日本国有鉄道『日本国有鉄道百年史. 第12巻』(1997.12)

索引項目	ページ

せり売り	p813
盛夏衣、盛夏ズボンおよび汚損事務作業衣の制定	p546
盛夏衣の服制	p547
生活相談所	p539
生活相談所規程	p540
青函連絡船設計委員会	p303、p315
青函連絡船取替等計画委員会	p303、p316
製材場	p287、p295、p296、p297、p837、p857
製作監督員付の契約	p902、p903
製作監督等基準規程	p823、p824
製作貯蔵品	p834
製作貯蔵品名称基準規程	p822
清算勘定	p696、p704、p705
生産性教育	p474
生産性向上運動	p187、p500、p501
生産性向上運動阻止闘争	p500
成人病予防診断記録票	p524
製品契約	p895
政府援助	p650
政府契約の支払遅延防止等に関する法律	p921
政府出資	p640、p649、p655、p658
政府出資による資本金の増額	p597
政府職員に係る給与の応急措置に関する法律	p534
政府職員に対する退職手当の停止に関する政令	p454
政府職員の勤務時間に関する総理庁令	p419
政府職員の新給与に関する件	p452
政府引受債	p657
政府保証債	p657
政府保証鉄道債券	p686
制帽(職員乙)	p546
世界動力会議	p396
石炭	p867
石炭配給統制	p867
石炭鉱業合理化事業団	p859
石炭鉱害復旧事業団	p339
石炭鉱業審議会	p872
石炭鉱山整理促進交付金	p859
石炭合理化臨時措置法	p711、p858、p868、p872
石炭船の取替え	p870
石炭代の前金払	p871
石油・セメントの積卸および荷さばき施設運営事業への投資	p192
石油ターミナル	p667
石油配給公団	p880
石油パイプライン	p667
石油パイプラインの集油施設または石油ターミナルの運営事業への投資	p194
世銀貸付金勘定	p684
世銀借入金	p622
世銀借入金利子	p735
世銀借款	p122
世銀借款契約	p684
世銀借款契約調印	p124
世銀調査団	p123
世帯形成時賃金	p450
設計作業衣	p545
設備資金	p84
設備投資	p721
設備投資計画	p613
設備投資経済計算	p625
設備投資資金	p595
設備投資事務規程	p612
設備投資長期計画	p726
設備投資の分類	p612
セメント	p897
セメントターミナル会社	p196
セルフ販売方式	p586
船員基本給表	p444、p445
船員級別俸給表	p442
船員区	p295、p296、p301
船員中央労働委員会	p432
船員法	p432
船員法施行規則の一部を改正する省令	p433
1970年代の鉄道車両工業	p889
全キロ	p790
線区別会計区分	p186
線区別経営改善方策	p312
線区別経済計算	p631
線区別原価計算	p626
線区別純収入計算制度	p777
全国機関車代表者会議	p481
全国新幹線鉄道整備法	p209、p214、p216
全国新幹線鉄道網整備に関する基本方針	p209
全国新幹線網	p207、p208
全国通運	p193、p195
全国鉄地方労組総連合準備会	p490
戦災復興工事費	p674
戦時標準船	p315
戦傷病者乗車券引換取扱手続	p743
戦傷病者負担金	p650
仙台臨海鉄道	p195
洗濯場	p856
戦闘帽形略帽	p541
船舶用の燃料油	p876
船舶用品	p815
船舶およびさん橋職員服制	p543
船舶関係職員の職制	p389、p390
船舶関係職員の職制及び服務の基準	p384
船舶関係職員の服制	p542
船舶管理職俸給表	p445
船舶管理部	p42、p275、p284、p290、p300
船舶局	p237、p251
船舶施設区	p298、p301
船舶事務掛	p390
船舶従事員の袖章	p542
船舶収入の計算整理方	p742
船舶乗務員の勤務	p432
船舶乗務員の時短問題	p433
船舶第1次時短協定	p433
船舶第3次時短協定	p434
船舶第2次時短協定	p433
船舶長	p268
船舶部	p39、p233、p273
船舶部海務課	p233
船舶部船務課	p233
船舶部総務課	p233
船舶輸送長	p268
船舶旅客掛	p390
戦犯拘禁期間	p574
全米旅行業者協会	p396
線別・駅別取扱収入報告	p742
線別経営統計年報	p788
線別原価計算	p623
線別純収入計算	p776、p789、p795、p802
線別・鉄道管理局別・運輸別の輸送原価計算制度	p590
占領地域救済基金	p399
線路試験区	p295、p296、p298
線路増設費	p699、p700、p701、p702
線路用品	p815
瀬戸敏夫	p481
線路増設工事進捗状況(昭和36~39年度)	p110
1,972億円案→2,926億円(昭和37年)	p126
設備投資関係経費表(昭和31~47年度)	p599
清算勘定決算額調(昭和24~47年度)	p710
船舶関係職員服制図(昭和30年9月17日制定)(図14)制帽・日覆、前章、(図15)制服上衣(夏衣)、上衣(冬衣前面・背面)ズボン、そで章、(図16)外とう(前面・背面)	p553
(図29)設計作業衣(前面・背面)(昭和36年4月28日制定)	p556
(図35)制帽(職員乙)(昭和37年12月7日制定)	p556
接客職種の服制(昭和41年10月15日制定)(図52)新制帽(職員)、(図53)新制帽(駅長)、(図54)新制帽(助役)、(図55)新制服(上衣前面・背面)、ズボン、襟章、(図56)新制服(上衣前面・背面)(冬サージ両前)、ズボン	p560
(図65)制服(女子自動車)(昭和43年8月24日制定、上衣(冬前面・背面)、上衣(夏前面・背面)、スカート(冬・夏、前面・背面)、ズボン(冬)、えりおおい、胸章、(図66)制帽(女子自動車冬・夏)(前面・背面・前章)、(図67)腕章(ワッペン)(昭和44年7月24日制定)	p561
線別経営統計系統図(昭和39年度)	p788
青函連絡船渡島丸 [別刷]
石炭統計年報(通商産業省) [参考文献]
セメント年鑑(セメント新聞社) [参考文献]
戦後石炭史(園田稔) [参考文献]

索引頭文字リスト

この社史内の人物一覧