※(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
---|---|---|---|
昭和34年(1959) | - | 【渋沢敬三】日本学術振興会より『明治前日本漁業技術史』刊行。角川書店より『日本魚名の研究』刊行。 | 渋沢関係略年譜 |
11月30日 | ソ連繊維工業視察団来名 | 東海三県関係事項 | |
12月1日 | 岐阜県、全国初の教職員専従制限条例決まる | 東海三県関係事項 | |
12月2日 | 日銀、公定歩合一厘引上げ | 一般的事項 | |
12月9日 | 全国銀行協会連合会、貸出金利を一厘引上げ | 一般的事項 | |
12月16日 | マイクロ・フィルム撮影機類本店営業部にて実際に使用開始 | 当行関係事項 | |
12月18日 | 愛知用水東郷調整池ダム起工 | 東海三県関係事項 | |
12月18日 | 東昭不動産株式会社創立 | 当行関係事項 | |
12月21日 | 御園支店開設 | 当行関係事項 | |
12月25日 | 大蔵省証券公募発行 | 一般的事項 | |
12月26日 | 政府、繊維原料などを中心とする物資輸入の自由化方針を発表 | 一般的事項 | |
12月28日 | 弥富支店原店に復帰 | 当行関係事項 | |
昭和35年(1960) | - | 【渋沢敬三】熊本大学における第15回日本人類学会・日本民族学協会連合大会に出席して発病、東京大学医学部附属病院に入院、療養。 | 渋沢関係略年譜 |
1月14日 | 名古屋通産局、管内における三十四年中の輸出は戦後最高を記録したと発表 | 東海三県関係事項 | |
1月16日 | 三重県工業開発室発足 | 東海三県関係事項 | |
1月19日 | 日米新安全保障条約調印 | 一般的事項 | |
1月19日 | 中部経済総合開発調査会発足 | 東海三県関係事項 | |
2月3日 | 岐阜県、産業開発十ヵ年計画成る | 東海三県関係事項 | |
2月8日 | 貿易外為替管理の一部につき制限緩和措置を実施 | 一般的事項 | |
2月13日 | 贈答用ミリオン・別口希望定期廃止 | 当行関係事項 | |
2月15日 | 本店建設記念定期・カトレヤ積立定期の取扱い開始 | 当行関係事項 | |
2月18日 | 東京四部制と関西総務部の課制実施 | 当行関係事項 |