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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 大正3年（1914） | - | 【渋沢栄一】東北九州災害救済会創立、副総裁。合資会社国際通信社設立、相談役。日中経済界の提携のため中国訪問。財団法人国産奨励会設立準備委員総代、顧問。〔74歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| - | (この年)製鉄鋼会社続々と設立され、民間鉄鋼業急激に膨脹する | 鉄鋼業界の動き | |
| 大正4年（1915） | - | 【渋沢栄一】帝国蚕糸株式会社相談役。渋沢同族株式会社設立、社長は敬三。パナマ・太平洋万国博覧会視察のため渡米。ウイルソン大統領と会見。〔75歳〕【渋沢敬三】渋沢同族株式会社設立、同社長就任。 | 渋沢関係略年譜 |
| 2月 | 日本鉄鋼協会発足する | 鉄鋼業界の動き | |
| 6月10日 | 第36議会において八幡製鉄所ベンゾール工場建設費および第2厚板工場増設費376万円を可決 | 鉄鋼業界の動き | |
| 11月 | 日本特殊鋼設立される | 鉄鋼業界の動き | |
| 12月4日 | 東京株式市場暴騰(いわゆる大戦景気のはじまり) | 主なる社会の動向 | |
| - | (この年)第7区約7万坪の埋立完成する(のち一部は旭硝子の所有地となる) | 日本鋳造のあゆみ | |
| - | (この年)戦時需要増加により鉄鋼業好調に向かう | 鉄鋼業界の動き | |
| - | (この年)中日実業、裕繁公司との間に鉄鉱売買契約を締結。これによりはじめてわが国と桃冲鉄山との特殊関係が生じる | 鉄鋼業界の動き | |
| - | (この年)このころより翌5年初頭にかけ、鉄鋼業確立に関する方途、真剣に討議される | 鉄鋼業界の動き | |
| 大正5年（1916） | - | 【渋沢栄一】海外植民学校顧問。日米関係委員会創立・常務委員。第一銀行の頭取等を辞め実業界を引退。理化学研究所創立委員長。喜寿記念として第一銀行が玉川清和園に記念館誠之堂建設。渋沢栄一述『論語と算盤』(東亜堂書房)刊行。〔76歳〕【竜門社】青淵先生の喜寿祝賀会開催し、記念品として林泰輔編『論語年譜』を青淵先生に贈呈する。 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月 | 川崎町海岸若尾新田11万7千坪の埋立完成する。(現在、日本鋼管京浜製鉄所用地) | 日本鋳造のあゆみ | |
| 1月 | 機械学会・造船協会・電気学会・火兵学会・日本鉄鋼協会が「鉄鋼の独立自給策について」討議 | 鉄鋼業界の動き | |
| 1月 | 島岡亮太郎「本邦製鉄事業の統一に関する意見」を発表する | 鉄鋼業界の動き | |
| 2月12日 | 八幡製鉄所第3期拡張費、衆議院で可決 | 鉄鋼業界の動き | |
| 2月20日 | 衆議院「枝光製鉄所官民共同経営に関する建議案」を可決 | 鉄鋼業界の動き | |
| 2月24日 | 貴族院「製鉄事業調査機関設置に関する建議案」を可決 | 鉄鋼業界の動き | |
| 4月15日 | 横浜造船所設立される | 鉄鋼業界の動き | |
| 4月 | 鶴見の埋立地に横浜造船所(資本金375万円)創立される。(のち同年12月に株式会社浅野造船所と改称) | 日本鋳造のあゆみ | |
| 4月 | イギリス、鉄鋼禁輸を断行 | 主なる社会の動向 | |
| 4月 | 唐津鉄工所設立される(竹内鉱業から独立) | 鉄鋼業界の動き | |
| 5月6日 | 製鉄事業調査会官制公布される(12月21日同調査会廃止される) | 鉄鋼業界の動き |
