ニクソン・ショックに伴う国内金融経済事情 |
356~360、363~364、p367、p370、p372、p387、389~390 |
二重レートによる政府短期証券の売買 |
p214 |
日本銀行の機構に関する検討委員会 |
p588 |
ニクソン(R.M.Nixon) |
p299、301~303、p318、p338、p341、p345 |
ニクソン・ショック |
p300 |
ニクソン・ショックと円切り上げ |
p318、320~322、326~327、p334、p340、p350 |
ニクソン大統領の新経済政策(ニクソン声明) |
p318、324~326、328~330、p333、335~338、p346、p349、357~358 |
西ドイツの現金預託(Bar-depot)制度 |
p347 |
西ドイツの再割引枠制度(Redliskontkontingent) |
p102 |
西ドイツの特別ロンバート貸付制度(Sonder lombard kredit) |
p552 |
西ドイツヘルシュタット銀行(Bankhaus Herstatt)の破綻 |
p554 |
西ドイツマルク切り上げ |
p270、p296、p298 |
西ドイツマルク投機 |
p263 |
西ドイツマルクの暫定的フロート移行 |
p299、p303 |
二重為替市場制 |
p342 |
日米貿易小委員会(昭和56年) |
p558 |
日証金債券担保金融 |
p130 |
日証金債券担保金融第2別口 |
p157 |
日証金債券担保金融別口 |
p141 |
日本共同証券 |
p130、134~136、138~147 |
日本共同証券の株式買い出動 |
p136、138~139、141~142、p144、p146 |
日本共同証券の性格 |
p145 |
日本共同証券の保有株式売却 |
p141 |
日本共同証券振出手形 |
p143 |
日本銀行外国為替局 |
p290 |
日本銀行外国局 |
p290 |
日本銀行為替管理局 |
p290 |
日本銀行北九州支店 |
p290 |
日本銀行金融研究局 |
p476 |
日本銀行金融研究所 |
p476 |
日本銀行経理局 |
p290 |
日本銀行事務改善調査室 |
p289 |
日本銀行事務管理部 |
p290 |
日本銀行事務合理化審議室 |
p289 |
日本銀行事務合理化部 |
p290 |
日本銀行史料調査室 |
p290 |
日本銀行出納局 |
p290 |
日本銀行創立百周年 |
587~591 |
日本銀行特別研究室 |
p476、p588 |
日本銀行特別審議室 |
p289 |
日本銀行那覇支店 |
p588 |
日本銀行の機構改革 |
p289 |
日本銀行の業務改善委員会 |
p588 |
日本銀行発券局 |
p290 |
日本銀行門司事務所 |
p290 |
日本銀行横浜支店 |
p588 |
日本銀行横浜事務所 |
p588 |
日本銀行法(昭和17年法律第67号)第25条 |
p154、p157、p160 |
日本銀行法改正案(昭和40年) |
p278、p280 |
日本証券金融 |
p127、p129、p133 |
日本証券保有組合 |
p140、146~149、p157 |
日本特殊鋼 |
p140、p167 |
2年もの定期預金の新設 |
416~417 |