日本国有鉄道『日本国有鉄道百年史. 第12巻』(1997.12)

索引項目 ページ
機械化、近代化及び合理化等の実施に伴う職員の申出による休職の取扱いに関する了解事項 p438
機械軌道区 p297、p298、p301
機械軌道区職員の職制及び服務の基準 p388
機械区 p296、p301
機械区職員の職制 p387
企画委員会 p249、p250、p303
規格管理総括者 p855
企画室 p277、p281
規格仕様 p852、p855
機関運転掛 p390
期間外損益勘定 p620、p739
機関区 p295、p296、p301
機関車乗務日当支給手続 p457
機関車協議会 p480
機関車牽引方式 p140
機関車労働組合 p33、p480、p488、p489、p490
機関車労働組合結成準備委員会 p485
機器等選定調査委員会 p305
機器名称鑑 p628、p815
企業会計 p599
企業会計制度 p600
企業会計制度対策調査会 p714
企業の防衛について(日本国有鉄道、昭和25年11月10日) p33、p480
機構改正に伴う経理事務の処理要綱 p741
機構改正に伴う物品事務の暫定措置について p809
軌材検査掛 p387
軌材指導掛 p387
技師長 p19、p37、p221、p222、p227、p230
技師長室 p233
技師長室計画課 p238
技師長室標準課 p238
汽車製造会社 p899
技術課 p271
技術開発室 p225、p250、p251
技術掛 p387
技術課題 p347
技術課題等試作調査委員会 p305
技術協力 p397
基準外国為替相場の設定に伴う外貨建資産等の会計処理に関する意見 p622
犠牲的原価 p626
北見丸 p315、p331
記帳式会計機 p774、p782、p783
規程近代化 p364
規程近代化委員会 p304
軌道 p158
軌道保守 p386
気動車 p885
気動車キロ p791
気動車用軽油 p876
気動車区 p297、p301
衣浦臨海鉄道 p196
技能者養成所 p287
基本給加算額表 p446
基本給表 p443
基本延日車数 p791
木枕木 p893、p895
木マクラギ規格改善委員会 p895
期末キロ p790
客扱専務車掌 p545
客貨共通費配賦基準 p626
客貨個別費の範囲 p626
客貨車課 p271
客貨車区 p296、p301、p655
客貨車区客車区及び貨車区従事員採用規程 p378
客貨車検査体系 p389
客貨別原価計算 p626
客車 p885
客車キロ p791
客車区 p296、p301
休暇 p434
旧軍人・軍属の加算年 p572
旧軍人等の戦地外戦務加算年 p574
救護班 p531
急行小口扱貨物通知書 p765
急行料金 p726
旧国際電気通信株式会社の社員期間 p573
九州新幹線 p216
休職 p437
休職給 p580
休職制度 p522
休職の基準に関する協約 p437
給電管理局 p301
給電管理事務所 p37、p43、p253、p269、p272、p275、p289、p290、p295、p296
給電区 p296、p301
旧南洋庁の公務員 p573
旧日本医療団体の職員 p573
休復職の発令 p523
級別号俸制度 p442
給油所補給(燃料購入方式) p879
給与 p438
給与準則 p603
給与水準 p441、p442
給与制度 p438
教育訓練 p463、p473、p474
競合脱線 p312
共済掛金 p568
共済組合 p534、p562、p578、p687、p689、p782、p905
共済組合員期間 p570
共済組合年金制度 p562
共済組合の財政 p576
共済組合の収支計画 p576
共済組合の年金 p575
共済事務局 p250、p251、p563
共済負担金 p568
行政官在外研究員制度 p399
行政官庁法 p9
行政管理研究会 p223
行政管理庁 p633、p905
行政管理庁の勧告 p703
行政機関職員定員法 p20、p23、p26、p227、p323、p353、p354、p476
行政機関職員定員法施行に伴い退職する職員に対して支給される退職手当に関する政令 p26、p454
行政機関職員定員法施行に伴い退職する職員に対する退職手当支給内規 p454
行政機関に置かれる職員の定員の置設又は増加の暫定措置等に関する法律 p21
行政機構刷新審議会 p22
行政事件 p326
行政審議会 p223
行政整理 p354、p477、p478
行政整理実施本部 p23
行政整理反対闘争 p477
行政不服審査法 p571
業績賞与 p641
共通用貨車 p611
業務委託費 p734
業務運営会議 p304
業務運営刷新委員会 p784
業務運営調査委員会 p302
業務運営調査室 p228、p918
業務監査 p916、p917、p918、p919
業務災害補償 p534
業務災害補償に関する協約 p534
業務刷新委員会 p250、p304、p312、p313、p357、p387、p495、p772、p863
業務刷新地方委員会 p313
業務上の諸会合、諸競技会、運転考査等に参加する職員の勤務及び給与の取扱いについて p422
教務手当 p453
業務費 p733
業務別安全管理者 p529
局採用 p371
局部修繕 p541
局別営業キロ p790
局別純収入計算 p789、p795
許容保有量(貯蔵品) p854
緊急貨物輸送対策推進委員会 p303
緊急失業対策法 p26
銀行口座振込制の活用 p609
近代化推進チーム p357
近代化等投資計算事務規程 p625
近代化特別手当基準規程 p449
勤務 p419
勤務および休暇規程 p432
勤務地手当 p450、p451
木内信胤 p41
木川田一隆 p149
菊川孝夫 p42
岸信介 p487
北野隆 p481
木村逸郎 p42、p307
緊急取替えを要する諸施設 p65
客貨輸送実績と需要想定 p92
機関別国鉄所有特許権等数(昭和46年3月末現在) p349
勤続年数別整理人員(昭和24年、定員法による行政整理) p355
近代化・合理化の実績(昭和32年度以降) p358
勤務形態変遷表(公共企業体発足以降) p426
基本給表の変遷(昭和25~44年) p440
給与水準の変遷(昭和23~47年) p441
基本給表の最高・最低額(昭和23~47年) p446
教育実績表(昭和46年度) p474
教育目的別修了人員(昭和46年度) p475
休職制度の推移(昭和26~30年) p523
救護班のおもな出動状況表(昭和24~47年) p532
協約による国鉄の災害補償と労働基準法による補償との比較 p535
共済組合運営規則による附加給付の変遷(昭和35~47年) p578
共済組合の分譲制度による住宅および宅地の分譲実績(昭和32~46年度) p583
共済組合貸付実績(昭和46年度) p584
共済組合物資部の販売高および業務機関数の推移(昭和30~47年) p586
業務費の推移(昭和24~47年度) p735
木マクラギ購入数量(昭和24~47年度) p894
橋梁全国生産量と鉄道橋購入実績(昭和29~47年度) p898
軌条敷設延長と不良数量(昭和11~29年度) p67
(図20)客扱専務車掌制服(昭和32年1月4日制定)上衣(冬服前面・背面)、上衣(夏服前面)、ズボン p555
気動車急特「はつかり」の出発式 [別刷]
木マクラギの現状と問題点(日本国有鉄道資材局) [参考文献]
近代日本総合年表(岩波書店) [参考文献]
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