(財)日本交通公社『五十年史 : 1912-1962』(1962.09)

(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。

月日 事項 年表種別
昭和36年(1961) - 【渋沢敬三】角川書店より『犬歩当棒録 : 祭魚洞雑録第三』刊行。 渋沢関係略年譜
1月30日 会長 新井堯爾退任 理事 古川信一、栗田正四郎退任 監事 近藤栄一退任 顧問 村上義一退任 役員・組織・機構・施設
1月 I.B.M本格的実施作業開始 役員・組織・機構・施設
2月1日 四日市営業所開設(商工会議所内) 役員・組織・機構・施設
2月1日 浜松営業所移転 役員・組織・機構・施設
2月1日 山陰周遊券発売開始 斡旋・宣伝
2月12日 ソ連、金星ロケット発射 一般事項
2月15日 本社機構改正 旅行部を営業部と改称 同部団体課を渉外課と改称、輸送斡旋課を新設 役員・組織・機構・施設
2月15日 支社機構改正 必要に応じ支社に支社長室を設置 関東支社に輸送斡旋課新設 北海道支社に団体課を新設 中部、西部両支社に経理課を新設 役員・組織・機構・施設
2月15日 営業所付調査役設置 役員・組織・機構・施設
2月15日 国際ロータリー東京大会斡旋連絡委員会設置(7.1廃止) 斡旋・宣伝
2月17日 教育訓練委員会設置 役員・組織・機構・施設
2月 時刻表3月号を「全国ダイヤ大改正号」として発行 斡旋・宣伝
3月15日 営業所移転2ヵ所 高松(今井・岡崎共同ビル内)(15日) 団体旅行札幌(大同生命ビル内)(18日) 役員・組織・機構・施設
3月22日 評議員会(本社第1会議室) 役員・組織・機構・施設
3月31日 本社社屋建設特別委員会廃止(昭34) 役員・組織・機構・施設
4月1日 株式会社交通公社不動産部設立 役員・組織・機構・施設
4月4日 国鉄運賃改正法成立 一般事項
4月10日 住友銀行「旅の小切手」を当社営業所において引受 斡旋・宣伝
4月12日 ソ連、人間衛星船打上げ成功 一般事項
4月12日 交通博物館において日本最初の複葉機アンリー・ファルマン機公開(昭35.4.11米国より返還) 一般事項
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