"石橋湛山"が書かれている年表項目はハイライトされています。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 明治44年（1911） | 1月1日 | 石橋湛山入社 | 東洋経済関係 |
| 大正3年（1914） | 5月17日 | 自由思想講演会の第1回講演会(石橋湛山ら参加) | 東洋経済関係 |
| 9月9日 | この年、石橋湛山が本誌編集長となる | 東洋経済関係 | |
| 大正4年（1915） | 11月13日 | 石橋湛山・野崎竜七・三橋仁平の3入が新たに合名社員になる | 東洋経済関係 |
| 大正5年（1916） | 2月13日 | 石橋湛山宅で社員有志の読書会開始 | 東洋経済関係 |
| 大正8年（1919） | 3月1日 | 石橋湛山、東京の普選要求デモに副指揮者として参加 | 東洋経済関係 |
| 10月27日 | 米穀専売研究会(会長鈴木梅四郎)設立、石橋湛山が会員となり研究を進める | 東洋経済関係 | |
| 大正10年（1921） | 7月22日 | 社内に太平洋問題研究会設置(座長鈴木梅四郎、三浦銕太郎・石橋湛山が参加) | 東洋経済関係 |
| 大正11年（1922） | 1月7日 | 本誌別冊付録『最近十八期紡織十二会社決算表』発行//本号より本誌の発行兼編集人名義を松下知陽から石橋湛山に変更(印刷人名義福岡之治は旧のまま) | 東洋経済関係 |
| 11月8日 | 当社幹部の肝入りで金融制度研究会を創設(代表者石橋湛山)、第1回会合 | 東洋経済関係 | |
| 大正13年（1924） | 9月10日 | 石橋湛山、鎌倉町町会議員選挙に当選、町会議員となる | 東洋経済関係 |
| 12月 | 研究部を設置//当社編『金融六十年史』刊行//三浦銕太郎に代わり石橋湛山が主幹に就任 | 東洋経済関係 | |
| 大正14年（1925） | 1月25日 | 臨時株主総会開催、石橋湛山が代表取締役・専務に、取締役に高橋亀吉・神原周平が就任(三浦銕太郎は取締役を辞任) | 東洋経済関係 |
| 大正15年（1926） | 3月27日 | 本号より本誌の編集兼発行人名義を石橋湛山から神原周平に変更 | 東洋経済関係 |
| 昭和16年（1941） | 2月15日 | 社長制新設に伴い、代表取締役社長に石橋湛山が就任、取締役に宮川三郎・神原周平・山田秀雄・佐藤伊兵衛、監査役に野沢義朗・内山徳治を選任 | 東洋経済関係 |
| 昭和17年（1942） | 5月6日 | 本社において経済倶楽部中央会発会式(幹事長石橋湛山、事務局長宮川三郎) | 東洋経済関係 |
| 昭和20年（1945） | 6月15日 | 買収した出羽日報社株主総会、社長に石橋湛山を選任 | 東洋経済関係 |
| 昭和21年（1946） | 5月22日 | 第1次吉田茂内閣成立(蔵相石橋湛山) | 一般事項 |
| 昭和22年（1947） | 5月16日 | 石橋湛山蔵相、公職追放される | 東洋経済関係 |
| 昭和26年（1951） | 6月20日 | 石橋湛山、追放解除(当社もG項指定解除) | 東洋経済関係 |
