| 業界
| 電気事業者一覧 |
1886年7月~1942年4月 |
表、府県、会社名、開業年月、合併・譲渡会社、合併・譲渡年月 |
p2 |
| 業界;沿革
| 電気事業者系譜図―東京電灯関係 |
明治19年7月~昭和25年 |
系譜図、会社名、合併・譲受・社名変更年月 |
p8 |
| 業界;沿革
| 電気事業者系譜図―その他 |
明治25年6月~昭和25年 |
系譜図、会社名、合併・譲受・社名変更・出資・統合年月、日本発送電、関東配電、中部配電、東北配電 |
p20 |
| 業界
| 府県別事業者数の推移 |
1907(明治40)年~1941(昭和16)年 |
表、府県(東京、神奈川、埼玉、千葉、茨城、栃木、群馬、山梨、静岡)、関東計、全国合計 |
p32 |
| 需給
| 府県別電灯需要 |
1887(明治20)年~1950(昭和25)年 |
表、府県別(東京、神奈川、埼玉、千葉、茨城、栃木、群馬、山梨、静岡)、需要家数、灯数、換算電気力、従量灯供給数、定額灯取付数、契約口数、契約灯数、使用電力量 |
p34 |
| 需給
| 府県別電灯需要 東京 |
1887(明治20)年~1950(昭和25)年 |
表、各戸引用戸数{灯数(外灯基数、各戸引用灯数、計)、需要家数(定額、従量、計)、灯数(定額、従量、計)、換算電気力(定額、従量、計)、契約口数(定額、従量、大口、その他、計)、契約灯数(定額、従量、大口、その他、計)、使用・契約kW数(定額、従量、大口、その他、計)、使用電力量(定額、従量、大口、その他、計) |
p42 |
| 需給
| 府県別電灯需要 神奈川 |
1887(明治20)年~1950(昭和25)年 |
表、各戸引用戸数{灯数(外灯基数、各戸引用灯数、計)、需要家数(定額、従量、計)、灯数(定額、従量、計)、換算電気力(定額、従量、計)、契約口数(定額、従量、大口、その他、計)、契約灯数(定額、従量、大口、その他、計)、使用・契約kW数(定額、従量、大口、その他、計)、使用電力量(定額、従量、大口、その他、計) |
p44 |
| 需給
| 府県別電灯需要 埼玉 |
1887(明治20)年~1950(昭和25)年 |
表、各戸引用戸数{灯数(外灯基数、各戸引用灯数、計)、需要家数(定額、従量、計)、灯数(定額、従量、計)、換算電気力(定額、従量、計)、契約口数(定額、従量、大口、その他、計)、契約灯数(定額、従量、大口、その他、計)、使用・契約kW数(定額、従量、大口、その他、計)、使用電力量(定額、従量、大口、その他、計) |
p46 |
| 需給
| 府県別電灯需要 千葉 |
1887(明治20)年~1950(昭和25)年 |
表、各戸引用戸数{灯数(外灯基数、各戸引用灯数、計)、需要家数(定額、従量、計)、灯数(定額、従量、計)、換算電気力(定額、従量、計)、契約口数(定額、従量、大口、その他、計)、契約灯数(定額、従量、大口、その他、計)、使用・契約kW数(定額、従量、大口、その他、計)、使用電力量(定額、従量、大口、その他、計) |
p48 |
| 需給
| 府県別電灯需要 茨城 |
1887(明治20)年~1950(昭和25)年 |
表、各戸引用戸数{灯数(外灯基数、各戸引用灯数、計)、需要家数(定額、従量、計)、灯数(定額、従量、計)、換算電気力(定額、従量、計)、契約口数(定額、従量、大口、その他、計)、契約灯数(定額、従量、大口、その他、計)、使用・契約kW数(定額、従量、大口、その他、計)、使用電力量(定額、従量、大口、その他、計) |
p50 |
| 需給
| 府県別電灯需要 栃木 |
1887(明治20)年~1950(昭和25)年 |
表、各戸引用戸数{灯数(外灯基数、各戸引用灯数、計)、需要家数(定額、従量、計)、灯数(定額、従量、計)、換算電気力(定額、従量、計)、契約口数(定額、従量、大口、その他、計)、契約灯数(定額、従量、大口、その他、計)、使用・契約kW数(定額、従量、大口、その他、計)、使用電力量(定額、従量、大口、その他、計) |
p52 |
| 需給
| 府県別電灯需要 群馬 |
1887(明治20)年~1950(昭和25)年 |
表、各戸引用戸数{灯数(外灯基数、各戸引用灯数、計)、需要家数(定額、従量、計)、灯数(定額、従量、計)、換算電気力(定額、従量、計)、契約口数(定額、従量、大口、その他、計)、契約灯数(定額、従量、大口、その他、計)、使用・契約kW数(定額、従量、大口、その他、計)、使用電力量(定額、従量、大口、その他、計) |
p54 |
| 需給
| 府県別電灯需要 山梨 |
1887(明治20)年~1950(昭和25)年 |
表、各戸引用戸数{灯数(外灯基数、各戸引用灯数、計)、需要家数(定額、従量、計)、灯数(定額、従量、計)、換算電気力(定額、従量、計)、契約口数(定額、従量、大口、その他、計)、契約灯数(定額、従量、大口、その他、計)、使用・契約kW数(定額、従量、大口、その他、計)、使用電力量(定額、従量、大口、その他、計) |
p56 |
| 需給
| 府県別電灯需要 静岡 |
1887(明治20)年~1950(昭和25)年 |
表、各戸引用戸数{灯数(外灯基数、各戸引用灯数、計)、需要家数(定額、従量、計)、灯数(定額、従量、計)、換算電気力(定額、従量、計)、契約口数(定額、従量、大口、その他、計)、契約灯数(定額、従量、大口、その他、計)、使用・契約kW数(定額、従量、大口、その他、計)、使用電力量(定額、従量、大口、その他、計) |
p58 |
| 需給
| 府県別電力需要 |
1907(明治40)年~1950(昭和25)年度 |
表、府県別(東京、神奈川、埼玉、千葉、茨城、栃木、群馬、山梨、静岡)、取付電力装置数、換算電気力、契約口数、使用電力量 |
p60 |
| 需給
| 府県別電力需要 東京 |
1907(明治40)年~1950(昭和25)年度 |
表、需要家数(定額、従量、電動機、その他電力装置、計)、取付電力装置数(定額、従量、供給、自家用、計)、換算電気力(定額、従量、電動機、その他電力装置、合計)、契約口数(小口、大口、特約、総合、その他、合計)、使用電力量(小口、大口、特約、総合、その他、合計) |
p64 |
| 需給
| 府県別電力需要 神奈川 |
1907(明治40)年~1950(昭和25)年度 |
表、需要家数(定額、従量、電動機、その他電力装置、計)、取付電力装置数(定額、従量、供給、自家用、計)、換算電気力(定額、従量、電動機、その他電力装置、合計)、契約口数(小口、大口、特約、総合、その他、合計)、使用電力量(小口、大口、特約、総合、その他、合計) |
p66 |
| 需給
| 府県別電力需要 埼玉 |
1907(明治40)年~1950(昭和25)年度 |
表、需要家数(定額、従量、電動機、その他電力装置、計)、取付電力装置数(定額、従量、供給、自家用、計)、換算電気力(定額、従量、電動機、その他電力装置、合計)、契約口数(小口、大口、特約、総合、その他、合計)、使用電力量(小口、大口、特約、総合、その他、合計) |
p68 |
| 需給
| 府県別電力需要 千葉 |
1907(明治40)年~1950(昭和25)年度 |
表、需要家数(定額、従量、電動機、その他電力装置、計)、取付電力装置数(定額、従量、供給、自家用、計)、換算電気力(定額、従量、電動機、その他電力装置、合計)、契約口数(小口、大口、特約、総合、その他、合計)、使用電力量(小口、大口、特約、総合、その他、合計) |
p70 |
| 需給
| 府県別電力需要 茨城 |
1907(明治40)年~1950(昭和25)年度 |
表、需要家数(定額、従量、電動機、その他電力装置、計)、取付電力装置数(定額、従量、供給、自家用、計)、換算電気力(定額、従量、電動機、その他電力装置、合計)、契約口数(小口、大口、特約、総合、その他、合計)、使用電力量(小口、大口、特約、総合、その他、合計) |
p72 |
| 需給
| 府県別電力需要 栃木 |
1907(明治40)年~1950(昭和25)年度 |
表、需要家数(定額、従量、電動機、その他電力装置、計)、取付電力装置数(定額、従量、供給、自家用、計)、換算電気力(定額、従量、電動機、その他電力装置、合計)、契約口数(小口、大口、特約、総合、その他、合計)、使用電力量(小口、大口、特約、総合、その他、合計) |
p74 |
| 需給
| 府県別電力需要 群馬 |
1907(明治40)年~1950(昭和25)年度 |
表、需要家数(定額、従量、電動機、その他電力装置、計)、取付電力装置数(定額、従量、供給、自家用、計)、換算電気力(定額、従量、電動機、その他電力装置、合計)、契約口数(小口、大口、特約、総合、その他、合計)、使用電力量(小口、大口、特約、総合、その他、合計) |
p76 |
| 需給
| 府県別電力需要 山梨 |
1907(明治40)年~1950(昭和25)年度 |
表、需要家数(定額、従量、電動機、その他電力装置、計)、取付電力装置数(定額、従量、供給、自家用、計)、換算電気力(定額、従量、電動機、その他電力装置、合計)、契約口数(小口、大口、特約、総合、その他、合計)、使用電力量(小口、大口、特約、総合、その他、合計) |
p78 |
| 需給
| 府県別電力需要 静岡 |
1907(明治40)年~1950(昭和25)年度 |
表、需要家数(定額、従量、電動機、その他電力装置、計)、取付電力装置数(定額、従量、供給、自家用、計)、換算電気力(定額、従量、電動機、その他電力装置、合計)、契約口数(小口、大口、特約、総合、その他、合計)、使用電力量(小口、大口、特約、総合、その他、合計) |
p80 |
| 施設
| 発電所一覧 |
1887年11月~1949年3月 |
表、発電所名、種別、使用開始年月、廃止年月、所在位置、水系・河川、事業者の変遷、認可出力 |
p84 |
| 財務・業績
| 東京電灯の財務諸表 貸借対照表 |
1887年上期~1949年下期 |
表 |
p98 |
| 財務・業績
| 東京電灯の財務諸表 損益計算書・利益金分配 |
1887年上期~1949年下期 |
表 |
p110 |
| 役員
| 東京電灯の役員任期一覧 |
明治16年2月15日~昭和17年12月26日 |
図、氏名、役職名、就任年月、退任年月、会長、社長、委員会頭、専務委員、副社長、専務取締役、常務取締役、常務委員、取締役、委員、相談役、常務監査役、監査役 |
p124 |
| 設備;市場
| 送電系統図 |
1914(大正3)年 |
地図、会社名、発電所名、変電所名 |
p128 |
| 設備;市場
| 送電系統図 |
1923(大正12)年 |
地図、会社名、発電所名、変電所名 |
p129 |
| 設備;市場
| 送電系統図 |
1929(昭和4)年3月 |
地図、会社名、発電所名、変電所名 |
p130 |
| 市場
| 供給区域図 |
1931(昭和6)年10月 |
地図、府県名(東京市および隣接郡部、東京郊外、茨城県、栃木県、群馬県、千葉県、山梨県、神奈川県、埼玉県、静岡県)、会社名(東京電灯、東京電灯以外) |
p134 |
| 経営
| 東京電灯創立願書 |
1882(明治15)年3月18日 |
|
p140 |
| 定款
| 東京電灯定款 |
1882(明治15)年12月14日 |
|
p143 |
| 経営
| 電灯線架設等につき東京電灯に下付された警視庁の命令書 |
1887(明治20)年8月26日 |
|
p145 |
| 経営
| 東京電灯の電気灯案内 |
1890(明治23)年4月 |
|
p146 |
| 経営
| 三電協定 |
1917(大正6)年7月12日 |
|
p149 |
| 経営
| 東京電灯と大同電力の営業協定 |
1924(大正13)年6月3日 |
|
p152 |
| 経営
| 臨時電気事業調査会の答申 |
1930(昭和5)年4月18日 |
|
p152 |
| 規則
| 電力連盟規約 |
1932(昭和7)年4月19日 |
|
p154 |
| 統制経済
| 電力国策要綱 |
1937(昭和12)年12月17日 |
|
p155 |
| 統制経済
| 関東配電設立命令書 |
1941(昭和16)年9月6日 |
|
p156 |
| 業界;政策
| 電気事業再編成審議会答申(松永会長参考意見) |
1950(昭和25)年2月1日 |
|
p157 |
| 定款
| 原始定款 |
1951(昭和26)年5月1日 |
|
p162 |
| 定款
| 現行定款 |
1998(平成10)年6月26日変更 |
|
p165 |
| 経営
| 職員各位に告ぐ |
1951(昭和26)年5月 |
|
p168 |
| 経営方針
| 業務運営の基本方策(要旨)―店所長会議に際して― |
1953(昭和28)年2月27日 |
|
p168 |
| 経営方針
| 業務運営の基本方針について |
1955(昭和30)年7月20日 |
|
p169 |
| 経営方針
| 業務運営の基本方針 |
1959(昭和34)年2月13日 |
|
p170 |
| 経営方針
| 業務運営の基本方針 |
1962(昭和37)年2月20日 |
|
p171 |
| 経営政策;組織
| 経営刷新方策 |
1962(昭和37)年5月30日 |
|
p172 |
| 経営方針
| 第二次経営刷新方策 |
1963(昭和38)年4月5日 |
|
p173 |
| 経営方針;教育・研修
| 経営刷新方策の展開―量の経営から質の経営へ― |
1963(昭和38)年11月15日 |
|
p175 |
| 経営方針;人事
| 経営方策の近代化 |
1966(昭和41)年5月30日 |
|
p184 |
| 経営方針;経営政策
| 経営刷新方策 |
1967(昭和42)年10月1日 |
|
p186 |
| 経営
| 合理化対策の総合推進について |
1972(昭和47)年2月9日 |
|
p193 |
| 環境保全;資源
| 環境・資源問題に対処する電力資源活用の推進について |
1972(昭和47)年9月21日 |
|
p195 |
| 経営政策
| 石油危機に対処する緊急経営対策について |
1973(昭和48)年12月14日 |
|
p197 |
| 経営方針
| 新経営方策の基本方向について |
1976(昭和51)年10月14日 |
|
p199 |
| 経営方針
| 新経営方策 |
1977(昭和52)年2月1日 |
|
p201 |
| 経営方針
| 経営方策の新展開―'80年代に挑戦する経営の基礎固め― |
1979(昭和54)年6月28日 |
|
p204 |
| 経営;経営方針
| 80年代経営の基本路線について |
1980(昭和55)年6月27日 |
|
p207 |
| 経営戦略;経営方針
| 経営の効率化・活性化方策について―「80年代経営の基本路線」の実践― |
1981(昭和56)年6月29日 |
|
p211 |
| 経営戦略;経営方針
| コストダウンと経営体質強化方策―経営の減量化と活性化をめざして― |
1982(昭和57)年6月30日 |
|
p213 |
| 経営;経営方針
| 「コストダウンと経営体質強化方策」の展開について |
1983(昭和58)年6月28日 |
|
p217 |
| 経営;経営方針
| 21世紀を目指す経営の基本方向について |
1985(昭和60)年6月28日 |
|
p220 |
| 経営;経営方針
| 「新しい東京電力」への行動計画―「21世紀を目指す経営の基本方向」の当面の具体展開― |
1987(昭和62)年6月26日 |
|
p221 |
| 経営;経営方針
| 「新しい東京電力」への第二次行動計画 |
1989(平成元)年6月29日 |
|
p227 |
| エネルギー;資源
| リサイクル社会への行動計画―エネルギー・資源を大切にし、環境と調和した社会の実現を目指して― |
1991(平成3)年2月5日 |
|
p230 |
| 経営;経営方針
| 中期経営方針 |
1995(平成7)年10月16日 |
|
p232 |
| 経営;経営方針
| 中期経営方針 |
1998(平成10)年9月3日 |
|
p233 |
| 経営;経営方針
| お客さま満足の獲得を目指して―東京電力経営ビジョン― |
2001(平成13)年3月29日 |
|
p235 |
| 組織
| 組織 |
1951(昭和26)年5月1日 |
組織図 |
p238 |
| 組織
| 組織 |
1961(昭和36)年8月1日 |
組織図 |
p242 |
| 組織
| 組織 |
1970(昭和45)年6月1日 |
組織図 |
p246 |
| 組織
| 組織 |
1977(昭和52)年6月30日 |
組織図 |
p250 |
| 組織
| 組織 |
1985(昭和60)年6月28日 |
組織図 |
p254 |
| 組織
| 組織 |
1996(平成8)年6月27日 |
組織図 |
p258 |
| 組織
| 組織 |
2001(平成13)年6月27日 |
図 |
p262 |
| 役員
| 役員任期一覧 |
昭和26年5月1日~平成13年6月27日 |
図、役員名、就任年月、退任年月、死亡年月、会長、社長、副社長、常務取締役、取締役、取締役相談役、相談役、常任監査役、監査役 |
p264 |
| 従業員
| 従業員数 |
1951年度末~2000年度末 |
表 |
p271 |
| 関係会社
| 関係会社 |
1928年7月~2000年12月 |
表、会社名、主要事業内容、設立年月、資本金、従業員数、出資比率 |
p272 |
| 需給
| 需要 1.用途別契約口数 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、電灯、電力(業務用、小口、大口、その他、計)、合計 |
p276 |
| 販売
| 需要 2.用途別販売電力量 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、電灯、電力(業務用、小口、大口、その他、計)、合計 |
p277 |
| 販売
| 需要 3.大口電力産業別販売電力量 |
1961(昭和36)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、鉱工業{鉱業(石炭、その他、計)、製造業(食料品、繊維、紙・パルプ、化学工業、石油・石炭製品、ゴム製品、窯業・土石、鉄鋼業、非鉄金属、機械器具、その他、計)、鉱工業計}、その他(国有鉄道業、民公営鉄道業、その他)、合計 |
p278 |
| 販売
| 需要 4.従業員1人当たり販売電力量 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、販売電力量、従業員数、1人当たり販売電力量 |
p284 |
| 需給
| 需要 5.日負荷曲線 |
1962(昭和37)年1月23日~2001(平成13)年7月24日 |
グラフ、天候、最高気温、電力量、時刻 |
p285 |
| 需給
| 供給 1.供給力 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、供給力、需要、予備力、予備率 |
p286 |
| 需給
| 供給 2.発受電電力量 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、自社発電電力量(水力、火力、原子力、風力、計)、他社受電電力量、融通他、揚水用電力量、発受電電力量 |
p287 |
| 需給
| 供給 3.他社購入契約 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、電源開発(箇所数、配分最大電力、契約最大電力)、公営電気事業者(箇所数、配分最大電力、契約最大電力)、その他電気事業者(箇所数、配分最大電力、契約最大電力)、自家用電気工作物施設者(箇所数、配分最大電力、契約最大電力)、合計(箇所数、配分最大電力、契約最大電力)、他社購入契約における新規運転開始発電所 |
p288 |
| 需給
| 供給 4.融通実績 |
1958(昭和33)年度~2000(平成12)年度 |
表、送電(需給相互応援融通、経済融通、特定融通、合計)、受電(需給相互応援融通、経済融通、特定融通、合計) |
p295 |
| 需給
| 供給 5.最大電力 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、冬期(最大電力、発生年月日、対前年度増加量)、夏期(最大電力、発生年月日、対前年度増加量)、日量(1日当たり最大電力量、発生年月日、対前年度増加量) |
p296 |
| 需給
| 供給 6.負荷率 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表 |
p297 |
| 需給
| 供給 7.損失率 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、送配電損失率、総合損失率 |
p297 |
| 需給;安全管理
| 供給 8.系統事故の概要 |
1951(昭和26)年7月23日~2001(平成13)年1月15日 |
表、発生日時、停電範囲、停電時間、事故の概要 |
p298 |
| 施設
| 発電 1.発電設備 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、火力(発電所数、認可出力)、火力{汽力(発電所数、認可出力)、内燃力(発電所数、認可出力)、計(発電所数、認可出力)}、原子力(発電所数、認可出力)、合計(発電所数、認可出力) |
p300 |
| 施設
| 発電 2. 水力―発足時の設備概要 |
|
表、支店・電力所名、水系名、河川名、発電所名、認可出力、主機台数、廃止・譲渡年月 |
p302 |
| 施設
| 発電 2. 水力―水力発電所の推移 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、新設・増設(年月日、発電所名、出力)、増加・減少(年月日、発電所名、出力)、廃止・譲渡(年月日、発電所名、出力) |
p304 |
| 施設
| 発電 2.水力―水力発電所自動化率・無人化率 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、箇所数、自動発電所、自動化率、無人発電所、無人化率、認可出力 |
p309 |
| 施設
| 発電 2.水力―自動制御所・総合制御所の変遷 |
1966(昭和41)年度~2000(平成12)年度 |
図、支店名、電力所名 |
p310 |
| 施設
| 発電 3.火力―発足時の設備概要 |
|
表、発電所名(日立火力、千住火力、隅田火力、潮田火力、鶴見火力)、認可出力、台数 |
p312 |
| 施設
| 発電 3.火力―熱効率 |
1966(昭和41)年度~2000(平成12)年度 |
表 |
p312 |
| 施設
| 発電 3.火力火力発電所の推移 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、新設・増設(年月、発電所名、出力)、廃止(年月、発電所名、出力) |
p313 |
| 施設
| 発電 4.原子力―原子力発電所各号機の概要 |
1967年9月~1997年7月 |
表、発電所名、出力、電調審決定年月日、設置許可申請年月日、許可年月日、工事計画認可年月日、工事着工年月日、営業運転開始年月日、装荷燃料、格納容器型式、国産化率、主契約者、所在地 |
p315 |
| 施設
| 発電 4.原子力―原子力発電所設備利用率 |
1971(昭和46)年度~2000(平成12)年度 |
表、発電所名、営業運転開始日、出力 |
p316 |
| 施設
| 発電 4.原子力―使用済燃料貯蔵量 |
1971(昭和46)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、発電所名(福島第一、福島第二、柏崎刈羽)、合計 |
p317 |
| 施設
| 発電 4.原子力―放射性固体廃棄物年間発生量・減容量 |
1970(昭和45)年度~2000(平成12)年度 |
表、発生量、発電所内減量、発電所外減量、累積保管量、発電所名(福島第一、福島第二、柏崎刈羽、合計) |
p317 |
| 施設
| 送電 1.送電設備―架空送電線路 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度 |
表、電圧(500kV、275kV、154kV、66kV、33kV以下)、計 |
p319 |
| 施設
| 送電 1.送電設備―地中送電線路 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度 |
表、電圧(500kV、275kV、154kV、66kV、33kV以下)、計 |
p320 |
| 施設
| 送電 2.地中送電線管路 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度 |
表、管路亘長、マンホール数、洞道・共同溝 |
p322 |
| 施設
| 送電 3.送電線地中化率 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度 |
表、当社全体(架空線、地中線、地中化率)、都区内(架空線、地中線、地中化率) |
p323 |
| 施設
| 送電 4.送超高圧送電線の運転開始 架空送電線路 |
1958(昭和33)年度~1999(平成11)年度 |
表、年度、新設(運転開始年月、線路名、電圧、亘長)、昇圧(運転開始年月、線路名、電圧、亘長) |
p324 |
| 施設
| 送電 4.送超高圧送電線の運転開始 地中送電線路 |
1970(昭和45)年度~2000(平成12)年度 |
表、年度、新設(運転開始年月、線路名、電圧、亘長) |
p325 |
| 設備
| 変電 1.電圧別変電所出力・設備容量 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、電圧(500kV、275kV、154kV、66kV以上77以下、55kV以下、合計) |
p326 |
| 設備
| 変電 2.変電所無人化率 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、変電所数、無人変電所数、無人化率 |
p328 |
| 設備
| 変電 3.変電所の運転開始 |
1952(昭和27)年度~2000(平成12)年度 |
表、運転開始年月、変電所名、認可出力 |
p329 |
| 設備
| 変電 4.自動制御所・総合制御所の変遷 |
1962(昭和37)年度~2000(平成12)年度 |
図、支店名、発足年月日、自動制御所、総合制御所、工務所制御課、工務所、変電課 |
p330 |
| 設備
| 配電 1.配電設備 電線路、支持物等 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、線路亘長{高圧(架空、地中)、低圧(架空、地中)、実数計(架空、地中)}、電線延長{高圧(架空、地中)、低圧(架空、地中)、計(架空、地中)}、支持物数(鉄塔、鉄柱、木柱、コンクリート柱、計)、変圧器{台数(架空、地中)、容量(架空、地中)}、配電総数 |
p336 |
| 設備
| 配電 1.配電設備 取引用計量装置 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、年度、特別高圧、高圧、低圧、計 |
p338 |
| 設備
| 配電 2.配電線地中化率 |
1980(昭和55)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、当社全体、都区内、都心部 |
p339 |
| 設備
| 配電 3.お客さま1軒当たりの停電回数・停電時間 |
1966(昭和41)年度~2000(平成12)年度 |
表、停電回数、停電時間 |
p339 |
| 設備
| 通信 保安通信設備 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、回線延長、有線亘長、搬送装置、無線装置(固定、移動、衛星)、交換機、キャリアリレー、信端装置 |
p340 |
| 財務・業績
| 財務諸表 1.貸借対照表 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、資産{固定資産(電気事業固定資産、固定資産仮勘定、核燃料、投資等、その他)、流動資産、繰延資産}、資産合計、負債及び資本{負債(固定資産、流動負債、引当金)、負債合計、資本(資本金、法定準備金、剰余金等)、資本合計}、合計 |
p342 |
| 財務・業績
| 自己資本比率 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、資本合計、負債及び資本合計、自己資本比率 |
p344 |
| 財務・業績
| 財務諸表 2.損益計算書 |
1951(昭和26)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、電気事業営業収益(電灯料、電力料、その他)、電気事業財務収益、営業外収益、当期経常収益合計、電気事業営業費用(水力発電費、汽力発電費、原子力発電費、内燃力発電費、送電費、変電費、配電費、その他、営業利益)、電気事業財務費用、営業外費用、当期経常費用合計、当期経常利益、渇水準備金引当又は取崩し、特別利益、特別損失、税引前当期利益、法人税等、法人税等調整額、当期利益、前期繰越利益、過年度税効果調整額等、中間配当額、利益準備金積立額、当期未処分利益 |
p345 |
| 財務・業績
| 財務諸表 3.利益処分 |
1951(昭和26.上)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、当期未処分利益、別途積立金取崩し、原子力発電工事償却準備金取崩し、海外投資等損失準備金取崩し、価格変動準備金取崩し、利益準備金、配当金、役員賞与金、別途積立金、原子力発電工事償却準備金、海外投資等損失準備金、原価変動調整積立金、次期繰越利益 |
p350 |
| 財務・業績
| 財務諸表 4.収支計算書 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度末 |
表、電灯料、電力料、地帯間・他社販売電力料、経常収益計、人件費、燃料費、修繕費、減価償却費、購入電力料、支払利息、租税公課、経常費用計、渇水準備金引当又は取崩し、特別利益、特別損失、法人税等、法人税等調整額、当期利益 |
p352 |
| 財務・業績
| 連結財務諸表 1.連結貸借対照表 |
1994(平成6)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、資産の部{固定資産、電気事業固定資産(水力発電設備、汽力発電設備、原子力発電設備、送電設備、変電設備、配電設備、業務設備等)、固定資産仮勘定、核燃料、投資等、その他固定資産、流動資産}、流動資産、繰延資産}、資産合計、負債・少数株主持分及び資本の部{固定{負債(社債、長期借入金、その他固定負債)、流動負債、引当金、少数株主持分)、負債合計、少数株主持分、資本金、資本準備金、利益準備金、剰余金、その他有価証券評価差額金、自己株式、資本合計、合計 |
p355 |
| 財務・業績
| 連結財務諸表 2.連結損益計算書 |
1994(平成6)年度末~2000(平成12)年度末 |
表、収益の部{営業収益(電気事業営業収益、その他事業営業収益)、営業外収益(持分法による投資収益、その他営業外収益)、当期経常収益合計}、費用の部{営業費用(電気事業営業費用、その他事業営業費用、営業利益)、営業外費用(持分法による投資損失、その他営業外費用)、当期経常費用合計}、当期経常利益、渇水準備金引当又は取崩し、特別損失、税金等調整前当期純利益、法人税等、法人税等調整額、少数株主持分損益、持分法による投資損益、当期純損益 |
p355 |
| 財務・業績
| 連結財務諸表 3.連結キャッシュ・フロー計算書 |
1999(平成11)年度~2000(平成12)年度 |
表、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によりキャッシュ・フロー、現金及び現金同等物に係る換金差額、現金及び現金同等物の増加額又は減少額、現金及び現金等動物の期首残高、現金及び現金同等物の期末残高 |
p356 |
| 財務・業績
| 資金調達 1.設備別工事資金実績 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、拡充工事{電源(水力、火力、小計)、送電、変電、配電、その他、計}、改良工事、調査費、合計、原子燃料、総計 |
p357 |
| 財務・業績
| 資金調達 2.設備資金調達実績 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、総工事資金(工事資金、外貨延払工事費、国内延払工事費等)、債務償還(社債、借入金)、その他、自己資金(内部留保、工事費負担金等、増資、増資手取額、外部資金(社債、社債手取額k、借入金)、外資延払借入、国内延払借入金 |
p359 |
| 財務・業績
| 資金調達 3.有利子負債残高 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、内債(普通社債、転換社債)、外債、長期借入金、短期借入金、コマーシャル・ペーパー、合計 |
p361 |
| 財務・業績
| 資金調達 4.社債発行条件 内債(普通社債) |
1951(昭和26)年7月~2001(平成13)年3月 |
表、発行年、銘柄、期間、利率、発行額、発行価格、応募者利回り |
p362 |
| 財務・業績
| 資金調達 4.社債発行条件 内債(転換社債) |
1989(平成元)年1月~1999(平成11)年5月 |
表、発行年、回号、期間、利率、発行額、発行価格、応募者利回り |
p362 |
| 財務・業績
| 株式 1.株主数・株式数・資本金 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、法人(株主数、所有株式数、比率)、個人(株主数、所有株式数、比率)、外国人(株主数、所有株式数、比率)、合計(株主数、株式総数、資本金) |
p364 |
| 財務・業績
| 株式 2.増資 |
第1次(1952.8.16)~第27次(1999.5.25) |
表、取締役会決議日、増資内容、割当日、割当比率、発行株式数、増資額、内訳(株主配当、公募)、資本増加日、増資後発行株式数、増資後資本金、増資手取額、失権株式数、失権率、失権株主数、株主失権率、授権資本 |
p365 |
| 財務・業績
| 株式 3.株価・1株当たり配当金額 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、株価(最高値、最安値)、1株当たり配当金額 |
p367 |
| 価格
| 電気料金 1.料金改定 |
1951(昭和26)年8月~2000(平成12)年10月 |
表、申請年月日、認可年月日、実施年月日、改定率、改定単価 |
p370 |
| 価格
| 電気料金 2.電灯電力総合単価 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、電灯、電力、合計 |
p377 |
| 価格
| 電気料金 3.電気料金の推移 |
1951(昭和26)年5月~2000(平成12)年10月 |
表、実施年月、契約種別(定額電灯、従量電灯、大口電灯、業務用電力、小口電力、大口電力、深夜電力、低圧電力、高圧電力、特別高圧電力、季節別時間帯別電力、第2深夜電力) |
p378 |
| 価格;需給
| 電気料金 4.需給調整契約制度の変遷 |
1952(昭和27)年~2000(平成12) |
図、特約、目的、内容、対象、実施年月 |
p386 |
| 生産;需給
| 燃料 1.燃料消費量 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、石炭、重油、原油、ナフサ、NGL、LN(P)G、天然ガス、計 |
p392 |
| 生産;貿易
| 燃料 2.原油 原油受入実績 |
1962(昭和37)年度~2000(平成12)年度 |
表、国名(インドネシア、マレーシア、ブルネイ、中国、ベトナム、UAE、イラン、イエメン、中立地帯、リビア、ガボン、アンゴラ、ナイジェリア、オーストラリア) |
p393 |
| 貿易;価格
| 燃料 2.原油 わが国の輸入原油のCIF価格 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、輸入数量、CIF価格(ドル/バーレル、円/kl)、為替レート |
p394 |
| 生産
| 燃料 3.LNG LNG受入実績 |
1969(昭和44)年度~2000(平成12)年度 |
表、国名(アラスカ、ブルネイ、アブダビ、インドネシア、マレーシア、オーストラリア、カタール) |
p395 |
| 生産
| 燃料 3.LNG LNGプロジェクト概要 |
1983.1~ |
表、国・地域別(アラスカ、ブルネイ、アブダビ、マレーシア、インドネシア、オーストラリア、カタール、磐城沖天然ガス)、買主、売主、契約数量、契約期間、受入地点、発電所 |
p396 |
| 環境保全
| 環境 1.SOx、NOx排出原単位 全発電所の平均 |
1975(昭和50)年度~2000(平成12)年度 |
表、全発電電力量、SOx排出原単位、NOx排出原単位 |
p398 |
| 環境保全
| 環境 1.SOx、NOx排出原単位 火力発電所の平均 |
1975(昭和50)年度~2000(平成12)年度 |
表、火力発電電力量、SOx排出原単位、NOx排出原単位 |
p398 |
| 環境保全
| 環境 2.CO2排出原単位(販売電力量あたり)・CO2排出量 |
1990(平成2)年度~2000(平成12)年度 |
表、CO2排出量、販売電力量、CO2排出原単位 |
p398 |
| 環境保全
| 環境 3.火力発電用燃料平均硫黄分の推移 |
1965(昭和40)年度~2000(平成12)年度 |
表、年度、平均硫黄分 |
p399 |
| 環境保全
| 環境 4.公害防止投資額 |
1975(昭和50)年度~2000(平成12)年度 |
表、年度、公害防止投資額 |
p399 |
| 従業員;教育研修
| 労務人事 1.人材開発 東電学園卒業者数 |
1965以前(昭和40以前)~2000(平成12)年度 |
表、大学部、専門部、技能専修部、高等部 |
p402 |
| 従業員;教育研修
| 労務人事 1.人材開発 検定合格者数 |
1964(昭和39)年度~2000(平成12)年度 |
表、1類、2類 |
p403 |
| 人事
| 労務人事 2.処遇制度 |
1955(昭和30)年11月~1999(平成11)年10月 |
表、職級・資格、基本給、その他賃金 |
p404 |
| 安全管理
| 労務人事 3.安全 人身災害 |
1951(昭和26)年度~2000(平成12)年度 |
表、社内災害発生件数、社内災害度数率、社内災害強度率、請負災害発生件数、公衆災害発生件数 |
p406 |
| 安全管理
| 労務人事 3.安全 設備別事故率 |
1955(昭和30)年度~2000(平成12)年度 |
表、水力発電所(水力設備、電力設備)、火力発電所(汽力設備、電力設備)、原子力発電所、変電所、架空送電線路、地中送電線路、高圧配電線路(架空、地中) |
p407 |
| 設備
| 送電系統図 |
1952(昭和27)年 |
地図、線路名、水力発電所名、火力発電所名、変電所名、開閉所名 |
p410 |
| 設備
| 送電系統図 |
2001(平成13)年3月 |
地図、線路名、水力発電所名、火力発電所名、変電所名、開閉所名、風力発電所名、原子力発電所名 |
p412 |
| 沿革
| 年表 |
1878(明治11)~2001(平成13) |
年表、東京電灯の動き、東京電力の動き、電気事業関係、内外の動き |
〔415〕 |
