(m)、最大使用量(GBq)、設置年月、所在地 |
p462 |
| 施設
| 主要施設一覧//核融合施設//超電導工学実験装置 |
|
表、目的、ヘリウム冷凍機、電源、真空容器、試験研究用パルス・コイル、完成年月日、所在地 |
p462 |
| 施設
| 主要施設一覧//核融合施設//臨界プラズマ試験装置(JT-60) |
|
表、目的、主半径(m)、副半径(m)、トロイダル磁場(T)、プラズマ電流(MA)、加熱(中性粒子入射(MW)、高周波(MW))、設置年度 所在地 |
p462 |
| 施設
| 主要施設一覧//核融合施設//高性能トカマク開発試験装置(JFT-2M) |
|
表、目的、主半径(m)、副半径(m)、トロイダル磁場(T)、プラズマ電流(MA)、加熱(中性粒子入射(MW)、高周波(MW))、設置年度 所在地 |
p462 |
| 施設
| 主要施設一覧//その他主要施設//大型非定常試験装置(LSTF) |
|
表、名称、目的、圧力、温度、燃料ビン本数、流体体積、高さ、最大炉心出力、設置年月、所在地 |
p463 |
| 施設
| 主要施設一覧//その他主要施設//廃棄物安全試験施設(WASTEF) |
|
表、施設名称、セル名称、使用目的、窓数、マニプレータ類、パワーマニプレータ、ホイスト、遮蔽厚(m)、最大使用量(GBq)、設置年月、所在地 |
p463 |
| 施設
| 主要施設一覧//原子力船「むつ」//「むつ」の諸元 |
|
表、用途、航行区域、全長、型幅、型深さ、総トン数、載貨重量、主機関×数 出力、航海速力、原子動力による航続距離 |
p463 |
| 施設
| 主要施設一覧//原子力船「むつ」//原子炉 |
|
表、目的、型式、着工年月 臨界年月、最大熱中性子束(n/cm2 sec) 最大熱出力(MW)、燃料、冷却材 減速材、反射材 遮蔽材、制御、所在地 主製造業者 |
p463 |
| 生産
| 原子炉運転実績年度別一覧 |
[昭和]32年度~[平成]7年度(9月末まで) |
表、原子炉名、項目、年度 |
p464 |
| 技術
| 研究成果発表年度別一覧 |
[昭和]32年度~[平成]7年度(9月末まで) |
表、項目、年度 |
p464 |
| 技術
| ラジオアイソトープ頒布実績一覧 |
[昭和]37年度~[平成]7年度(9月末まで) |
表、項目、年度 |
p466 |
| 技術
| 工業所有権出願・登録件数年度別一覧 |
[昭和]33~59年度~[平成]7年度9月末まで |
表、出願国、出願件数、年度 |
p468 |
| 技術
| 研究等契約の年度別一覧 |
[昭和]34~59年度~[平成]7年度9月末まで |
表、契約種別、年度 |
p468 |
| 海外事業
| 国際協力協定一覧 |
1977.10.06~ |
表、件名(包括取決め、安全性、ガス炉、核融合、放射線利用、その他)、相手方、実施期間、目的、備考 |
p469 |
| 海外事業
| 国際協力協定一覧//[過去の主な取決め] |
1975.07.01~1995.09.26 |
表、件名(安全性、ガス炉、核融合、放射線利用、その他)、相手方、実施期間、目的、備考 |
p471 |
| 教育・研修
| ラジオアイソトープ・原子炉研修所修了者年度別一覧//ラジオアイソトープ研修部門 |
[昭和]32~59年度~[平成]7年度(9月末まで) |
表、コース、年度 |
p473 |
| 教育・研修
| ラジオアイソトープ・原子炉研修所修了者年度別一覧//原子炉研修部門 |
[昭和]34~59年度~[平成]7年度(9月末まで) |
表、コース、年度 |
p473 |
| 表彰
| 表彰者一覧(60年度以降)//科学技術庁長官賞受賞者 |
[昭和]60年度~[平成]7年度 |
表、表彰名、受賞者(受賞年度、受賞者氏名、所属、件名) |
p474 |
| 表彰
| 表彰者一覧(60年度以降)//日本原子力学会賞受賞者 |
[昭和]60年度~[平成]7年度 |
表、表彰名、受賞者(受賞年度、受賞者氏名、所属、件名) |
p476 |
| 業界
| 略号一覧 |
|
表 |
p479 |
| 施設
| 原研略号一覧 |
|
表 |
p480 |
| 編集協力
| 執筆者一覧(五十音順) |
|
表、秋元肇、秋元正幸、安達武雄、阿部清治、池添博、井坂紀洋、石川勇、伊藤忠春、今橋強、岩村公道、[以下略] |
p481 |
| 編集協力
| 編集委員会 |
|
表、委員長:今井栄一、委員:伊集院宗昭、大西信秋、金井昭彦、清水昭郎、清水賢一、田中利幸、東条隆夫、中島甫、萩原幸、[以下略] |
p482 |
| 事業所
| 日本原子力研究所所在地 |
|
表、本部、国際原子力総合技術センター(東京研修センター)、計算科学技術推進センター、東海研究所、那珂研究所、高崎研究所、大洗研究所、関西研究所、大型放射光施設(播磨)、むつ事務所 |
巻末 |
