(株)神戸製鋼所『神戸製鋼80年 : since 1905』(1986.09)

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目次項目 ページ
発刊の辞 取締役社長 牧冬彦 NP
口絵 巻頭
総合史 p3
第1編 創業後50年の歩み(明治38年~昭和29年) p3
第1章 創業期(明治38年~43年) p3
第1節 創業までの経過 p3
創業当時のわが国鉄鋼業 p3
小林製鋼所の開業と行き詰まり p4
第2節 神戸製鋼所の誕生 p5
鈴木商店による小林製鋼所の買収 p5
鈴木商店 p6
田宮嘉右衛門 p6
鋳鍛鋼メーカーとしてスタート p7
苦難の4年 p8
呉海軍工廠との結びつき p10
第2章 (株)神戸製鋼所の設立と発展(明治44年~大正7年) p12
第1節 設立当初の企業環境 p12
第2節 設備拡張と工場の増設 p14
工具製造へ進出 p14
1,200トンプレス大活躍 p14
脇浜海面埋め立てと初めての増資 p16
門司伸銅工場の新設 p17
製銑工場の建設と閉鎖 p18
第3節 機械メーカーへの道 p19
空気圧縮機、蒸気機関を製作 p19
甘蔗圧搾機の製造開始 p20
ディーゼルエンジンの技術導入 p21
第4節 経営の近代化 p22
「職工規則」の制定 p22
第2代社長に鈴木岩治郎就任 p23
第3章 戦後不況克服期(大正8年~15年) p25
第1節 戦後反動不況の到来 p25
第2節 深刻化する不況 p26
海岸工場の整備と八・八艦隊計画の中止 p26
鳥羽・播磨造船所の買収 p27
播磨造船所 p28
鳥羽造船所 p29
第3節 新製品の開発を推進(機械部門) p29
冷凍機 p29
ディーゼルエンジンに独自製品開発 p30
セメント機械への進出 p31
新会社の設立 p32
日本エヤーブレーキ(株) p32
紡機製造(株) p33
第4節 鉄鋼圧延分野への進出 p33
ロール工場の新設 p33
線材の生産を開始 p34
鉄鋼カルテルの形成 p35
第5節 社内体制の整備 p36
多角化の基礎固め p36
至誠一貫・和衷協同の田宮 p37
第4章 親会社倒産から自立まで(昭和2年~9年) p38
第1節 昭和大恐慌と鈴木商店の破綻 p38
大戦後の不況から昭和大恐慌へ p38
鈴木商店破綻への道 p38
第2節 台湾銀行管理下での整理 p40
鈴木グループの整理と当社 p40
経営陣の交替と資産整理 p41
播磨造船所の分離 p42
第3節 恐慌下の生き残り作戦 p42
初めての赤字を計上 p42
受注開拓・新製品開発 p43
わが国初の高速エンジン p43
圧縮機・冷凍機の改良から分離装置開発へ p44
鉱山機械へ進出、国産電気ショベル第1号 p44
国産初の鉄帽を完成 p45
第4節 第2線材工場新設 p46
平炉の増設・改造 p46
第2線材工場新設へ p47
特殊線材の試作に成功 p48
第5節 製鉄大合同に不参加 p48
第6節 田宮、第5代社長に就任 p49
台湾銀行、神鋼株を放出 p49
田宮社長実現 p50
第5章 戦時統制期(昭和10年~終戦) p51
第1節 戦時体制への移行 p51
軍管理工場に指定 p51
社内体制の整備 p52
第2節 海外に工場を建設 p53
満州鋳鋼所を設立 p53
朝鮮でアルミ精錬事業 p53
マレーに鋳鍛鋼工場 p54
第3節 鉄鋼部門の強化と自給計画 p54
特殊鋼の技術確立 p54
特殊鋼工場建設 p54
分塊工場の設置と特殊線材 p55
ピアノ線に技術有効賞 p55
溶鉱炉建設計画 p56
高知にフェロマンガン生産工場建設 p56
第4節 機械部門の新製品・新事業 p57
分離装置の完成と石炭液化研究所 p57
興国工業研究所設立と飛行機製作 p58
薄肉鋳鋼に成功 p59
第5節 高級溶接棒の国産化に成功 p59
第6節 相次ぐ工場の増設・新設 p60
軍管理下の工場管理体制 p60
神戸地区の拡張 p61
軽合金関係工場 p62
名古屋工場 p62
長府工場 p63
下関・中津・小倉工場 p63
上井工場 p64
電機関係工場 p64
山田・松阪・津工場、東京研究所 p65
鋳鍛・造機関係工場 p65
大久保工場 p65
大垣工場 p66
赤穂・玉島工場 p66
溶接棒工場 p67
日高工場 p67
鉄鋼関係工場 p67
尼崎・能登工場 p67
第7節 戦争の激化と敗戦への道 p68
原料事情悪化、熟練者の不足 p68
壊滅状態の中で迎えた終戦 p69
第6章 戦後復興期(昭和20年代) p71
第1節 廃墟からの出発 p71
9,200人、13工場に再編成 p71
占領軍の対日政策の下に p72
トップを切った平炉再開 p72
造機は製粉機の製作から p73
分工場相次いで再開 p73
労働組合の結成 p74
第2節 戦後処理と企業3分割 p75
賠償と企業解体 p75
公職追放による経営者の交替 p76
神鋼金属工業(株)・神鋼電機(株)を分離 p77
第3節 合理化の動き p78
引込線を完成、運搬合理化に着手 p78
石炭から重油への転換 p79
鋳鍛部門の合理化 p79
わが国初の本格的酸素製鋼 p80
第4節 近代化への胎動 p81
ドッジ・ラインと補給金の撤廃 p81
朝鮮戦争の勃発と特需の発生 p81
鉄鋼業合理化時代 p82
第5節 わが国初の金属チタンを開発 p83
第6節 技術導入を積極的に推進 p84
アリス・チャーマーズ社と提携 p84
ファウドラー社との合弁で新会社 p85
RR鍛造法等 p86
FA型万能包装機 p86
ハイドロリックトルクコンバータ p86
RR鍛造法 p87
第7節 高砂工場の開設 p87
第8節 鉄鋼部門の系列化、銑鋼一貫へ p88
神鋼鋼線鋼索(株)を設立 p88
尼崎製鉄(株)の経営に参加 p89
第9節 20年代後半の推移 p89
浅川、第8代社長に復帰 p89
相次ぐ増資 p90
50周年記念式典を挙行 p91
第2編 拡大発展の20年(昭和30年~49年) p95
第1章 日本経済の高度成長と当社の発展 p95
第1節 高度経済成長期 p95
数量景気・神武景気(昭和30年~32年) p95
鍋底不況(昭和33年) p95
岩戸景気~国民所得倍増政策による高度経済成長(昭和34年~36年) p96
第2節 鉄鋼不況期 p97
昭和37年からの不況 p97
開放経済体制 p97
昭和40年不況 p98
第3節 超高度経済成長期 p98
いざなぎ景気(昭和41年~45年) p98
経済成長の曲り角(昭和46年~49年) p99
第2章 飛躍的発展 p101
第1節 鉄鋼部門の第1次合理化工事終了 p101
鉄鋼第1次合理化 p101
第2分塊工場の完成 p101
第3線材工場の完成 p102
第2節 銑鋼一貫体制の確立 p103
銑鋼一貫体制への始動 p103
平炉メーカーからの脱皮 p103
広畑製鉄所高炉の使用を希望 p103
尼崎製鉄(株)へ経営参加の意義 p104
日本高周波鋼業(株)を傘下に入れる p104
(株)尼崎製鋼所へも経営参加 p104
宿願の高炉建設 p105
高炉建設への第1歩 p105
第1高炉建設の背景 p105
灘浜に立地 p107
灘浜は飛躍発展のワンステップ p107
灘浜埋立て工事 p107
機動力による造成工事 p108
環境への配慮 p109
灘浜第1期工事の完成 p109
市街地に近代的製鉄所の出現 p109
灘浜第1高炉の火入れ p110
好調な高炉操業 p110
高炉の恩人たち p110
コークス専業会社を設立 p111
灘浜第1期工事以外の設備投資(鉄鋼部門) p111
灘浜建設まで p111
灘浜第1期工事関連設備 p112
灘浜第1期工事後の計画 p112
第4線材工場を新設―第1線材工場を廃止 p113
灘浜第2期工事 p113
灘浜第2期工事の背景 p113
灘浜第2期工事の実施 p114
第3節 鉄鋼部門以外の状況 p115
製品市場確保のために p115
機械部門 p116
機械事業部の発足 p116
設備投資の状況 p117
機械販売の状況 p118
石川島播磨重工業(株)の誕生 p120
溶接棒部門 p120
溶接棒事業部の発足 p120
藤沢・茨木工場を建設 p120
軽合金伸銅部門 p121
技術導入で近代化を図る p121
設備の近代化 p112
第4節 経営の合理化・近代化 p122
神鋼金属工業(株)を合併 p122
非鉄金属を含む多角経営へ p122
合併直前の神鋼金属工業の概況 p123
合併までの経緯 p123
事業部制の採用 p124
近代的経営 p125
社長交替 p125
常務会(経営会議)の設置 p125
近代的研究所の設置 p126
中央研究所 p126
浅田基礎研究所 p126
コンピュータの導入 p127
近代的管理手法の導入 p128
労使関係 p129
昭和30年代初期までの激しかった労働争議 p129
労使関係の新たな展開 p129
3交替勤務制度 p130
神鋼病院 p130
新社歌の制定 p131
第5節 技術提携件数の増加と新製品 p131
近代的機械の製作を目指して p131
ハーニッシュ・フィガー社から建設機械の技術導入 p132
戦後の建設機械製作 p132
ハーニッシュ・フィガー社と技術提携 p132
昭和30年以降に導入した技術 p133
第6節 海外進出を図る p133
プラント輸出の振興 p133
パキスタン肥料工場建設工事 p134
チッタゴン製鉄所建設工事 p136
海外事務所の設置 p137
第7節 資金調達の多様化・巨額化 p137
第3章 国際化に備えた体質強化 p139
第1節 開放経済体制に備えて p139
開放経済体制へ国策の転換 p139
国際化に備えた企業体質強化 p139
第2節 尼崎製鉄(株)を合併 p140
合併の必然性 p140
合併後の経営方針 p140
経営方針 p140
定款変更 p141
組織改正 p141
経営幹部の異動 p141
第3節 合併前後の厳しかった経営環境 p141
鉄鋼不況の訪れ p141
合併後の不況対策 p142
堺工場 p142
第4節 灘浜第3期工事に全力投球 p143
灘浜第3期工事の推進 p143
主な工事内容 p144
積極的に採用した新機軸 p145
大型高炉 p145
ペレット工場 p145
ソ連式連続鋳造設備 p146
鋼管工場 p147
天皇・皇后両陛下の行幸啓 p147
天皇陛下のお言葉 p148
第5節 新しい企業体質造り p148
PI運動の展開 p148
経営理念・経営ポリシー p149
企業ビジョン p149
社員の信条 p150
機械輸出強化策 p150
第6節 新日本製鉄(株)の誕生 p151
第4章 第2次発展―加古川製鉄所で経営基盤確立 p152
第1節 設備投資再開機運 p152
経済回復とマッチした灘浜第3期工事の完成 p152
需要拡大に応じて設備拡張を計画(第2次発展を図る) p152
第2節 加古川に進出 p153
新立地の選択 p153
新製鉄所用地の利点 p154
兵庫県および加古川市と工場建設の協定 p154
建設の遅延 p154
第3節 厚板工場の建設 p155
加古川進出は厚板工場から p155
着工 p156
加古川厚板工場の概要 p156
溶接一体型巨大ロールスタンド p157
第4節 銑鋼一貫製鉄所の建設 p157
社運を賭けた一貫製鉄所 p157
着工 p158
建設本部を設置 p158
各界の反応と協力 p158
土地造成と航路浚渫 p159
加古川製鉄所建設計画の基本構想 p159
建設実施上の重点 p160
加古川製鉄所第1期工事の完成 p160
第1高炉の火入れ p160
第1期工事の概要 p160
加古川製鉄所第2期工事 p163
第2期工事を目指して p163
両肺体制の完成 p163
第2期工事の概要 p164
第5節 加古川製鉄所以外の設備拡張 p165
鉄鋼部門 p165
神戸工場 p165
尼崎工場 p166
長府北工場 p166
溶接棒部門 p166
西条工場を建設 p166
販売の伸長と海外進出 p167
機械部門 p168
設備投資 p168
製品別本部制 p169
軽合金伸銅部門 p169
真岡・秦野工場を建設 p169
海外アルミ製錬事業への参加 p170
第6節 40年代の人事労働関係 p171
雇用活動 p171
労使関係 p172
人事管理・労務管理 p172
福利厚生 p173
第7節 高度成長の終息 p174
ニクソンショック p174
経営陣の若返り p175
第8節 大型技術の開花 p175
構造研究所 p175
長大橋への挑戦 p176
大型鋳鋼製クランク軸の製作 p177
第3編 新しい企業環境への対応(昭和50年~60年) p181
第1章 高度経済成長への逆噴射 p181
第1節 石油文明時代の展開と高度経済成長 p181
第2節 オイルショック走る p182
オイルショック p182
日本経済に与えた影響と対応 p182
第2章 低成長時代への移行と長期不況 p183
第1節 鋭角的な不況への落ち込み p183
技術開発本部の新設 p185
カタール製鉄所建設計画の調印 p186
第11代社長に鈴木博章就任 p186
第2節 底入れから回復への景気と当社の状況 p187
事業部の再編成 p188
下水道部の発足 p188
ASME認定の取得 p189
体質強化委員会の発足 p189
福知山工場の完成 p189
大幅な経常損失を計上 p190
第3節 “ジグザグ不況”と当社の状況 p190
海外プロジェクト推進室の新設 p195
造船業界のピークと大型化時代 p195
大型鋳鍛鋼工場の完成 p196
超大型電気ショベル工場の完成 p197
原子力委員会の発足 p198
相次いだ社長交替 p198
国際化時代・国際ビジネスマンの不足 p199
中期合理化推進計画の策定 p200
第4節 第1次オイルショックと第2次オイルショック p200
加古川製鉄所第3高炉の完成 p202
第3高炉完成の意義 p202
高炉の自社改修技術を確立 p203
加古川製鉄所への傾斜生産 p204
減量経営と構造不況 p204
カタール製鉄所の完成 p205
第3章 脱石油と新時代への移行 p207
第1節 低成長と世界の“同時不況” p207
第2次オイルショックの克服と“足踏み不況” p207
第2次オイルショック後の当社の2年間 p208
第2節 新技術の開発こそ“生きる道” p211
特殊合金本部の新設 p211
粉末ハイス工具の一貫生産体制確立 p211
アーク溶接ロボットの開発 p211
エンジニアリング事業部の新設 p212
機械事業部の新設 p212
軽合金伸銅事業部の集約と専門化 p213
機械研究所の完成 p213
過去最高記録の売上高、経常利益 p214
新合理化3ヵ年計画 p215
急増したチタン需要 p215
日本褐炭液化(株)の設立 p216
国際統一商標「KOBELCO」決る p217
社内通信網「ダイヤル“9”」の採用 p217
第4章 輸出拡大と新技術の台頭 p219
第1節 深刻な世界的不況と当社の状況 p219
世界的不況の中の優等生「日本」 p219
的を絞った合理化投資 p220
57年度は世界的な“同時不況” p220
“複合経営の利”生かす機械部門 p221
第2節 花開いたプラントの全盛時代 p222
設備投資2年連続の1,000億円台に p222
高齢化時代と停年延長 p223
粉末成型分野への本格進出 p223
相次ぐプラント受注 p224
エンジニアリング事業部1,300人体制へ p225
プラント輸出全盛と技術研修生の受け入れ p226
ポートピア ’81に「神鋼ポートラマ館」出展 p227
P&H社へ資本参加 p228
全社DK運動始まる p228
ロボット時代の到来 p230
OAによる業務の効率化 p231
エレクトロニクス時代と軽合金伸銅事業部 p231
リードフレーム用銅合金「KLFシリーズ」の誕生 p231
ディスク用アルミ合金シリーズ化 p232
第5章 新しい時代の創造 p233
第1節 転機迎えた当社の立場 p233
景気回復とハイテク分野への胎動 p233
体質強化策を推進 p234
第2節 当面の経営戦略と体制固め p238
第14代社長に牧冬彦就任 p238
新会社の設立盛ん p238
鉄鋼減産と高級鋼化への道 p239
高知工場の閉鎖と尼崎製鉄所の縮小 p241
リフレッシュ神戸製鉄所と新棒鋼工場 p241
転機を迎えたプラント輸出 p242
新たな需要分野への進出 p243
高度化と成長産業向けの新製品 p243
建設機械事業部の再編成 p244
新しい技術提携と旧技術提携の終結 p245
ミドレックス社の買収 p245
タイヤプレスの技術提携終結 p246
アリス・チャーマーズ社との技術提携終結 p246
技術革新の時代に組織の対応 p247
新材料事業化センターの開設 p247
電子技術センターの開設 p247
技術開発本部筑波事務所の開設 p248
装備業務室の新設 p248
米国RTPにジョイント・オフィス開設 p248
ロンドン事務所、現地法人に p249
新金属、新素材の開発 p249
第6章 明日を拓く技術主導型企業 p251
第1節 新しい成長の時代 p251
第2節 激動する国際環境への船出 p252
財テク時代を迎えた財務本部 p252
改訂中期5ヵ年計画の策定 p253
技術開発本部の新組織 p255
ユーザー向け展示会キャラバン p256
チタン、次期民間航空機用エンジンに p256
一つの技術提携と一つの終結 p257
時代に対応する“新部署”の新設 p257
通信企画室 p257
職務開発室 p258
事業化推進室 p258
生物研究所の設立 p259
創業80周年を迎える p259
部門史 p283
口絵 p283
第1編 鉄鋼部門 p283
第1章 概説 p283
戦後の鉄鋼業と当社の動向 p283
景気変動と鉄鋼設備投資 p284
加古川製鉄所の建設 p286
オイルショックと貿易摩擦 p287
省エネルギー対策と減量経営 p288
神戸製鉄所のリフレッシュ計画 p288
第2章 販売 p289
第1節 概況 p289
第2節 国内販売 p291
線材 p291
棒鋼・鉄筋丸棒 p292
厚板 p293
薄板 p293
鋼管 p294
銑鉄・鉄粉 p295
第3節 輸出 p295
第4節 流通管理 p297
第5節 販売業務 p298
第3章 原料 p299
第1節 高度成長時代 p299
銑鋼一貫体制へ(昭和30年代) p299
拡大の時代(昭和40年代前半) p300
飛躍の時代(昭和40年代後半) p301
第2節 安定期への転換 p302
オイルショック(昭和48年~50年代前半) p302
エネルギー革命(昭和50年代後半) p303
第3節 原料輸送 p304
第4節 副原料 p306
第4章 技術開発 p307
第1節 製造技術 p307
原料・製銑分野 p307
製鋼分野 p308
線材・棒鋼分野 p309
厚板分野 p309
薄板分野 p310
システム分野 p312
エネルギー分野 p313
第2節 製品開発 p313
線材・棒鋼分野 p313
厚板分野 p314
薄板分野 p315
鋼管分野 p316
建材分野 p317
鉄粉分野 p317
スラグ(高炉滓・転炉滓)分野 p317
第5章 生産 p319
第1節 神戸製鉄所 p319
沿革 p319
高級線材の国産化 p319
戦後の脇浜地区 p320
脇浜から灘浜地区へ p320
臨海製鉄所 p321
線棒専門製鉄所へ p322
設備状況 p323
原料関係設備 p323
製銑設備 p323
製鋼・連鋳・分塊設備 p324
第7線材工場 p324
小形工場 p325
棒鋼工場 p325
第2節 神戸製鉄所尼崎工場 p326
沿革 p326
「尼崎製鉄(株)」の創立 p326
合併と戦後の分離 p326
新生「尼崎製鉄(株)」 p327
神戸製鉄所尼崎工場 p327
第3節 加古川製鉄所 p329
沿革 p329
建設に当たっての基本構想 p330
原料事前処理部門 p331
合金鉄、石灰石部門 p331
製銑部門 p331
製鋼部門 p331
圧延部門 p331
構内輸送部門 p332
動力設備部門 p332
総合生産管理システム部門 p333
環境保全対策 p333
規模と生産 p333
敷地規模と従業員数 p333
生産状況 p334
長期視野に立つ積極戦略 p336
第4節 長府北工場 p336
第2編 溶接棒部門 p341
第1章 神鋼溶接棒の沿革 p341
第1節 揺籃期 p341
溶接棒国産化の背景 p341
高級溶接棒の開発 p341
溶接棒専門の日高工場発足 p342
戦後、民需への転換 p342
第2節 躍進期 p343
山手地区に本拠、事業部体制確立 p343
藤沢工場の新設と茨木工場への移転 p343
西条工場の建設 p344
第3節 新しい時代 p345
低成長時代の到来と福知山工場の建設 p345
安定成長時代の対応 p346
第2章 販売 p348
第1節 溶接棒販売と市場開拓 p348
第2節 業界をリードする神鋼棒 p350
第3節 新しい時代への対応 p351
第3章 技術 p352
第1節 溶接材料、製品構成の変遷 p352
被覆アーク溶接棒(電弧棒) p352
自動・半自動溶接材料 p355
サブマージアーク溶接用材料 p355
炭酸ガスアーク溶接用ソリッドワイヤ p356
フラックス入り溶接用ワイヤ p358
第2節 溶接施工法、溶接装置事業の拡大 p359
溶接材料から溶接施工法へ p359
片面溶接法 p360
各種自動化装置の開発 p362
アーク溶接ロボットの開発 p363
第3節 新規事業への進出 p364
第3編 機械部門 p369
第1章 機械事業 p369
第1節 沿革 p369
機械製品の製作開始 p369
復興期(昭和20年~35年) p369
技術確立期(昭和36年~42年) p372
発展期(昭和43年~54年) p376
試練期(昭和55年以降) p380
第2節 販売 p380
化工機営業部 p380
重機械営業部 p381
産業機械営業部 p382
サービス部 p382
第1汎用機械販売部 p383
第2汎用機械販売部 p383
第3節 技術(技術提携終結と自社技術) p383
第4節 生産と設備 p386
化工機工場 p387
回転機工場 p388
重機械工場 p388
産業機械工場 p389
汎用機械本部 p390
第5節 明日に向けて p392
第2章 鋳鍛鋼事業 p393
第1節 沿革 p393
鋳鍛鋼メーカーとして出発 p393
戦時体制下の鋳鍛鋼 p393
鋳鍛鋼復興の過程と高砂工場の開所 p394
機械事業部の鋳鍛鋼部門として p395
本部編成以降の鋳鍛鋼 p395
事業部編成以降の鋳鍛鋼 p396
第2節 製品と販売 p398
船舶用部品 p398
陸上部品 p399
所内用鋳鍛鋼品の供給センター p402
第3節 設備・生産と技術開発 p403
製鋼 p403
鋳造 p404
鍛造 p406
圧錬 p406
鍛造 p407
機械加工 p408
船体部品 p410
プロペラ部門 p410
製缶部門 p412
海外との技術交流・技術導入・技術輸出 p412
第3章 建設機械事業 p414
第1節 建設機械事業の歩み p414
建設機械づくりへの第1歩 p414
国土復興と建設機械の生産再開 p415
P&Hクレーンの時代 p415
全油圧式クローラクレーンの開発 p416
超大型建設機械の躍進 p417
超大型クレーン p417
電気ショベル p418
油圧汎用機の時代 p419
油圧ショベル p419
油谷重工(株)との提携 p419
油圧トラッククレーン p420
ホイールローダ p421
基礎工事機械 p422
第2節 生産体制 p422
K型電気ショベルの生産 p422
新天地を求めて大久保工場へ p423
汎用機専用工場の建設 p423
生産体制の合理化 p424
大型機専用工場の建設 p424
第3節 販売体制 p425
直接販売から代理店方式へ p425
販売ネットワークの拡充整備 p426
国内販売体制の抜本的改編 p426
第4節 サービス体制 p427
サービス体制づくり p427
海外サービス拠点 p428
神鋼建設機械教習所 p429
パーツセントラルの建設 p429
第5節 建設機械事業の新たな展開 p430
P&H社との新しい関係 p430
生産・販売体質の強化 p431
第6節 大久保事業所 p431
概要 p431
事業所の沿革 p432
第4章 工具事業 p433
第1節 沿革 p433
当社の発展とともに p433
総合工具メーカーを目指して p434
難局の克服 p435
第2節 販売 p435
製品 p435
流通 p436
神工会 p436
ヒシエス会 p436
最近の販売活動 p437
第3節 技術 p437
第4節 生産 p440
第5節 明石工場 p441
第5章 チタン事業 p442
第1節 沿革 p442
“地上の金属”への門出 p442
化学工業用耐食材料への成長 p443
大型需要の出現と量産化への発展 p444
航空機用チタン合金時代の幕開け p445
第2節 チタン展伸材業界の概況 p446
生産量 p446
需要動向 p446
第3節 当社の概況 p447
設備 p447
溶解設備 p447
鍛造・圧延設備 p447
設備の増強 p447
生産と販売 p448
開発 p449
第4編 軽合金伸銅部門 p453
第1章 沿革 p453
第1節 門司工場の誕生 p453
第2節 マグネシウム合金鋳物の企業化に成功 p454
第3節 アルミブラスの開発 p455
第4節 軽圧3大メーカーの地位に躍進 p456
長府工場の誕生(アルミ分野への本格的進出) p456
下関、中津、小倉の3工場を新設 p457
第5節 神鋼金属工業(株)の発足―長府、門司両工場の分離独立― p458
軍需から民需へ転換 p458
神鋼金属工業(株)の発足 p458
第6節 高度経済成長下での業容拡大 p460
秦野工場の誕生 p460
真岡工場の誕生 p461
第7節 アルミ製錬・圧延一貫への道 p462
ベナルム計画への参加 p463
グラッドストーン計画への参加 p463
ワースリーアルミナ計画への参加 p464
アマゾンアルミナ・アルミニウム計画への参加 p464
第8節 低成長時代に対応 p465
軽圧板部門の統合・合理化 p466
軽圧押出部門の統合・合理化 p466
伸銅板条および銅管部門の合理化 p467
名古屋工場の強化 p467
第9節 安定的収益基盤の確立へ p468
全部門黒字化への努力 p468
新規成長分野への取組み p469
第2章 販売 p470
第1節 東京進出と販売網の拡大 p470
第2節 軽合金販売部、伸銅販売部の独立 p471
第3節 鋳鍛、加工品販売部門の発足 p472
第4節 海外戦略の積極的展開 p473
第5節 需要分野別販売組織の採用 p474
第3章 軽圧品 p475
第1節 研究開発と技術供与 p475
第2節 長府工場 p477
第3節 真岡工場 p478
第4章 伸銅品 p480
第1節 研究開発と技術供与 p480
第2節 長府工場 p481
第3節 門司工場 p482
第4節 秦野工場 p484
第5章 軽合金鋳鍛造品 p485
第1節 研究開発 p485
第2節 名古屋工場 p485
第5編 エンジニアリング部門 p489
第1章 沿革 p489
第1節 国内プラントの建設 p489
第2節 プラント輸出の確立 p490
パキスタン肥料プラントの輸出 p490
チッタゴン製鉄プラントの輸出 p490
カタール製鉄所の建設と経営指導 p491
第3節 事業部の誕生と組織の変遷 p492
幸先よいスタートと各建設室の設置 p492
専門機能の独立・強化 p492
マトリックス組織の確立 p493
プラント市場の変化への対応 p493
第2章 製鉄・非鉄プラント p494
第1節 ナイジェリア・プロジェクトのすべて p494
第2節 リビア・プロジェクトの受注と建設 p496
第3節 その他の製鉄・非鉄プラント p497
第4節 今後の動向 p498
第3章 産業機械プラント p499
第1節 セメント・プラント p499
第2節 ペレタイジング・プラント p501
第3節 その他の産業機械プラント p502
第4節 今後の動向 p503
第4章 化学プラント p504
第1節 肥料プラント p504
第2節 合繊プラント p505
第3節 石油化学プラント p506
第4節 空気分離プラント p506
第5節 エネルギー関連プラント p508
第6節 今後の動向―各分野での今後の動向と当社の狙い― p508
第5章 鋳鍛鋼プラント p510
第1節 日本・メキシコ合弁NKSプロジェクト p510
第2節 ブルガリア鋳鍛鋼プロジェクト p511
第3節 経緯と今後の展開 p513
第6章 社会開発型プロジェクト p514
第1節 新交通システム(KRT) p514
第2節 連続土工システム p515
第3節 各種プラント p515
都市ごみ管路輸送システム p515
自動倉庫システム p516
製砂プラント p516
第4節 今後の展開 p516
第7章 原子力施設 p517
第1節 放射性廃棄物処理施設 p517
第2節 輸送・貯蔵関連施設 p518
第3節 今後の動向 p519
第8章 長大橋梁事業 p520
第1節 当社と長大橋 p520
第2節 平行線ケーブルの研究開発 p520
第3節 関門橋から本四架橋へ p522
第4節 世紀の大事業明石海峡大橋へ向けて p523
第5節 一般鋼橋への進出 p524
第9章 環境施設事業 p525
第1節 沿革 p525
第2節 事業別経緯と今後の展望 p526
下水処理プラント p526
海水・鹹水淡水化プラント p527
都市ごみ焼却プラント p528
第10章 貯槽システム事業 p530
第1節 貯槽システム室発足と現状 p530
第2節 今後の展開 p530
第11章 石炭液化推進事業 p532
第1節 日豪褐炭液化プロジェクトの経緯 p532
褐炭の有効利用 p532
SRCとしての利用 p532
褐炭液化事業への展開 p533
第2節 プロジェクトの意義と内容 p534
プロジェクトの意義 p534
プロセスの特徴とプロジェクト業務 p534
第3節 プロジェクトの現状と将来 p535
第6編 技術開発 p539
まえがき p539
第1章 中央研究所 p541
第1節 沿革 p541
創業から終戦まで p541
終戦・復興期 p542
発展期 p542
高度成長期 p543
安定成長期 p543
第2節 主要研究内容 p544
資源・製銑分野 p544
製鋼分野 p545
加工分野 p547
板圧延 p547
条鋼圧延 p548
静水圧押出 p548
材料分野 p549
鋳鍛鋼 p549
条鋼 p550
厚板 p550
薄板 p551
原子力材料 p551
チタン p552
金属粉末 p552
非鉄材料 p553
表面処理、耐食分野 p554
溶接分野 p555
分析技術分野 p555
第2章 浅田研究所 p557
第1節 沿革 p557
第2節 主要研究内容 p558
超電導技術 p558
超高圧技術 p558
計測技術 p559
非破壊検査 p559
プロセス計測 p559
システム技術 p560
材料物性研究および機能材料の開発 p561
第3章 構造研究所 p562
第1節 沿革 p562
第2節 主要研究内容 p563
構造解析 p563
ケーブル構造 p563
橋梁部材と建材 p563
機械構造 p564
塔槽・プラント構造 p564
熱現象解析 p564
海洋構造 p565
強度評価 p565
脆性破壊と靱性 p565
疲労強度 p565
第4章 機械研究所 p567
第1節 沿革 p567
第2節 主要研究内容 p568
機械要素技術分野 p568
音響 p568
振動 p568
伝熱・流動 p568
燃焼 p569
切削 p569
産業機械分野 p569
超高圧技術 p569
極低温技術 p570
流体機械 p570
高分子加工技術 p571
粉粒体技術 p571
土木技術 p572
化学技術分野 p572
石炭液化技術 p572
セメント焼成技術 p572
プロセス技術 p573
環境保全技術 p573
自動制御システム分野 p573
原子力分野 p574
第5章 技術開発プロジェクト p575
第1節 原子力 p575
第2節 環境保全技術 p576
第3節 生産技術 p576
ビレット自動疵見疵取装置 p577
大断面ブルーム連鋳設備 p577
第4節 ロボット p578
第5節 資源エネルギー関連技術 p578
第6章 新材料事業化センター p579
第1節 沿革 p579
第2節 特殊合金分野 p579
第3節 粉末合金分野 p580
第4節 磁性材料 p581
第5節 超電導分野 p581
第6節 圧力晶析 p583
第7章 技術法務 p584
第1節 組織の変遷 p584
第2節 技術法務の時代 p585
技術保護の展開 p585
国際化への対応 p586
技術契約への対処 p586
第7編 本社部門 p589
第1章 総務 p589
第1節 法務 p589
法規室の新設まで p589
法規室の誕生と今後に向けて p590
第2節 広報 p590
PR業務の沿革 p590
一般パブリシティ p591
対外発表 p591
取材対応 p591
PR紙誌の発行 p591
広告宣伝 p592
従業員向け社内報 p592
社報・会報 p592
神鋼タイムス p592
第3節 通信 p593
通信システムの近代化 p593
電話網の合理化 p593
ニューメディアの活用 p594
通信自由化への対応 p594
第4節 株式・株主 p595
株主数、資本金の推移 p595
持株制度の発足 p596
株主総会開係の変遷 p596
第5節 保安・防災 p596
保安業務の近代化 p596
防災管理 p597
防災管理組織 p597
防災管理業務と今後の展望 p597
第2章 人事・労務管理、福利厚生・安全衛生、能力開発 p598
第1節 戦後40年間の人事・労務管理概要 p598
第2節 戦後の復興期(昭和20年~29年) p599
労働組合の結成 p599
養成工制度 p599
第3節 内部充実期(昭和30年~36年) p600
32年賃金引き上げ交渉 p600
3交替制の導入 p600
労働時間短縮 p600
神鋼病院の完成 p601
第4節 高度経済成長期(昭和37年~48年) p601
職務給制度の導入 p601
現場管理組織の整備 p602
資格制度・社員制度の改正 p602
4直3交替制度の導入 p603
雇用開発部の設置 p603
レクリエーション活動の展開 p604
住宅総合対策 p604
中央研修所の設置 p604
健康保険組合統合 p605
適性観察調査 p605
第5節 低成長、安定成長期(昭和49年~54年) p606
大幅賃金増額とその終焉 p606
生産給の廃止 p606
週休2日制の実施 p606
不況に伴う要員調整 p607
外国人社員の採用 p608
第6節 構造変革期(昭和55年~61年) p608
停年延長実施 p608
職務開発室(派遣人事室)の設置 p609
能力開発室の別会社化 p609
総合的中高年活性化対策の実施 p609
第7節 安全活動 p610
第3章 財務 p611
第1節 業績の要約 p611
第2節 資金 p612
昭和30年代の資金調達 p612
昭和40年代の資金調達 p613
昭和50年代の資金調達 p614
第4章 環境管理 p616
第1節 環境問題と公害規則の推移 p616
第2節 環境管理体制の整備 p616
第3節 環境保全対策の経緯 p617
神戸・加古川両製鉄所の建設 p617
社外団体活動 p618
第4節 環境保全技術の開発例 p618
集塵技術 p618
排煙脱硫技術 p619
低NOx燃焼技術 p619
騒音振動防止技術 p619
排水処理技術 p619
第5章 関連企業 p620
第1節 関連会社管理 p620
関係会社群の誕生と総合管理 p620
関連企業部の発足と諸制度の実施 p621
関係会社の変遷 p622
第2節 新規事業化の展開 p624
第3節 投融資の全社的管理 p624
投資課の新設と投融資管理 p624
投融資管理業務 p625
第6章 システム管理 p626
第1節 システム部門の揺籃期 p626
事務機械化準備室の発足 p626
事務機械化の開始 p626
第2節 部門別経緯と展望 p627
鉄鋼・溶接棒部門のシステム開発 p627
神戸コンピュータ・センターの設立 p627
技術計算業務の利用拡大 p628
機械部門のオンラインシステム化 p628
軽合金伸銅部門の中期システム化計画立案 p629
エンジニアリング部門のシステム化強化 p629
オペレーション業務の合理化・効率化の推進 p630
高度情報システム化への対応 p630
第7章 DK運動の推進 p631
第1節 全社的体質強化運動の歴史 p631
第2節 DK運動の背景 p631
第3節 DK運動の概要 p632
第4節 活動の成果と明日に向かって p632
第8章 購買・社内施設の建設 p634
第1節 購買部門の変遷 p634
オイルショック時の活動 p634
購買機能の分散と集中 p635
国際化と機能強化 p635
第2節 社内施設の建設 p636
建設技術の変遷 p636
関係会社に対する技術協力 p637
第9章 営業所・海外事務所 p638
第1節 国内営業所のあゆみ p638
第2節 海外事務所のあゆみ p639
第3節 現地法人化と情報収集体制 p640
第10章 監査 p641
資料編 p643
資料 p643
社旗・社歌 p643
創業者および歴代社長 p644
現役員 p648
役員在任期間一覧 p650
社章・商標 p658
原始定款 p658
定款変更の沿革 p659
現行定款 p660
組織図 p662
資本金・従業員数の推移 p664
株式 p665
投資金額の推移 p666
売上高・輸出高の推移 p666
主要プラント納入実績表 p668
利益・配当率の推移 p671
財務諸表 p672
事業の変遷 p674
工場の変遷 p676
戦後の主な技術導入 p678
戦後の主な技術輸出 p679
研究・開発のテーマ p680
主な特許 p686
受賞関係 p690
主要製品一覧 p695
事業所所在地 p698
工場一覧 p700
厚生施設一覧 p702
くろがね倶楽部の活動 p704
関係会社一覧 p706
年表 p713
あとがき 80年史編纂委員長 取締役総務本部長 今井哲朗 巻末
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