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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 大正13年（1924） | - | 【渋沢栄一】財団法人日仏会館創立・理事長。東京女学館・館長。〔84歳〕【竜門社】財団法人竜門社となる。 | 渋沢関係略年譜 |
| 12月20日 | 広瀬実栄逝去(80歳〉 | 総合年表 当社 | |
| 大正14年（1925） | - | 【渋沢栄一】製鉄鋼調査会委員。史籍協会評議員。浅草寺臨時営繕局顧問。日本無線電信株式会社設立委員長。飛鳥山邸(曖依村荘)に青淵文庫竣工、傘寿と子爵昇格の祝いを兼ねて竜門社より贈られる。〔85歳〕【渋沢敬三】横浜正金銀行退職。 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月20日 | 日ソ基本条約調印 | 総合年表 一般 | |
| 3月30日 | 「重要輸出品工業組合法」公布 | 総合年表 一般 | |
| 4月22日 | 「治安維持法」公布 | 総合年表 一般 | |
| 8月1日 | 社債50万円発行 | 総合年表 当社 | |
| 9月 | 日本で最初のIBM計算機を導入 | 総合年表 当社 | |
| 大正15年（1926） | - | 【渋沢栄一】太平洋問題調査会創立・評議員会会長。社団法人日本放送協会創立・顧問。〔86歳〕【渋沢敬三】澁澤倉庫取締役に就任。第一銀行取締役に就任。東京貯蓄銀行取締役に就任。 | 渋沢関係略年譜 |
| 2月 | 東洋陶器(株)、磁器製和食器の製造開始を決定 | 総合年表 関係会社および業界 | |
| 2月 | 東洋陶器(株)、磁器製和食器製造開始 | 事業部年表 食器事業部門 | |
| 4月9日 | 「労働争議調停法」「治安警察法」改正公布 | 総合年表 一般 | |
| 4月20日 | 「青年訓練所令」公布 | 総合年表 一般 | |
| 6月17日 | 日陶青年会改組、日陶青年訓練所設立 | 総合年表 当社 | |
| 8月6日 | 日本放送協会(NHK)設立 | 総合年表 一般 | |
| 10月1日 | 東南アジア市場開拓のため、東洋陶器(株)と合弁で(匿)日東洋行をスマランに設立 | 総合年表 当社 | |
| 10月1日 | (匿)日東洋行設立 | 総合年表 関係会社および業界 | |
| 10月1日 | 東洋陶器(株)と合弁で、(匿)日東洋行を設立 | 事業部年表 食器事業部門 | |
| 10月21日 | 瀬戸陶磁器工業組合設立 | 総合年表 関係会社および業界 | |
| 12月4日 | 日陶健康保険組合設立 | 総合年表 当社 | |
| 昭和元年（1926） | - | 【渋沢栄一】太平洋問題調査会創立・評議員会会長。社団法人日本放送協会創立・顧問。〔86歳〕【渋沢敬三】澁澤倉庫取締役に就任。第一銀行取締役に就任。東京貯蓄銀行取締役に就任。 | 渋沢関係略年譜 |
| 12月25日 | 大正天皇崩御、昭和に改元 | 総合年表 一般 | |
| 1926年 | - | 【渋沢栄一】太平洋問題調査会創立・評議員会会長。社団法人日本放送協会創立・顧問。〔86歳〕【渋沢敬三】澁澤倉庫取締役に就任。第一銀行取締役に就任。東京貯蓄銀行取締役に就任。 | 渋沢関係略年譜 |
| - | 自社磁器製造用転写紙の本格製造開始 | 総合年表 当社 | |
| - | 常滑陶磁器工業組合設立 | 総合年表 関係会社および業界 |
