五・十日決済 |
p270 |
公開買付制度 |
p127 |
交換比率 |
→コンバージョン・ファクター |
公共債担保貸付業務 |
p99、p188、p192 |
公共証券 |
p202、p312 |
公共電話証券 |
p36、p202 |
興銀証券 |
p168、p182、p203、p311、p312 |
公社債店頭基準気配発表制度 |
p248、p253 |
公社債店頭気配の公表 |
p76、p89、p161、p252 |
公社債店頭気配発表制度 |
p58、p89、p162、p253 |
公社債店頭売買参考統計値発表制度 |
p248、p252~ |
公社債投信 |
p33、p34、p68、p76、p91、p105、p106、p164、p165、p196、p197、p200、p231、p264、p266、p267 |
公社債の売買 |
p76~、p151、p160~、p187、p237~、p244、p245、p247、p248、p252 |
厚生年金基金の代行返上 |
p212 |
高頻度取引 |
→HFT |
公募概念の見直し |
p184、p185 |
公募価格のディスカウント率 |
p56、p61、p62、p190 |
コーポレートガバナンス・コード |
p354~ |
コーポレートガバナンス改革 |
p235、p340、p354~ |
コールレートの建値 |
p86、p87 |
顧客本位の業務運営に関する原則 |
p336~ |
国際決済銀行 |
→BIS |
国債市場特別参加者制度 |
p157、p371 |
国際資本市場協会 |
p372 |
国際投資銀行 |
p93、p94 |
国債の指標銘柄 |
p151、p161 |
国債の商品性の多様化 |
p96、p97、p150、p151~、p238~ |
国債の大量発行 |
p83、p84、p151~ |
国債の定率公募入札 |
p152、p155 |
国債の取引所での価格 |
p80、p168、p169 |
国債の売却制限 |
p84、p85、p153、p155、p156 |
国債の発行条件の改定 |
p75、p76、p80、p85、p150~ |
国債の引受額入札方式 |
p150、p156、p157 |
国債の部分的競争入札方式 |
p156、p157 |
国債の流動化 |
p83~ |
国債発行の再開 |
p74~、p96 |
国債引受シ団 |
→国債募集引受シンジケート団 |
国債引受シンジケート |
p12 |
国債募集引受シンジケート団 |
p74~、p80、p104、p150、p156、p370 |
国債募集引受団 |
→国債募集引受シンジケート団 |
国鉄分割民営化にともなう鉄道債券の承継 |
p171~ |
国内CP発行解禁 |
p119、p120 |
国民所得倍増計画 |
p30 |
互恵協定(Reciprocal Business Agreement) |
p173 |
5項目対策 |
p85 |
個人情報保護法 |
p215 |
個別条件交渉方式 |
p246 |
5年利付き国債 |
p239 |
5年割引国債 |
p151、p152 |
5%ルール |
→大量保有報告制度(5%ルール) |
個別株式オプション |
p229 |
コングロマリット・ディスカウント |
p234 |
コンバージョン・ファクター |
p163 |
コンプライ・オア・エクスプレイン(comply or explain) |
p355 |