※(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
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明治18年(1885) | - | 【渋沢栄一】ジャパン・ブリュワリー・コンパニー・リミテッド設立(後に理事)。日本郵船会社創立(後に日本郵船株式会社取締役)。東京瓦斯会社創立・委員長(後に東京瓦斯株式会社取締役会長)。〔45歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
10月31日 | 岩崎弥之助、従五位に叙せられ勲四等旭日小綬章を受章 | 当社関連事項 | |
12月22日 | 内閣制度創設(第1次伊藤博文内閣成立) | 一般社会事項 | |
12月22日 | 逓信省設置 | 一般社会事項 | |
明治19年(1886) | - | 【渋沢栄一】「竜門社」創立。東京電灯会社開業(後に委員)。〔46歳〕【竜門社】竜門社が東京・深川福住町の青淵先生邸内に創立する。機関誌『竜門雑誌』創刊号を刊行。 | 渋沢関係略年譜 |
1月28日 | 鎮台廃止、東京鎮台は第一師団となる | 丸の内関連事項 | |
2月 | 臨時建築局開設 | 丸の内関連事項 | |
3月29日 | 三菱社設立(社長岩崎弥之助、事務所を京橋区霊岸島浜町12番地に置く) | 当社関連事項 | |
4月9日 | 造家学会、発会式挙行(現日本建築学会) | 業界・三菱グループ事項 | |
4月 | ドイツ人建築家W.ペックマン、横浜に来日。東京・日比谷の官庁集中計画に着手 | 丸の内関連事項 | |
7月19日 | 三菱社、神田区駿河台東紅梅町1番地に移転 | 当社関連事項 | |
8月13日 | 登記法公布(土地売買譲渡規則等廃止。土地の売買、譲渡は治安裁判所で登記。明20.2.1施行) | 業界・三菱グループ事項 | |
9月27日 | 愛宕町2-14土地10,561坪、建物689坪の払下げを受ける | 当社関連事項 | |
12月11日 | 岩崎久彌総理代人岩崎彌之助、神田三崎町土地554坪および家屋を無償で荘田平五郎に譲渡 | 当社関連事項 | |
12月19日 | 岩崎弥之助、コンドルに深川別邸の設計を依頼 | 当社関連事項 | |
- | (この年)下期より不況回復期(明22まで企業勃興期) | 一般社会事項 | |
明治20年(1887) | - | 【渋沢栄一】東京製綱会社発起委員(後に取締役会長)。東京人造肥料会社創立委員(後に取締役会長)。京都織物会社創立、相談役。日本煉瓦製造会社創立・理事(後に日本煉瓦製造株式会社取締役会長)。東京ホテル創立・理事長(後に帝国ホテル株式会社取締役会長)。北海道製麻会社・相談役。〔47歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
1月22日 | 東京電灯会社、鹿鳴館に電灯点灯(初の電灯営業) | 一般社会事項 | |
4月15日 | 有限責任東京倉庫会社開業(現三菱倉庫) | 業界・三菱グループ事項 | |
4月18日 | 三菱社、神田区淡路町2-11に移転 | 当社関連事項 | |
5月4日 | W.ベックマンの後任として、H.エンデ来日 | 丸の内関連事項 | |
5月20日 | 辰ノ口勧工場、芝へ移転 | 丸の内関連事項 | |
6月7日 | 大蔵省、長崎造船所を三菱社に払下げ | 業界・三菱グループ事項 |