目次は見出しの階層(編・章・節・項…など)ごとに絞り込んで見ることができます。
… 資料編に詳細な情報があります。
| 目次項目 | ページ |
|---|
| ごあいさつ / 代表取締役社長 寺島憲造 | 巻頭 | |
|---|---|---|
| 口絵 横浜製作所 滋賀竜王製作所 | 巻頭 | |
| 通史 | 〔1〕 | |
| 1章 東洋電機製造の創業(大正期:1910年代~1920年代) | p2 | |
| 第1節 わが国の電気鉄道の芽生え | p2 | |
| 近代化と電気/鉄道網の整備と電気鉄道 | p2 | |
| 第2節 東洋電機製造の誕生 | p3 | |
| 東洋電機製造株式会社の設立計画/会社設立/ディッカー社との具体的提携/横浜工場の建設 | p3 | |
| 第3節 車両用電気機器の製造と初期の営業状況 | p5 | |
| 待望の電気機器国産化を開始 | p5 | |
| 2章 大きな試練を越えて基礎技術を確立(大正~昭和初期:1920年代~1930年代) | p6 | |
| 第1節 軌道に乗った車両用電気機器の国産化 | p6 | |
| 小型電気機関車と電車の製造、鉄道網の整備/輸入販売と日本最初のドアエンジン | p6 | |
| 第2節 打ち続く災害の克服 | p7 | |
| 関東大震災による当社の被害/横浜工場の火災とその復興/経営の基礎固まる/イングリッシュ・エレクトリック社(旧ディッカー社)との契約更新 | p7 | |
| 第3節 産業用電気機器への進出 | p9 | |
| 三相交流整流子電動機の製品開発/三相分巻整流子電動機の浸透/産業用直流電動機の生産 | p9 | |
| 第4節 経営確立期の製品開発動向 | p11 | |
| 大型車両用電動機の開発進む/鉄道省へ初の納品/ころがり軸受を使用した主電動機の開発/主電動機の系列化と体系化/複巻電動機の開発/最初の総括制御装置/総括制御装置の大型化/電気ブレーキ付き制御装置の開発/わが国最初のパンタグラフの開発/戸閉め機械(ドアエンジン)の開発/電動発電機の開発/電気機関車の開発/トロリーバスの開発 | p11 | |
| 第5節 世界大恐慌と不況対策 | p15 | |
| 渡辺社長から武社長へのバトンタッチ | p15 | |
| 3章 世界的動乱と軍需生産への転換(昭和・戦前~終戦期:1930年代~1945年) | p16 | |
| 第1節 戦時体制の強化と当社の設備増強 | p16 | |
| 社内体制の強化と生産拡大/戸塚製作所の新設/東洋電機青年学校の設立/横浜工場の製鋼工場への転換 | p16 | |
| 第2節 専門メーカとしての地位確立 | p18 | |
| 主電動機の動向/制御装置の動向/大型電気機関車の製作/満州に進出した当社の電気機関車/ディーゼル電気動車の製作/電動発電機の新機種 | p18 | |
| 第3節 産業用電気機器の製作拡大 | p20 | |
| 三相交流整流子電動機の需要拡大/誘導電動機の製作 | p20 | |
| 第4節 太平洋戦争期の当社の活動 | p21 | |
| 軍需会社への指定/福井製作所の新設/戦時における電気機器の生産 | p21 | |
| 第5節 戦争終結時の当社の状況 | p23 | |
| 横浜鋳鋼所の被災 | p23 | |
| 4章 戦後復興期における再建と体制整備(昭和・終戦~戦後期:1945年~1950年代) | p24 | |
| 第1節 敗戦の混乱から生産再開へ | p24 | |
| 生産体制の再編成/増資と販売体制の強化/労働組合の結成と労使協調体制 | p24 | |
| 第2節 ドッジ旋風と再建の苦闘 | p25 | |
| 経営体制の革新と再建整備 | p25 | |
| 第3節 朝鮮戦争と経営状況の好転 | p27 | |
| 朝鮮戦争の勃発/新開発電気機器による業務向上/水力発電部門への進出/技術研究所の新設/本社移転と出張所増設/社報「東洋電機」の発行 | p27 | |
| 第4節 復興期の製品推移 | p29 | |
| 主電動機/制御装置/電動発電機/集電装置/戸閉め機械/SM形速度計/電気機関車/産業用三相交流整流子電動機/舶用ウインチ/水車発電機 | p29 | |
| 第5節 カルダン駆動装置の完成 | p33 | |
| 技術情報の収集/カルダン駆動装置の開発/カルダン駆動装置を私鉄の標準仕様に | p33 | |
| 第6節 関係会社の誕生と動向 | p35 | |
| 東洋製鋼所・立正電機製作所・東洋工機 | p35 | |
| 5章 経営の多角化と合理化(昭和・戦後復興期:1950年代~1960年代) | p36 | |
| 第1節 輸送力増強の時代的要請と当社の設備強化 | p36 | |
| 神武景気の中で/施設増強と京都工場の誕生/カルダン駆動装置の大成功/狭軌世界最高速度記録の樹立 | p36 | |
| 第2節 新技術と新製品の活発な開発 | p38 | |
| 新型電気機関車の製作/電車とその電気機器技術の進展/回生ブレーキ車への貢献/三相交流整流子電動機の発展/直流機、ASモータの制御と自動制御技術/ミラモータの誕生/水車発電機の製作/高まるディーゼル発電機の需要/高周波発電機の開発/タービン発電機の需要に応える/鉄鋼・非鉄金属工業分野への進出 | p38 | |
| 第3節 輸出への努力 | p42 | |
| 輸出の活発化/パナマ運河曳船用電気機関車の輸出 | p42 | |
| 第4節 社内体制の充実と合理化への努力 | p43 | |
| 大きな成長/関係会社との提携と社内体制の強化/社内体制の強化/貿易自由化の進行と社内合理化の推進/新しい組織運営方針の確立/カラーテレビ事件/東洋電機健康保険組合の発足 | p43 | |
| 6章 高度経済成長と産業分野への躍進(昭和・高度成長期:1960年代~1970年代) | p46 | |
| 第1節 新経営陣と新体制発足 | p46 | |
| 受注拡大の努力/創立45周年/海外への視野拡大と技術提携/『東洋電機技報』の創刊/東京オリンピックへの当社の貢献 | p46 | |
| 第2節 東海道新幹線への貢献と車両用電気機器の飛躍的発展 | p48 | |
| 東海道新幹線の開通と当社/国鉄在来線用新鋭車両の製作/列車制御装置の発展/サイリスタ応用技術の進展 | p48 | |
| 第3節 産業用電気機器における活発な技術開発 | p50 | |
| サイリスタレオナード装置の開発/直流電動機のシリーズ化/DLモータの開発/BLモータの開発/ASモータ新シリーズの開発/NSモータの導入と開発/油圧機器の開発/FU無段変速機 | p50 | |
| 第4節 産業用各種プラント分野への進出 | p53 | |
| 鉄鋼プラント/製紙プラント/レザープラント/繊維仕上げ機械プラント/精糖プラント/受変電設備 | p53 | |
| 第5節 その他の技術開発と成果 | p55 | |
| 半導体素子の開発/静止形CVCF装置の開発/数値制御装置の開発/各種試験装置の開発/遮断器の開発 | p55 | |
| 第6節 創立50周年ごろの状況 | p57 | |
| 資本金20億2,500万円に/新本社への移転など/戸塚工場の火災/業績の一時低迷/労働協約の締結/創立50周年を祝う | p57 | |
| 第7節 第1次5カ年計画の策定と実行 | p58 | |
| 長期計画の策定/相模工場の建設/EXPO'70と当社の活躍/鉄道におけるサービスの自動化と当社製品/鉄道車両関係における開発・改良/関係会社の動き | p58 | |
| コラム バナナ自動販売機の開発 | p61 | |
| 7章 国際経済の嵐と技術革新への対応(昭和・低成長期:1970年代~1980年代) | p62 | |
| 第1節 ドルショックと経済環境の激変 | p62 | |
| 経済環境の変化に対応した当社の動き/ドルショックとその影響/首脳陣の交代と再建3カ年計画/GOGO運動と車両機器の増産/株買い占めを解決 | p62 | |
| 第2節 第1次石油ショックと当社の対応 | p64 | |
| 石油ショックと狂乱物価の中で/不況対策本部・販売促進本部の設置/品質保証室の新設とPD3カ年計画の実施/工場再編成 | p64 | |
| 第3節 鉄道車両用電気機器の技術革新 | p66 | |
| 車両用制御の自動化/車両用BLMGの開発/駆動装置・集電装置などの新機軸/ニュートラムシステム(NTS)の開発開始/駅務の自動化/国鉄在来線における当社製品/地方鉄道の近代化と当社製品/車両用各種テスター | p66 | |
| 第4節 産業用電気機器の開発・製作状況 | p69 | |
| 変速モータの状況/静止形CVCFの需要拡大/VVVFインバータの開発/マイクロコンピュータROMCONの開発とその利用/自動製図機の発展/製鉄関連の生産ライン受注続く/NCパイプ自動加工設備の完成/自動車製造ライン設備およびテスト装置/印刷機械用電機品の進展/大型化・自動化が進んだ油圧機械/環境保全技術の応用と上下水道設備向けシステム | p69 | |
| 第5節 国際経済変動期における輸出状況 | p74 | |
| 車両用電気機器の輸出/産業用電気機器の輸出 | p74 | |
| 第6節 業績の回復 | p75 | |
| 創立60周年を迎える/トップの交代/相模工場の増築と3工場体制の達成/PD3カ年計画の達成と復配 | p75 | |
| コラム 当社の保養・社内研修施設 | p77 | |
| 8章 産業構造改革の時代と新技術の開花(昭和・内需拡大~バブル経済期:1980年代) | p78 | |
| 第1節 第2次石油ショックと産業構造改革の動向 | p78 | |
| 第2次石油ショック/産業構造転換への対応/相模工場展示会開催/TQCの導入 | p78 | |
| 第2節 新しい技術開発体制と設備の増強 | p79 | |
| 新技術研究所の設立/SIサイリスタの開発/新横浜工場の建設/相模工場の増設/CAE/CADの導入 | p79 | |
| 第3節 交通システムの多様化と鉄道技術の変革 | p81 | |
| 交通システムの多様化/東北・上越新幹線の開業と当社/チョッパ制御車の進展/マイクロコンピュータ制御の成功/チョッパ電気機関車の誕生/鉄道車両用VVVFインバータの開発/新交通システム―ニュートラムの開発/高性能路面電車への対応/BLMGからSIVへ/C種絶縁システムの導入/駅務自動化の進展/海外への進出 | p81 | |
| 第4節 パワーエレクトロニクスの高度化と当社の産業用電気機器 | p87 | |
| 産業の構造変化/KLモータの開発/産業用VVVFインバータの技術的進展/水道施設のシステム受注/発電装置・電源装置の売れ行き伸展/産業用機器における当社の動向/新たな分野の開発 | p87 | |
| 第5節 CAD/CAMの浸透とドラステム事業の伸展 | p90 | |
| 産業界におけるCAD/CAMの浸透とドラステム9000/ドラステム本部の発足とドラステム事業の本格化/新製品の登場 | p90 | |
| 9章 情報化社会・国際化社会の進展と先端技術の追求(昭和~平成I期:1980年代~1990年代) | p92 | |
| 第1節 円高と国鉄民営化という二大試練を越えて | p92 | |
| 急激な円高による不況と当社への影響/当社創立70周年と業績の立ち直り/トップの交代/業績の順調な進展と増資/横浜工場の増設/組織の強化と新人事制度/新しい関係会社の誕生 | p92 | |
| 第2節 鉄道車両~インバータ制御の時代へ~ | p95 | |
| JRグループ各社の発足/花開いたVVVFインバータ車両/電気機関車の新造/実用化を迎えたリニアモーターカー/海外市場の開拓 | p95 | |
| 第3節 産業部門における新たな挑戦 | p99 | |
| 産業用VVVFインバータの本格的展開/印刷の高度化・情報化/ドラステム製品の動向/電源装置における飛躍/スキーリフトの電気品 | p99 | |
| コラム 東洋電機東友会 | p103 | |
| 10章 経営改革と業績の回復(平成II期:1990年代~2000年代) | p104 | |
| 第1節 厳しい環境に対処して | p104 | |
| 複合不況で業績大幅悪化/生産体制の改革に着手/京都工場用地の一部売却へ/厳しさの中での新たな試み/本社移転 | p104 | |
| 第2節 事業構造の転換を目指して | p107 | |
| 「R80計画」スタート/「R80-II計画」でリストラ加速/強い企業体質づくりへ/「新中期経営計画」の開始 | p107 | |
| 第3節 経営改革と業績の回復 | p108 | |
| 「プロジェクト0計画」でスピードアップ/10期ぶりの黒字達成/新しくなった経営理念と行動指針/経営一体化で復配実現/「グローアップ123プラン」始まる/過去最高の経常利益/管理面の成果 | p108 | |
| 第4節 交通分野の動き | p112 | |
| 車両制御方式の転換/JR各社への事業展開/私鉄・公営鉄道各社への事業展開 | p112 | |
| 第5節 産業分野の動き | p114 | |
| 産業用高機能インバータの進化/低慣性モータの開発/EDモータの誕生 | p114 | |
| 第6節 IT分野の動き | p116 | |
| IT事業部門の変遷/駅務システム事業/ドラステム事業/遠隔監視システム事業 | p116 | |
| 11章 グローバル市場に対応した事業戦略の展開(平成III期:2000年代~2010年代) | p118 | |
| 第1節 積極果敢な戦略の展開 | p118 | |
| 中期経営計画「イノベーション90プラン」スタート/事業部制へ改組/横浜製作所の拡充/日本電産からTOB提案/中期経営計画「チャレンジアッププラン」スタート | p118 | |
| 第2節 他社とのコラボレーションの加速 | p122 | |
| 富士電機システムズとの業務提携基本契約を締結/日立製作所と業務・資本提携基本契約を締結/豊田自動織機と業務・資本提携基本契約を締結/株式会社エレット設立 | p122 | |
| 第3節 中国市場への進出 | p124 | |
| 湖南湘電東洋電気有眼公司設立/北京事務所開設/常州朗鋭東洋伝動技術有限公司設立/常州泰平展雲自動門有限公司設立/天津東洋電機国際貿易有限公司設立 | p124 | |
| 第4節 グローバル化の進展 | p126 | |
| パナマ運河曳船用電気機関車(3次車)の納入/TOYO DENKI USA,INC.設立と生産開始/台湾新幹線にパンタグラフ・TD継手を納入/世界最大の鉄道技術見本市「InnoTrans 2008」に初出展/アメリカ公共交通展示会「APTA EXPO」に出展 | p126 | |
| 第5節 交通領域の新技術 | p128 | |
| 国産初の「フルフラット超低床LRV(Light Rail Vehicle)」を共同開発/次世代新幹線向け低騒音化電機品/鉄道用電力貯蔵装置E3ソリューションシステム[数字は上付]の開発 | p128 | |
| 第6節 相次ぐ海外大型受注 | p130 | |
| 北京地下鉄10号線電車用電機品受注/北京地下鉄1号線車両用電機品受注/中国四川省成都地下鉄1号線用電機品受注/北京オリンピックの安全輸送への貢献に対し表彰/北京地下鉄3線同時受注/中国成都市地下鉄2号線1期工事の契約調印/中国高速鉄道網発展への貢献 | p130 | |
| 第7節 高度な技術の相次ぐ市場投入 | p134 | |
| ED64sp、VF66インバータなど新技術の市場投入/ICカード対応の駅務機器の開発・シリーズ化 | p134 | |
| 第8節 東日本大震災を乗り越えて | p136 | |
| 東日本大震災後の対応/横浜製作所の工場棟に500kWの太陽光発電システムを導入/本社を中央区京橋から八重洲へ移転 | p136 | |
| 12章 100周年を迎えて(平成IV期:2010年代~2018年) | p138 | |
| 第1節 創立100周年に向けて | p138 | |
| 中期経営計画「ダッシュ2015」スタート/中期経営計画「NEXT100~100年のその先へ~」スタート/生産拠点の統合・再編へ/基幹システムの再構築 | p138 | |
| 第2節 さらなるグローバル化の進展 | p140 | |
| 洋電貿易(北京)有限公司設立/インドに「デリー駐在員事務所」を開設/ロサンゼルス郡都市交通局向け車両用電機品を受注/IRIS認証取得/タイに「バンコク駐在員事務所」を開設/北京市に「北京京車双洋軌道交通牽引設備有限公司」設立/北京地下鉄10号線増備車両用電機品を受注/米国オーランド国際空港・タンパ国際空港APM、マカオAPM、ジャカルタMRT、ドーハメトロ向け電機品受注/成都市に「成都永貴東洋軌道交通装備有限公司」を設立/泰平展雲自動門(常州)有限公司への出資と「常州洋電展雲交通設備有限公司」の誕生/発電システムビジネスの展開 | p140 | |
| 第3節 新しい時代を担う各種技術の開拓 | p145 | |
| 建設機械向けなど車載用電機品への取り組み/北京市の電気自動車・ハイブリッド車・充電設備関連展示会「IEVE CHINA 2013」に出展/世界初、ワイヤレスインホイールモータの開発/IoT、M2Mへの取り組み/情報機器事業部が「ワイヤレスM2M展」に出展/自動車試験システムの受注拡大 | p145 | |
| 第4節 新たな挑戦 | p148 | |
| 中期経営計画「NEXT100~100年のその先へ~Ver.2」の策定/株式併合/「滋賀竜王製作所」の誕生/横浜製作所の再構築スタート/創立100周年記念事業/新中期経営計画「リ・バイタライズ(Revitalize)2020」スタート/新中期経営計画「リ・バイタライズ2020(Revitalize2020)」について/新たな挑戦 | p148 | |
| 東洋電機製造 創立100周年記念祝賀会 | p154 | |
| テーマ史 百年を駆け抜けた技術と挑戦 | 〔159〕 | |
| 当社の歴史 | p160 | |
| Ol 初代社長 渡辺嘉一 | p160 | |
| 02 生産拠点の変遷 | p164 | |
| コラム 由緒塚 | p167 | |
| 03 研究所の変遷 | p170 | |
| 04 関係会社の変遷 | p172 | |
| 05 連綿と受継がれる匠の精神~企業内技能訓練校の系譜~ | p176 | |
| 06 当社の海外展開について | p178 | |
| 07 バブル崩壊後の苦境と経営改革 | p184 | |
| 08 品質マネジメントシステムの構築 | p188 | |
| 09 IRIS認証取得と今後の展開 | p190 | |
| 10 環境マネジメントシステムの構築 | p192 | |
| 11 わが社の基幹システムの変遷 | p194 | |
| 12 日本電産による資本・業務提携(TOB)提案について | p198 | |
| 13 日本電産による買収提案および東洋電機製造の対応に関する評価 | p202 | |
| 14 海を渡ったシガーボックス~初代社長・渡辺嘉一からの贈り物~ | p206 | |
| 技術(交通) | p208 | |
| 15 わが国における電気鉄道車両制御装置の発達 | p208 | |
| 16 鉄道車両用電機品専業メーカとして | p220 | |
| 17 車両制御方式の変遷 | p224 | |
| 18 パンタグラフ開発の歴史 | p228 | |
| 19 中空軸平行カルダン駆動装置の開発 | p230 | |
| 20 鉄道車両用主電動機開発の歴史と進化 | p232 | |
| 21 交通用VVVFインバータの進化 | p236 | |
| 22 近年の歯車装置の開発動向 | p238 | |
| コラム 鉄道車両用電機品について | p241 | |
| 23 電車用戸閉装置の変遷 | p242 | |
| 24 鉄道用電力貯蔵装置の開発 | p244 | |
| 25 電気機関車の製造 | p246 | |
| 26 パナマ運河曳船用機関車 | p252 | |
| 27 路面電車・LRV向け電機品の発展 | p256 | |
| 技術(産業) | p258 | |
| 28 産業用モータの変遷 | p258 | |
| 29 産業用インバータの変遷 | p262 | |
| 30 発電機ビジネスの変遷 | p264 | |
| 31 産業システム製品ラインナップ | p266 | |
| 32 モータドライブシステムの適用 | p270 | |
| 33 自動車試験システムの開発 | p274 | |
| 技術(ドラステム) | p276 | |
| 34 ドラステム事業の発足と展開 | p276 | |
| 技術(駅務機器) | p280 | |
| 35 駅務機器の変遷 | p280 | |
| 36 車内補充券発行機開発の歴史 | p284 | |
| 研究開発 | p286 | |
| 37 インホイールモータの開発 | p286 | |
| 生産技術 | p288 | |
| 38 ものづくりを支えた省力化設備 | p288 | |
| 失敗から学ぶ | p292 | |
| 39 東洋電機カラーテレビ事件からの教訓 | p292 | |
| 40 電力用半導体素子の開発から撤退まで | p294 | |
| 41 駅務機器の大規模改修への対応 | p298 | |
| 42 バス空調システム開発を断念 | p300 | |
| 資料・年表 | 〔301〕 | |
| I 定款等 | p302 | |
| 東洋電機製造株式会社設立趣意書 | p302 | |
| 起業目論見書 | p303 | |
| 創立時の定款 | p304 | |
| 現行定款 | p305 | |
| II 役員 | p308 | |
| 歴代会長・社長 | p308 | |
| 158期(2019年5月期)役員および執行役員 | p311 | |
| 歴代役員一覧 | p312 | |
| III 会社概要 | p319 | |
| 会社概要 | p319 | |
| 組織図 | p320 | |
| 国内事業所・生産拠点・グループ会社一覧 | p321 | |
| 海外グループ会社一覧 | p322 | |
| IV 財務 | p324 | |
| 連結売上高・営業利益の推移 | p324 | |
| 業績の推移 | p326 | |
| V グループ会社 | p332 | |
| 国内グループ会社 | p332 | |
| 海外グループ会社 | p333 | |
| かつて存在したグループ会社 | p334 | |
| VI 年表 | p336 | |
| 協力者一覧 | p357 | |
| あとがき | p359 |
- 索引リスト
-
