日本銀行『日本銀行百年史. 第3巻』(1983.11)

索引項目	ページ

神崎勲	p271
郷誠之助	p154、p377、p510
木暮武太夫	p271
児玉謙次	p430、p502、p512
後藤文夫	p253
小池銀行	p17、p48
公開市場操作(昭和戦前期以前) 大正10年代の金融政策論議	p301、p312
甲賀銀行	p441
興業債券(大正期)	19~20
甲号五分利公債	p66
考査部事務取扱要旨並処務心得(日銀)	p291
公私経済緊縮委員会	p384
麹町銀行	p48
高知商業銀行	p30
公定歩合(日本銀行条例時代)適用の手心	p65
公定歩合(日本銀行条例時代)の長期据置き	108~109
公定歩合操作の有効性	p212
公定歩合の引上げ大正8年10月	p3
公定歩合の引上げ大正8年11月	p3
公定歩合の引上げ昭和6年10月	p501、p503
公定歩合の引上げ昭和6年11月	504~505
公定歩合の引上げ(明治・大正期)をめぐる論議	p22、p29、p109
公定歩合の引下げ大正14年4月	109~112
公定歩合の引下げ大正15年10月	116~120
公定歩合の引下げ昭和2年3月	122~123
公定歩合の引下げ昭和2年10月	p208、p369
公定歩合の引下げ昭和5年10月	p467、471~473
公定歩合の引下げ(明治・大正期)をめぐる論議	106~108
鴻池銀行	p5、p18、p38、p95、p359
鴻巣銀行	p36
購買力平価説	128~129
神戸岡崎銀行	p91
神戸市債	p480
公募入札発行(大蔵省証券)	473~474
高率適用制度(昭和戦前期以前)運用の手心	p34、p74、p113
高率適用制度(昭和戦前期以前)適用の一時停止	p60、p66
高率適用制度(昭和戦前期以前)の存続問題	113~115
高率適用制度(昭和戦前期以前)の復活(大正14年)	p74
高率適用制度(昭和戦前期以前) 商業手形割引に対する不適用	p123
古賀銀行	p39
国際観光局の新設(国際収支改善策)	p449
国際汽船	p95
国際金融会議(International Financial Conference)	127~131、p306、p388、p390
国際金融協力	127~128、p342、344~345、p348、p398、p403
国際金融取引(日銀)	p347、p528
国際経済会議(International Economic Conference)	129~131、p306、342~343、349~350、p388、p390
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)株式引受団	p359
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)が使用する通貨単位	p355
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)創立委員会	p354、p358
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)とヤング債	p353、p438
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)とわが国の金輸出再禁止	p499
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)の管理運営	p356
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)の資本金	p356
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)の所在地	p355
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)の性格についての考え方	p354、p356
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)の設立構想	p345、351~353
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)の総裁	p356
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)の定款	p356、p358
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)の目的	p356
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)の理事	356~359
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)の理事会	p356
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)への参加資格	p357、p388
国際決済銀行(Bank for International Settlement、BIS)への出資および理事選任に関する「日本銀行条例」上の制約	p357
国際決済銀行設立に関する条約(Convention)	p355、p358
国際資本移動	p348
国際収支の均衡	p105、p115
国際貸借審議会	p384
国債担保の当座貸越、定期貸	p527
国債の売戻条件付買入れ	p8、p15、p20
国債の対市中売却(昭和2年)	p212
昭和初期の国債引受けシンジケート	219~220、p222、p291、p465、p472
国際連盟	127~128、p344
国辱国債	p104
国内正貨	p24
国分銀行	p480
国分貯蓄銀行	p480
国民銀行	p32
国有財産法(大正10年法律第43号)	p531
個人取引(日銀)	p66
5大銀行	p214、p218、p292
国庫金出納上一時貸借ニ関スル法律(明治27年法律第16号)	p44
国庫金の取扱い	p44
国庫預金制度	44~46
後藤田銀行	p38
五分半利付英貨公債	p429
五分半利付英貨公債発行規程	p444
五分半利付米貨公債	p429
五分半利付米貨公債発行規程	p444
五分利公債交付による震災手形損失補償	234~235、p238、p241
五分利公債政府の横浜正金借入金を―に借換え	516~517
米相場の暴落(昭和5年)	p450
五・四運動	p138
コール協定	221~222
コール協定銀行	p222
「今後ノ正貨及為替対策ニ就テ」(昭和4年・大蔵省)	p155

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