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(株)神戸製鋼所『神戸製鋼80年 : since 1905』(1986.09)
基本情報
目次
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年表
資料編
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目次項目
ページ
発刊の辞 取締役社長 牧冬彦
NP
口絵
巻頭
総合史
p3
第1編 創業後50年の歩み(明治38年~昭和29年)
p3
第1章 創業期(明治38年~43年)
p3
第1節 創業までの経過
p3
創業当時のわが国鉄鋼業
p3
小林製鋼所の開業と行き詰まり
p4
第2節 神戸製鋼所の誕生
p5
鈴木商店による小林製鋼所の買収
p5
鈴木商店
p6
田宮嘉右衛門
p6
鋳鍛鋼メーカーとしてスタート
p7
苦難の4年
p8
呉海軍工廠との結びつき
p10
第2章 (株)神戸製鋼所の設立と発展(明治44年~大正7年)
p12
第1節 設立当初の企業環境
p12
第2節 設備拡張と工場の増設
p14
工具製造へ進出
p14
1,200トンプレス大活躍
p14
脇浜海面埋め立てと初めての増資
p16
門司伸銅工場の新設
p17
製銑工場の建設と閉鎖
p18
第3節 機械メーカーへの道
p19
空気圧縮機、蒸気機関を製作
p19
甘蔗圧搾機の製造開始
p20
ディーゼルエンジンの技術導入
p21
第4節 経営の近代化
p22
「職工規則」の制定
p22
第2代社長に鈴木岩治郎就任
p23
第3章 戦後不況克服期(大正8年~15年)
p25
第1節 戦後反動不況の到来
p25
第2節 深刻化する不況
p26
海岸工場の整備と八・八艦隊計画の中止
p26
鳥羽・播磨造船所の買収
p27
播磨造船所
p28
鳥羽造船所
p29
第3節 新製品の開発を推進(機械部門)
p29
冷凍機
p29
ディーゼルエンジンに独自製品開発
p30
セメント機械への進出
p31
新会社の設立
p32
日本エヤーブレーキ(株)
p32
紡機製造(株)
p33
第4節 鉄鋼圧延分野への進出
p33
ロール工場の新設
p33
線材の生産を開始
p34
鉄鋼カルテルの形成
p35
第5節 社内体制の整備
p36
多角化の基礎固め
p36
至誠一貫・和衷協同の田宮
p37
第4章 親会社倒産から自立まで(昭和2年~9年)
p38
第1節 昭和大恐慌と鈴木商店の破綻
p38
大戦後の不況から昭和大恐慌へ
p38
鈴木商店破綻への道
p38
第2節 台湾銀行管理下での整理
p40
鈴木グループの整理と当社
p40
経営陣の交替と資産整理
p41
播磨造船所の分離
p42
第3節 恐慌下の生き残り作戦
p42
初めての赤字を計上
p42
受注開拓・新製品開発
p43
わが国初の高速エンジン
p43
圧縮機・冷凍機の改良から分離装置開発へ
p44
鉱山機械へ進出、国産電気ショベル第1号
p44
国産初の鉄帽を完成
p45
第4節 第2線材工場新設
p46
平炉の増設・改造
p46
第2線材工場新設へ
p47
特殊線材の試作に成功
p48
第5節 製鉄大合同に不参加
p48
第6節 田宮、第5代社長に就任
p49
台湾銀行、神鋼株を放出
p49
田宮社長実現
p50
第5章 戦時統制期(昭和10年~終戦)
p51
第1節 戦時体制への移行
p51
軍管理工場に指定
p51
社内体制の整備
p52
第2節 海外に工場を建設
p53
満州鋳鋼所を設立
p53
朝鮮でアルミ精錬事業
p53
マレーに鋳鍛鋼工場
p54
第3節 鉄鋼部門の強化と自給計画
p54
特殊鋼の技術確立
p54
特殊鋼工場建設
p54
分塊工場の設置と特殊線材
p55
ピアノ線に技術有効賞
p55
溶鉱炉建設計画
p56
高知にフェロマンガン生産工場建設
p56
第4節 機械部門の新製品・新事業
p57
分離装置の完成と石炭液化研究所
p57
興国工業研究所設立と飛行機製作
p58
薄肉鋳鋼に成功
p59
第5節 高級溶接棒の国産化に成功
p59
第6節 相次ぐ工場の増設・新設
p60
軍管理下の工場管理体制
p60
神戸地区の拡張
p61
軽合金関係工場
p62
名古屋工場
p62
長府工場
p63
下関・中津・小倉工場
p63
上井工場
p64
電機関係工場
p64
山田・松阪・津工場、東京研究所
p65
鋳鍛・造機関係工場
p65
大久保工場
p65
大垣工場
p66
赤穂・玉島工場
p66
溶接棒工場
p67
日高工場
p67
鉄鋼関係工場
p67
尼崎・能登工場
p67
第7節 戦争の激化と敗戦への道
p68
原料事情悪化、熟練者の不足
p68
壊滅状態の中で迎えた終戦
p69
第6章 戦後復興期(昭和20年代)
p71
第1節 廃墟からの出発
p71
9,200人、13工場に再編成
p71
占領軍の対日政策の下に
p72
トップを切った平炉再開
p72
造機は製粉機の製作から
p73
分工場相次いで再開
p73
労働組合の結成
p74
第2節 戦後処理と企業3分割
p75
賠償と企業解体
p75
公職追放による経営者の交替
p76
神鋼金属工業(株)・神鋼電機(株)を分離
p77
第3節 合理化の動き
p78
引込線を完成、運搬合理化に着手
p78
石炭から重油への転換
p79
鋳鍛部門の合理化
p79
わが国初の本格的酸素製鋼
p80
第4節 近代化への胎動
p81
ドッジ・ラインと補給金の撤廃
p81
朝鮮戦争の勃発と特需の発生
p81
鉄鋼業合理化時代
p82
第5節 わが国初の金属チタンを開発
p83
第6節 技術導入を積極的に推進
p84
アリス・チャーマーズ社と提携
p84
ファウドラー社との合弁で新会社
p85
RR鍛造法等
p86
FA型万能包装機
p86
ハイドロリックトルクコンバータ
p86
RR鍛造法
p87
第7節 高砂工場の開設
p87
第8節 鉄鋼部門の系列化、銑鋼一貫へ
p88
神鋼鋼線鋼索(株)を設立
p88
尼崎製鉄(株)の経営に参加
p89
第9節 20年代後半の推移
p89
浅川、第8代社長に復帰
p89
相次ぐ増資
p90
50周年記念式典を挙行
p91
第2編 拡大発展の20年(昭和30年~49年)
p95
第1章 日本経済の高度成長と当社の発展
p95
第1節 高度経済成長期
p95
数量景気・神武景気(昭和30年~32年)
p95
鍋底不況(昭和33年)
p95
岩戸景気~国民所得倍増政策による高度経済成長(昭和34年~36年)
p96
第2節 鉄鋼不況期
p97
昭和37年からの不況
p97
開放経済体制
p97
昭和40年不況
p98
第3節 超高度経済成長期
p98
いざなぎ景気(昭和41年~45年)
p98
経済成長の曲り角(昭和46年~49年)
p99
第2章 飛躍的発展
p101
第1節 鉄鋼部門の第1次合理化工事終了
p101
鉄鋼第1次合理化
p101
第2分塊工場の完成
p101
第3線材工場の完成
p102
第2節 銑鋼一貫体制の確立
p103
銑鋼一貫体制への始動
p103
平炉メーカーからの脱皮
p103
広畑製鉄所高炉の使用を希望
p103
尼崎製鉄(株)へ経営参加の意義
p104
日本高周波鋼業(株)を傘下に入れる
p104
(株)尼崎製鋼所へも経営参加
p104
宿願の高炉建設
p105
高炉建設への第1歩
p105
第1高炉建設の背景
p105
灘浜に立地
p107
灘浜は飛躍発展のワンステップ
p107
灘浜埋立て工事
p107
機動力による造成工事
p108
環境への配慮
p109
灘浜第1期工事の完成
p109
市街地に近代的製鉄所の出現
p109
灘浜第1高炉の火入れ
p110
好調な高炉操業
p110
高炉の恩人たち
p110
コークス専業会社を設立
p111
灘浜第1期工事以外の設備投資(鉄鋼部門)
p111
灘浜建設まで
p111
灘浜第1期工事関連設備
p112
灘浜第1期工事後の計画
p112
第4線材工場を新設―第1線材工場を廃止
p113
灘浜第2期工事
p113
灘浜第2期工事の背景
p113
灘浜第2期工事の実施
p114
第3節 鉄鋼部門以外の状況
p115
製品市場確保のために
p115
機械部門
p116
機械事業部の発足
p116
設備投資の状況
p117
機械販売の状況
p118
石川島播磨重工業(株)の誕生
p120
溶接棒部門
p120
溶接棒事業部の発足
p120
藤沢・茨木工場を建設
p120
軽合金伸銅部門
p121
技術導入で近代化を図る
p121
設備の近代化
p112
第4節 経営の合理化・近代化
p122
神鋼金属工業(株)を合併
p122
非鉄金属を含む多角経営へ
p122
合併直前の神鋼金属工業の概況
p123
合併までの経緯
p123
事業部制の採用
p124
近代的経営
p125
社長交替
p125
常務会(経営会議)の設置
p125
近代的研究所の設置
p126
中央研究所
p126
浅田基礎研究所
p126
コンピュータの導入
p127
近代的管理手法の導入
p128
労使関係
p129
昭和30年代初期までの激しかった労働争議
p129
労使関係の新たな展開
p129
3交替勤務制度
p130
神鋼病院
p130
新社歌の制定
p131
第5節 技術提携件数の増加と新製品
p131
近代的機械の製作を目指して
p131
ハーニッシュ・フィガー社から建設機械の技術導入
p132
戦後の建設機械製作
p132
ハーニッシュ・フィガー社と技術提携
p132
昭和30年以降に導入した技術
p133
第6節 海外進出を図る
p133
プラント輸出の振興
p133
パキスタン肥料工場建設工事
p134
チッタゴン製鉄所建設工事
p136
海外事務所の設置
p137
第7節 資金調達の多様化・巨額化
p137
第3章 国際化に備えた体質強化
p139
第1節 開放経済体制に備えて
p139
開放経済体制へ国策の転換
p139
国際化に備えた企業体質強化
p139
第2節 尼崎製鉄(株)を合併
p140
合併の必然性
p140
合併後の経営方針
p140
経営方針
p140
定款変更
p141
組織改正
p141
経営幹部の異動
p141
第3節 合併前後の厳しかった経営環境
p141
鉄鋼不況の訪れ
p141
合併後の不況対策
p142
堺工場
p142
第4節 灘浜第3期工事に全力投球
p143
灘浜第3期工事の推進
p143
主な工事内容
p144
積極的に採用した新機軸
p145
大型高炉
p145
ペレット工場
p145
ソ連式連続鋳造設備
p146
鋼管工場
p147
天皇・皇后両陛下の行幸啓
p147
天皇陛下のお言葉
p148
第5節 新しい企業体質造り
p148
PI運動の展開
p148
経営理念・経営ポリシー
p149
企業ビジョン
p149
社員の信条
p150
機械輸出強化策
p150
第6節 新日本製鉄(株)の誕生
p151
第4章 第2次発展―加古川製鉄所で経営基盤確立
p152
第1節 設備投資再開機運
p152
経済回復とマッチした灘浜第3期工事の完成
p152
需要拡大に応じて設備拡張を計画(第2次発展を図る)
p152
第2節 加古川に進出
p153
新立地の選択
p153
新製鉄所用地の利点
p154
兵庫県および加古川市と工場建設の協定
p154
建設の遅延
p154
第3節 厚板工場の建設
p155
加古川進出は厚板工場から
p155
着工
p156
加古川厚板工場の概要
p156
溶接一体型巨大ロールスタンド
p157
第4節 銑鋼一貫製鉄所の建設
p157
社運を賭けた一貫製鉄所
p157
着工
p158
建設本部を設置
p158
各界の反応と協力
p158
土地造成と航路浚渫
p159
加古川製鉄所建設計画の基本構想
p159
建設実施上の重点
p160
加古川製鉄所第1期工事の完成
p160
第1高炉の火入れ
p160
第1期工事の概要
p160
加古川製鉄所第2期工事
p163
第2期工事を目指して
p163
両肺体制の完成
p163
第2期工事の概要
p164
第5節 加古川製鉄所以外の設備拡張
p165
鉄鋼部門
p165
神戸工場
p165
尼崎工場
p166
長府北工場
p166
溶接棒部門
p166
西条工場を建設
p166
販売の伸長と海外進出
p167
機械部門
p168
設備投資
p168
製品別本部制
p169
軽合金伸銅部門
p169
真岡・秦野工場を建設
p169
海外アルミ製錬事業への参加
p170
第6節 40年代の人事労働関係
p171
雇用活動
p171
労使関係
p172
人事管理・労務管理
p172
福利厚生
p173
第7節 高度成長の終息
p174
ニクソンショック
p174
経営陣の若返り
p175
第8節 大型技術の開花
p175
構造研究所
p175
長大橋への挑戦
p176
大型鋳鋼製クランク軸の製作
p177
第3編 新しい企業環境への対応(昭和50年~60年)
p181
第1章 高度経済成長への逆噴射
p181
第1節 石油文明時代の展開と高度経済成長
p181
第2節 オイルショック走る
p182
オイルショック
p182
日本経済に与えた影響と対応
p182
第2章 低成長時代への移行と長期不況
p183
第1節 鋭角的な不況への落ち込み
p183
技術開発本部の新設
p185
カタール製鉄所建設計画の調印
p186
第11代社長に鈴木博章就任
p186
第2節 底入れから回復への景気と当社の状況
p187
事業部の再編成
p188
下水道部の発足
p188
ASME認定の取得
p189
体質強化委員会の発足
p189
福知山工場の完成
p189
大幅な経常損失を計上
p190
第3節 “ジグザグ不況”と当社の状況
p190
海外プロジェクト推進室の新設
p195
造船業界のピークと大型化時代
p195
大型鋳鍛鋼工場の完成
p196
超大型電気ショベル工場の完成
p197
原子力委員会の発足
p198
相次いだ社長交替
p198
国際化時代・国際ビジネスマンの不足
p199
中期合理化推進計画の策定
p200
第4節 第1次オイルショックと第2次オイルショック
p200
加古川製鉄所第3高炉の完成
p202
第3高炉完成の意義
p202
高炉の自社改修技術を確立
p203
加古川製鉄所への傾斜生産
p204
減量経営と構造不況
p204
カタール製鉄所の完成
p205
第3章 脱石油と新時代への移行
p207
第1節 低成長と世界の“同時不況”
p207
第2次オイルショックの克服と“足踏み不況”
p207
第2次オイルショック後の当社の2年間
p208
第2節 新技術の開発こそ“生きる道”
p211
特殊合金本部の新設
p211
粉末ハイス工具の一貫生産体制確立
p211
アーク溶接ロボットの開発
p211
エンジニアリング事業部の新設
p212
機械事業部の新設
p212
軽合金伸銅事業部の集約と専門化
p213
機械研究所の完成
p213
過去最高記録の売上高、経常利益
p214
新合理化3ヵ年計画
p215
急増したチタン需要
p215
日本褐炭液化(株)の設立
p216
国際統一商標「KOBELCO」決る
p217
社内通信網「ダイヤル“9”」の採用
p217
第4章 輸出拡大と新技術の台頭
p219
第1節 深刻な世界的不況と当社の状況
p219
世界的不況の中の優等生「日本」
p219
的を絞った合理化投資
p220
57年度は世界的な“同時不況”
p220
“複合経営の利”生かす機械部門
p221
第2節 花開いたプラントの全盛時代
p222
設備投資2年連続の1,000億円台に
p222
高齢化時代と停年延長
p223
粉末成型分野への本格進出
p223
相次ぐプラント受注
p224
エンジニアリング事業部1,300人体制へ
p225
プラント輸出全盛と技術研修生の受け入れ
p226
ポートピア ’81に「神鋼ポートラマ館」出展
p227
P&H社へ資本参加
p228
全社DK運動始まる
p228
ロボット時代の到来
p230
OAによる業務の効率化
p231
エレクトロニクス時代と軽合金伸銅事業部
p231
リードフレーム用銅合金「KLFシリーズ」の誕生
p231
ディスク用アルミ合金シリーズ化
p232
第5章 新しい時代の創造
p233
第1節 転機迎えた当社の立場
p233
景気回復とハイテク分野への胎動
p233
体質強化策を推進
p234
第2節 当面の経営戦略と体制固め
p238
第14代社長に牧冬彦就任
p238
新会社の設立盛ん
p238
鉄鋼減産と高級鋼化への道
p239
高知工場の閉鎖と尼崎製鉄所の縮小
p241
リフレッシュ神戸製鉄所と新棒鋼工場
p241
転機を迎えたプラント輸出
p242
新たな需要分野への進出
p243
高度化と成長産業向けの新製品
p243
建設機械事業部の再編成
p244
新しい技術提携と旧技術提携の終結
p245
ミドレックス社の買収
p245
タイヤプレスの技術提携終結
p246
アリス・チャーマーズ社との技術提携終結
p246
技術革新の時代に組織の対応
p247
新材料事業化センターの開設
p247
電子技術センターの開設
p247
技術開発本部筑波事務所の開設
p248
装備業務室の新設
p248
米国RTPにジョイント・オフィス開設
p248
ロンドン事務所、現地法人に
p249
新金属、新素材の開発
p249
第6章 明日を拓く技術主導型企業
p251
第1節 新しい成長の時代
p251
第2節 激動する国際環境への船出
p252
財テク時代を迎えた財務本部
p252
改訂中期5ヵ年計画の策定
p253
技術開発本部の新組織
p255
ユーザー向け展示会キャラバン
p256
チタン、次期民間航空機用エンジンに
p256
一つの技術提携と一つの終結
p257
時代に対応する“新部署”の新設
p257
通信企画室
p257
職務開発室
p258
事業化推進室
p258
生物研究所の設立
p259
創業80周年を迎える
p259
部門史
p283
口絵
p283
第1編 鉄鋼部門
p283
第1章 概説
p283
戦後の鉄鋼業と当社の動向
p283
景気変動と鉄鋼設備投資
p284
加古川製鉄所の建設
p286
オイルショックと貿易摩擦
p287
省エネルギー対策と減量経営
p288
神戸製鉄所のリフレッシュ計画
p288
第2章 販売
p289
第1節 概況
p289
第2節 国内販売
p291
線材
p291
棒鋼・鉄筋丸棒
p292
厚板
p293
薄板
p293
鋼管
p294
銑鉄・鉄粉
p295
第3節 輸出
p295
第4節 流通管理
p297
第5節 販売業務
p298
第3章 原料
p299
第1節 高度成長時代
p299
銑鋼一貫体制へ(昭和30年代)
p299
拡大の時代(昭和40年代前半)
p300
飛躍の時代(昭和40年代後半)
p301
第2節 安定期への転換
p302
オイルショック(昭和48年~50年代前半)
p302
エネルギー革命(昭和50年代後半)
p303
第3節 原料輸送
p304
第4節 副原料
p306
第4章 技術開発
p307
第1節 製造技術
p307
原料・製銑分野
p307
製鋼分野
p308
線材・棒鋼分野
p309
厚板分野
p309
薄板分野
p310
システム分野
p312
エネルギー分野
p313
第2節 製品開発
p313
線材・棒鋼分野
p313
厚板分野
p314
薄板分野
p315
鋼管分野
p316
建材分野
p317
鉄粉分野
p317
スラグ(高炉滓・転炉滓)分野
p317
第5章 生産
p319
第1節 神戸製鉄所
p319
沿革
p319
高級線材の国産化
p319
戦後の脇浜地区
p320
脇浜から灘浜地区へ
p320
臨海製鉄所
p321
線棒専門製鉄所へ
p322
設備状況
p323
原料関係設備
p323
製銑設備
p323
製鋼・連鋳・分塊設備
p324
第7線材工場
p324
小形工場
p325
棒鋼工場
p325
第2節 神戸製鉄所尼崎工場
p326
沿革
p326
「尼崎製鉄(株)」の創立
p326
合併と戦後の分離
p326
新生「尼崎製鉄(株)」
p327
神戸製鉄所尼崎工場
p327
第3節 加古川製鉄所
p329
沿革
p329
建設に当たっての基本構想
p330
原料事前処理部門
p331
合金鉄、石灰石部門
p331
製銑部門
p331
製鋼部門
p331
圧延部門
p331
構内輸送部門
p332
動力設備部門
p332
総合生産管理システム部門
p333
環境保全対策
p333
規模と生産
p333
敷地規模と従業員数
p333
生産状況
p334
長期視野に立つ積極戦略
p336
第4節 長府北工場
p336
第2編 溶接棒部門
p341
第1章 神鋼溶接棒の沿革
p341
第1節 揺籃期
p341
溶接棒国産化の背景
p341
高級溶接棒の開発
p341
溶接棒専門の日高工場発足
p342
戦後、民需への転換
p342
第2節 躍進期
p343
山手地区に本拠、事業部体制確立
p343
藤沢工場の新設と茨木工場への移転
p343
西条工場の建設
p344
第3節 新しい時代
p345
低成長時代の到来と福知山工場の建設
p345
安定成長時代の対応
p346
第2章 販売
p348
第1節 溶接棒販売と市場開拓
p348
第2節 業界をリードする神鋼棒
p350
第3節 新しい時代への対応
p351
第3章 技術
p352
第1節 溶接材料、製品構成の変遷
p352
被覆アーク溶接棒(電弧棒)
p352
自動・半自動溶接材料
p355
サブマージアーク溶接用材料
p355
炭酸ガスアーク溶接用ソリッドワイヤ
p356
フラックス入り溶接用ワイヤ
p358
第2節 溶接施工法、溶接装置事業の拡大
p359
溶接材料から溶接施工法へ
p359
片面溶接法
p360
各種自動化装置の開発
p362
アーク溶接ロボットの開発
p363
第3節 新規事業への進出
p364
第3編 機械部門
p369
第1章 機械事業
p369
第1節 沿革
p369
機械製品の製作開始
p369
復興期(昭和20年~35年)
p369
技術確立期(昭和36年~42年)
p372
発展期(昭和43年~54年)
p376
試練期(昭和55年以降)
p380
第2節 販売
p380
化工機営業部
p380
重機械営業部
p381
産業機械営業部
p382
サービス部
p382
第1汎用機械販売部
p383
第2汎用機械販売部
p383
第3節 技術(技術提携終結と自社技術)
p383
第4節 生産と設備
p386
化工機工場
p387
回転機工場
p388
重機械工場
p388
産業機械工場
p389
汎用機械本部
p390
第5節 明日に向けて
p392
第2章 鋳鍛鋼事業
p393
第1節 沿革
p393
鋳鍛鋼メーカーとして出発
p393
戦時体制下の鋳鍛鋼
p393
鋳鍛鋼復興の過程と高砂工場の開所
p394
機械事業部の鋳鍛鋼部門として
p395
本部編成以降の鋳鍛鋼
p395
事業部編成以降の鋳鍛鋼
p396
第2節 製品と販売
p398
船舶用部品
p398
陸上部品
p399
所内用鋳鍛鋼品の供給センター
p402
第3節 設備・生産と技術開発
p403
製鋼
p403
鋳造
p404
鍛造
p406
圧錬
p406
鍛造
p407
機械加工
p408
船体部品
p410
プロペラ部門
p410
製缶部門
p412
海外との技術交流・技術導入・技術輸出
p412
第3章 建設機械事業
p414
第1節 建設機械事業の歩み
p414
建設機械づくりへの第1歩
p414
国土復興と建設機械の生産再開
p415
P&Hクレーンの時代
p415
全油圧式クローラクレーンの開発
p416
超大型建設機械の躍進
p417
超大型クレーン
p417
電気ショベル
p418
油圧汎用機の時代
p419
油圧ショベル
p419
油谷重工(株)との提携
p419
油圧トラッククレーン
p420
ホイールローダ
p421
基礎工事機械
p422
第2節 生産体制
p422
K型電気ショベルの生産
p422
新天地を求めて大久保工場へ
p423
汎用機専用工場の建設
p423
生産体制の合理化
p424
大型機専用工場の建設
p424
第3節 販売体制
p425
直接販売から代理店方式へ
p425
販売ネットワークの拡充整備
p426
国内販売体制の抜本的改編
p426
第4節 サービス体制
p427
サービス体制づくり
p427
海外サービス拠点
p428
神鋼建設機械教習所
p429
パーツセントラルの建設
p429
第5節 建設機械事業の新たな展開
p430
P&H社との新しい関係
p430
生産・販売体質の強化
p431
第6節 大久保事業所
p431
概要
p431
事業所の沿革
p432
第4章 工具事業
p433
第1節 沿革
p433
当社の発展とともに
p433
総合工具メーカーを目指して
p434
難局の克服
p435
第2節 販売
p435
製品
p435
流通
p436
神工会
p436
ヒシエス会
p436
最近の販売活動
p437
第3節 技術
p437
第4節 生産
p440
第5節 明石工場
p441
第5章 チタン事業
p442
第1節 沿革
p442
“地上の金属”への門出
p442
化学工業用耐食材料への成長
p443
大型需要の出現と量産化への発展
p444
航空機用チタン合金時代の幕開け
p445
第2節 チタン展伸材業界の概況
p446
生産量
p446
需要動向
p446
第3節 当社の概況
p447
設備
p447
溶解設備
p447
鍛造・圧延設備
p447
設備の増強
p447
生産と販売
p448
開発
p449
第4編 軽合金伸銅部門
p453
第1章 沿革
p453
第1節 門司工場の誕生
p453
第2節 マグネシウム合金鋳物の企業化に成功
p454
第3節 アルミブラスの開発
p455
第4節 軽圧3大メーカーの地位に躍進
p456
長府工場の誕生(アルミ分野への本格的進出)
p456
下関、中津、小倉の3工場を新設
p457
第5節 神鋼金属工業(株)の発足―長府、門司両工場の分離独立―
p458
軍需から民需へ転換
p458
神鋼金属工業(株)の発足
p458
第6節 高度経済成長下での業容拡大
p460
秦野工場の誕生
p460
真岡工場の誕生
p461
第7節 アルミ製錬・圧延一貫への道
p462
ベナルム計画への参加
p463
グラッドストーン計画への参加
p463
ワースリーアルミナ計画への参加
p464
アマゾンアルミナ・アルミニウム計画への参加
p464
第8節 低成長時代に対応
p465
軽圧板部門の統合・合理化
p466
軽圧押出部門の統合・合理化
p466
伸銅板条および銅管部門の合理化
p467
名古屋工場の強化
p467
第9節 安定的収益基盤の確立へ
p468
全部門黒字化への努力
p468
新規成長分野への取組み
p469
第2章 販売
p470
第1節 東京進出と販売網の拡大
p470
第2節 軽合金販売部、伸銅販売部の独立
p471
第3節 鋳鍛、加工品販売部門の発足
p472
第4節 海外戦略の積極的展開
p473
第5節 需要分野別販売組織の採用
p474
第3章 軽圧品
p475
第1節 研究開発と技術供与
p475
第2節 長府工場
p477
第3節 真岡工場
p478
第4章 伸銅品
p480
第1節 研究開発と技術供与
p480
第2節 長府工場
p481
第3節 門司工場
p482
第4節 秦野工場
p484
第5章 軽合金鋳鍛造品
p485
第1節 研究開発
p485
第2節 名古屋工場
p485
第5編 エンジニアリング部門
p489
第1章 沿革
p489
第1節 国内プラントの建設
p489
第2節 プラント輸出の確立
p490
パキスタン肥料プラントの輸出
p490
チッタゴン製鉄プラントの輸出
p490
カタール製鉄所の建設と経営指導
p491
第3節 事業部の誕生と組織の変遷
p492
幸先よいスタートと各建設室の設置
p492
専門機能の独立・強化
p492
マトリックス組織の確立
p493
プラント市場の変化への対応
p493
第2章 製鉄・非鉄プラント
p494
第1節 ナイジェリア・プロジェクトのすべて
p494
第2節 リビア・プロジェクトの受注と建設
p496
第3節 その他の製鉄・非鉄プラント
p497
第4節 今後の動向
p498
第3章 産業機械プラント
p499
第1節 セメント・プラント
p499
第2節 ペレタイジング・プラント
p501
第3節 その他の産業機械プラント
p502
第4節 今後の動向
p503
第4章 化学プラント
p504
第1節 肥料プラント
p504
第2節 合繊プラント
p505
第3節 石油化学プラント
p506
第4節 空気分離プラント
p506
第5節 エネルギー関連プラント
p508
第6節 今後の動向―各分野での今後の動向と当社の狙い―
p508
第5章 鋳鍛鋼プラント
p510
第1節 日本・メキシコ合弁NKSプロジェクト
p510
第2節 ブルガリア鋳鍛鋼プロジェクト
p511
第3節 経緯と今後の展開
p513
第6章 社会開発型プロジェクト
p514
第1節 新交通システム(KRT)
p514
第2節 連続土工システム
p515
第3節 各種プラント
p515
都市ごみ管路輸送システム
p515
自動倉庫システム
p516
製砂プラント
p516
第4節 今後の展開
p516
第7章 原子力施設
p517
第1節 放射性廃棄物処理施設
p517
第2節 輸送・貯蔵関連施設
p518
第3節 今後の動向
p519
第8章 長大橋梁事業
p520
第1節 当社と長大橋
p520
第2節 平行線ケーブルの研究開発
p520
第3節 関門橋から本四架橋へ
p522
第4節 世紀の大事業明石海峡大橋へ向けて
p523
第5節 一般鋼橋への進出
p524
第9章 環境施設事業
p525
第1節 沿革
p525
第2節 事業別経緯と今後の展望
p526
下水処理プラント
p526
海水・鹹水淡水化プラント
p527
都市ごみ焼却プラント
p528
第10章 貯槽システム事業
p530
第1節 貯槽システム室発足と現状
p530
第2節 今後の展開
p530
第11章 石炭液化推進事業
p532
第1節 日豪褐炭液化プロジェクトの経緯
p532
褐炭の有効利用
p532
SRCとしての利用
p532
褐炭液化事業への展開
p533
第2節 プロジェクトの意義と内容
p534
プロジェクトの意義
p534
プロセスの特徴とプロジェクト業務
p534
第3節 プロジェクトの現状と将来
p535
第6編 技術開発
p539
まえがき
p539
第1章 中央研究所
p541
第1節 沿革
p541
創業から終戦まで
p541
終戦・復興期
p542
発展期
p542
高度成長期
p543
安定成長期
p543
第2節 主要研究内容
p544
資源・製銑分野
p544
製鋼分野
p545
加工分野
p547
板圧延
p547
条鋼圧延
p548
静水圧押出
p548
材料分野
p549
鋳鍛鋼
p549
条鋼
p550
厚板
p550
薄板
p551
原子力材料
p551
チタン
p552
金属粉末
p552
非鉄材料
p553
表面処理、耐食分野
p554
溶接分野
p555
分析技術分野
p555
第2章 浅田研究所
p557
第1節 沿革
p557
第2節 主要研究内容
p558
超電導技術
p558
超高圧技術
p558
計測技術
p559
非破壊検査
p559
プロセス計測
p559
システム技術
p560
材料物性研究および機能材料の開発
p561
第3章 構造研究所
p562
第1節 沿革
p562
第2節 主要研究内容
p563
構造解析
p563
ケーブル構造
p563
橋梁部材と建材
p563
機械構造
p564
塔槽・プラント構造
p564
熱現象解析
p564
海洋構造
p565
強度評価
p565
脆性破壊と靱性
p565
疲労強度
p565
第4章 機械研究所
p567
第1節 沿革
p567
第2節 主要研究内容
p568
機械要素技術分野
p568
音響
p568
振動
p568
伝熱・流動
p568
燃焼
p569
切削
p569
産業機械分野
p569
超高圧技術
p569
極低温技術
p570
流体機械
p570
高分子加工技術
p571
粉粒体技術
p571
土木技術
p572
化学技術分野
p572
石炭液化技術
p572
セメント焼成技術
p572
プロセス技術
p573
環境保全技術
p573
自動制御システム分野
p573
原子力分野
p574
第5章 技術開発プロジェクト
p575
第1節 原子力
p575
第2節 環境保全技術
p576
第3節 生産技術
p576
ビレット自動疵見疵取装置
p577
大断面ブルーム連鋳設備
p577
第4節 ロボット
p578
第5節 資源エネルギー関連技術
p578
第6章 新材料事業化センター
p579
第1節 沿革
p579
第2節 特殊合金分野
p579
第3節 粉末合金分野
p580
第4節 磁性材料
p581
第5節 超電導分野
p581
第6節 圧力晶析
p583
第7章 技術法務
p584
第1節 組織の変遷
p584
第2節 技術法務の時代
p585
技術保護の展開
p585
国際化への対応
p586
技術契約への対処
p586
第7編 本社部門
p589
第1章 総務
p589
第1節 法務
p589
法規室の新設まで
p589
法規室の誕生と今後に向けて
p590
第2節 広報
p590
PR業務の沿革
p590
一般パブリシティ
p591
対外発表
p591
取材対応
p591
PR紙誌の発行
p591
広告宣伝
p592
従業員向け社内報
p592
社報・会報
p592
神鋼タイムス
p592
第3節 通信
p593
通信システムの近代化
p593
電話網の合理化
p593
ニューメディアの活用
p594
通信自由化への対応
p594
第4節 株式・株主
p595
株主数、資本金の推移
p595
持株制度の発足
p596
株主総会開係の変遷
p596
第5節 保安・防災
p596
保安業務の近代化
p596
防災管理
p597
防災管理組織
p597
防災管理業務と今後の展望
p597
第2章 人事・労務管理、福利厚生・安全衛生、能力開発
p598
第1節 戦後40年間の人事・労務管理概要
p598
第2節 戦後の復興期(昭和20年~29年)
p599
労働組合の結成
p599
養成工制度
p599
第3節 内部充実期(昭和30年~36年)
p600
32年賃金引き上げ交渉
p600
3交替制の導入
p600
労働時間短縮
p600
神鋼病院の完成
p601
第4節 高度経済成長期(昭和37年~48年)
p601
職務給制度の導入
p601
現場管理組織の整備
p602
資格制度・社員制度の改正
p602
4直3交替制度の導入
p603
雇用開発部の設置
p603
レクリエーション活動の展開
p604
住宅総合対策
p604
中央研修所の設置
p604
健康保険組合統合
p605
適性観察調査
p605
第5節 低成長、安定成長期(昭和49年~54年)
p606
大幅賃金増額とその終焉
p606
生産給の廃止
p606
週休2日制の実施
p606
不況に伴う要員調整
p607
外国人社員の採用
p608
第6節 構造変革期(昭和55年~61年)
p608
停年延長実施
p608
職務開発室(派遣人事室)の設置
p609
能力開発室の別会社化
p609
総合的中高年活性化対策の実施
p609
第7節 安全活動
p610
第3章 財務
p611
第1節 業績の要約
p611
第2節 資金
p612
昭和30年代の資金調達
p612
昭和40年代の資金調達
p613
昭和50年代の資金調達
p614
第4章 環境管理
p616
第1節 環境問題と公害規則の推移
p616
第2節 環境管理体制の整備
p616
第3節 環境保全対策の経緯
p617
神戸・加古川両製鉄所の建設
p617
社外団体活動
p618
第4節 環境保全技術の開発例
p618
集塵技術
p618
排煙脱硫技術
p619
低NOx燃焼技術
p619
騒音振動防止技術
p619
排水処理技術
p619
第5章 関連企業
p620
第1節 関連会社管理
p620
関係会社群の誕生と総合管理
p620
関連企業部の発足と諸制度の実施
p621
関係会社の変遷
p622
第2節 新規事業化の展開
p624
第3節 投融資の全社的管理
p624
投資課の新設と投融資管理
p624
投融資管理業務
p625
第6章 システム管理
p626
第1節 システム部門の揺籃期
p626
事務機械化準備室の発足
p626
事務機械化の開始
p626
第2節 部門別経緯と展望
p627
鉄鋼・溶接棒部門のシステム開発
p627
神戸コンピュータ・センターの設立
p627
技術計算業務の利用拡大
p628
機械部門のオンラインシステム化
p628
軽合金伸銅部門の中期システム化計画立案
p629
エンジニアリング部門のシステム化強化
p629
オペレーション業務の合理化・効率化の推進
p630
高度情報システム化への対応
p630
第7章 DK運動の推進
p631
第1節 全社的体質強化運動の歴史
p631
第2節 DK運動の背景
p631
第3節 DK運動の概要
p632
第4節 活動の成果と明日に向かって
p632
第8章 購買・社内施設の建設
p634
第1節 購買部門の変遷
p634
オイルショック時の活動
p634
購買機能の分散と集中
p635
国際化と機能強化
p635
第2節 社内施設の建設
p636
建設技術の変遷
p636
関係会社に対する技術協力
p637
第9章 営業所・海外事務所
p638
第1節 国内営業所のあゆみ
p638
第2節 海外事務所のあゆみ
p639
第3節 現地法人化と情報収集体制
p640
第10章 監査
p641
資料編
p643
資料
p643
社旗・社歌
p643
創業者および歴代社長
p644
現役員
p648
役員在任期間一覧
p650
社章・商標
p658
原始定款
p658
定款変更の沿革
p659
現行定款
p660
組織図
p662
資本金・従業員数の推移
p664
株式
p665
投資金額の推移
p666
売上高・輸出高の推移
p666
主要プラント納入実績表
p668
利益・配当率の推移
p671
財務諸表
p672
事業の変遷
p674
工場の変遷
p676
戦後の主な技術導入
p678
戦後の主な技術輸出
p679
研究・開発のテーマ
p680
主な特許
p686
受賞関係
p690
主要製品一覧
p695
事業所所在地
p698
工場一覧
p700
厚生施設一覧
p702
くろがね倶楽部の活動
p704
関係会社一覧
p706
年表
p713
あとがき 80年史編纂委員長 取締役総務本部長 今井哲朗
巻末
索引リスト