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アンリツ(株)『アンリツ100年の歩み』(2001.06)
基本情報
目次
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年表
資料編
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目次項目
ページ
刊行のことば 代表取締役社長 塩見昭
巻頭
沿革編
p2
I 近代通信の先駆 明治28年(1895)~昭和25年(1950)
p2
第1章 通信機器の事業化 明治28年(1895)~昭和6年(1931)
p2
第1節 二人の創業者―石黒慶三郎と安中常次郎
p2
◆通信の曙
p2
◆石黒慶三郎
p3
◆安中常次郎
p4
第2節 石杉社の設立
p5
◆設立の経緯
p5
◆共立電機電線株式会社の設立
p5
◆業績の悪化と会社整理
p7
◆共立電機の設立と多難な船出
p8
◆青山禄郎の登場と日本国産の設立
p8
第3節 安中電機製作所の設立
p10
◆設立の経緯とインダクションコイルの開発
p10
◆優秀な無線通信技術
p11
◆安中常次郎の逝去
p13
◆株式会社組織へ
p14
◆無線機メーカとしての地歩を確立
p15
第4節 苦悩の末の合併
p17
◆関東大震災と昭和恐慌
p17
◆日本国産の破綻と青山社長の苦難
p17
◆小屋良吉の登場
p18
◆会社整理の決断
p18
第2章 安立電気の誕生 昭和6年(1931)~昭和20年(1945)
p21
第1節 安立電気株式会社の創立
p21
◆再建に向けて
p21
小屋専務の就任と新組織
p21
労使一体の再建活動
p22
好調な滑り出し
p23
◆経営体質の強化
p24
生産体制の拡充
p24
小屋社長の誕生と資本金の推移
p24
従業員教育と請負作業制度の撤廃
p24
◆積極的な製品開発
p25
研究開発体制の確立
p25
搬送機器
p25
磁気録音機
p26
第2節 戦時体制下の当社
p27
◆軍から認められた技術と製品
p27
◆軍需会社に指定
p28
◆工場疎開始まる
p30
第3章 戦後の苦難と民需転換 昭和20年(1945)~昭和25年(1950)
p31
第1節 戦災からの立上げ
p31
◆戦後復興に向けて
p31
◆民生機器の生産からスタート
p32
電熱器具とラジオ受信機
p32
無線機器
p33
有線機器
p33
当社の生産状況
p34
第2節 第二会社で再建目指す
p34
◆再建整備への道
p34
戦後の経済政策
p34
会社経理応急措置法
p34
戦時補償特別措置法
p35
企業再建整備法
p35
再建に向けての方針
p36
◆人員整理と工場一時閉鎖
p37
2度にわたる人員整理
p37
工場の一時閉鎖
p37
磯代表取締役の就任
p38
4部門の分離
p38
労働組合
p39
II 戦後の復興と事業基盤の拡充 昭和25年(1950)~昭和59年(1984)
p42
第1章 新たなスタート 昭和25年(1950)~昭和37年(1962)
p42
第1節 新生安立電気の設立
p42
◆第二会社として発足
p42
資本金4,000万円でスタート
p42
独立採算制の廃止
p43
社内環境の整備と教育の充実
p43
◆田尾本社長の就任
p44
住友グループとの関係強化
p44
初の配当
p44
◆神武景気と業績の向上
p45
◆日本電信電話公社の発足と当社
p46
電信電話拡充第1次5ヵ年計画と当社
p46
電電公社市場向け製品
p47
◆無線事業の拡大
p48
デッカレーダ社との提携
p48
安立電波工業株式会社の設立
p48
海運復興と漁船需要への対応
p49
官公庁向け需要
p49
第2節 長期経営計画の策定
p50
◆経営5ヵ年計画と一般民需市場の開拓
p50
長期計画委員会の発足
p50
第1次経営5ヵ年計画
p50
職制改革
p51
予算制度
p52
◆本社事務所の建設
p52
◆厚木工場建設の計画
p53
第2章 経営の近代化へ 昭和37年(1962)~昭和49年(1974)
p54
第1節 事業部制の採用
p54
◆磯社長の就任
p54
◆事業部制の確立
p54
計測器事業部
p55
通信機事業部
p56
無線機事業部
p57
電子機器事業部
p57
◆事業部管理計算制度の導入
p57
第2節 長期経営計画の推進と経営近代化
p58
◆長期経営計画の推進
p58
◆第2次経営5ヵ年計画
p59
◆東証第一部市場へ指定替え
p60
◆小集団活動と品質管理
p60
◆第3次経営5ヵ年計画
p61
◆業務管理、事務管理の合理化
p62
◆労働環境の整備と福利厚生の充実
p63
第3節 新市場の開拓
p65
◆民需営業組織の充実
p65
支店網の整備
p65
販売戦略
p65
◆新市場向け新製品の販売活動
p66
有線通信機器
p66
測定器
p67
データ機器
p67
無線応用機器
p67
産業機械
p68
自動販売機
p68
アンリツサービスの設立
p68
◆光通信への着目
p69
第4節 電電公社市場と官公庁市場
p69
◆電電公社市場の拡充
p69
有線通信機器、試験器
p70
公衆電話機
p70
無線機器
p70
通信用測定器
p71
◆官公庁市場のさらなる開拓
p71
第5節 厚木事業所開設
p72
◆相次ぐ増設工事
p72
第1期工事が完成
p72
集約が進む厚木事業所
p72
◆環境保護への取組み
p73
廃水処理
p73
大気および産業廃棄物管理
p73
公害防止管理体制整備と自主規制
p74
工場緑化への取組み
p74
◆協力会社の整備
p74
第3章 事業基盤の強化 昭和49年(1974)~昭和59年(1984)
p75
第1節 オイルショックへの対応
p75
◆試練の時代に突入
p75
◆田島社長就任と経営指針
p75
◆第4次長期経営計画
p76
◆6事業部制がスタート
p77
6事業部制の狙い
p77
事業部の経営方針
p77
営業拠点の拡充
p79
第2節 磐石な製造体制を確立
p80
◆生産部門を厚木事業所に集結
p80
厚木への移転完了
p80
生産合理化への取組み
p80
◆安全衛生・職場環境改善への取組み
p81
◆トレーサビリテイへの取組み
p82
第3節 海外への本格進出
p83
◆輸出の伸長
p83
輸出体制の整備
p83
テレコム・オーストラリアから公衆電話機3万台を受注
p84
AT&T社からMRTSを1,400台受注
p84
◆海外現地法人の設立
p85
第4節 成長著しい国内市場
p86
◆電電公社市場
p86
相次ぐ新サービスの開始
p86
調達方式の変更と当社
p87
◆官公庁市場
p87
◆民需市場の深耕
p88
海上市場の新展開
p88
安立電波工業の吸収
p88
計測器市場の拡充と情報機器事業部の発足
p89
産業機械市場の躍進
p89
第5節 ニューアンリツへ向けて
p90
◆ニューアンリツ運動の展開
p90
◆創立50周年
p91
◆事業別営業から市場別営業へ
p92
◆光事業の開花
p93
◆外債発行で自己資本充実
p93
◆関連会社の設立
p94
III グローバル化の推進 昭和59年(1984)~平成12年(2000)
p98
第1章 オリジナル&ハイレベルの推進 昭和59年(1984)~平成元年(1989)
p98
第1節 意識改革―AQU活動の展開
p98
◆全員参加でAQU活動を推進
p98
◆藤田社長の就任
p99
◆CIの導入
p100
◆AQU理念の確立
p101
◆教育・研修体制の充実
p101
社員教育の体系化
p101
研修センタの新設
p102
第2節 円高不況の克服
p103
◆プラザ合意と円高の進展
p103
◆全社一丸の円高対応
p103
第3節 電電公社の民営化
p105
◆通信市場の開放と競争の激化
p105
◆新しい通信市場と当社
p105
第4節 光のアンリツ
p107
◆オプティカル・テクノプラザの開催
p107
◆光事業の積極展開
p108
◆開発体制の整備と強化
p108
第5節 顧客密着営業の展開
p109
◆顧客へのアプローチ
p109
アンリツ・テクノプラザ'86の開催
p109
営業拠点拡充
p109
アンリツテクニクスの発足
p110
◆計測器販売体制の強化
p110
成長する移動通信市場と販売体制の見直し
p110
アンリツ電子、関西アンリツ電子の設立
p110
◆産業機械と船舶航法機器の健闘
p111
産業機械
p111
船舶航法機器
p112
◆意欲的な海外活動
p112
海外現地法人の強化
p112
エリクソン社とUBリレーを共同開発
p113
輸出管理体制の整備
p113
◆積極的な広告・宣伝の展開
p114
第6節 国内製造拠点の拡充と強化
p115
◆東北アンリツの設立
p115
◆厚木事業所の再開発
p116
戸田工場の建設
p116
厚木事業所5号館の完成
p116
◆生産の合理化
p117
精密板金加工用FMSの開発
p117
プリント板自動搭載機集中工場の新設
p117
◆尾道アンリツの設立
p117
第2章 企業体質の強化 平成元年(1989)~平成8年(1996)
p119
第1節 1,000億円企業に
p119
◆菅居社長の就任
p119
◆アンリツ・テクノプラザ'90
p120
◆1,000億円突破
p120
第2節 ウイルトロン社の買収
p121
◆買収の目的と経緯
p121
◆グローバルな販売組織体制へ
p122
シナジーコミッティの設置
p122
海外販売網の統合
p123
◆シナジーの追求
p124
第3節 海外事業の進展
p125
◆積極的な海外営業活動
p125
公衆電話機
p125
産業機械
p126
◆輸出管理体制の強化
p126
◆国際品質保証への取組み
p127
第4節 事業体制の変革
p127
◆経営革新委員会の発足
p127
◆事業本部制の導入
p129
2事業本部、1事業部に改組
p129
デバイス事業部の新設
p129
JTアンリツの設立とTPP事業の譲渡
p129
◆コストダウンとBPR
p130
コストダウンへの挑戦
p130
BPRの導入
p130
◆海外調達の推進
p131
◆生産拠点の整備
p131
◆研究所の統合
p133
◆不況下での成長分野への取組み
p133
成長著しい移動通信市場への取組み
p133
デジタル公衆電話機の登場
p134
大形化する上下水道施設への対応
p135
多様化する情報表示装置
p135
新しい海難援助通信システム
p135
不法電波監視への協力
p136
産業機械市場
p136
カード市場
p137
第5節 社会的使命への取組み
p138
◆PL法への対応
p138
◆アンリツ行動規範の制定
p138
◆地球環境問題への取組み
p139
第6節 業務の効率化
p140
◆アンリツ・ネットワークシステムの構築
p140
全社ネットワークシステムの確立
p140
電子伝票システムの導入
p140
◆労働環境の改善
p141
フレックスタイム制の導入
p141
労働時間の短縮
p141
社宅の建設促進
p141
第7節 創業100周年
p142
◆経営理念の制定
p142
◆100周年記念事業の展開
p142
第3章 経営資源の集中投資とグループ経営の推進 平成8年(1996)~平成12年(2000)
p144
第1節 HOP100の推進
p144
◆中川社長の就任
p144
◆96年度長期経営計画の策定
p144
第2節 グローバル化の推進
p145
◆国際事業推進のための組織強化
p145
ローカルフェイスとグローバルフェイス
p145
ワンカントリー・ワンカンパニー体制
p146
グローバルビジネスコミッティの新設
p147
◆メガコンペティション時代における開発と生産
p148
パートナーシップの構築
p148
海外における事業の拡大
p148
ACUSに新事業部
p148
◆海外販売の拡大
p149
AT&T社向けリモート・ファイバ・テストシステム(RFTS)
p149
高速化、大容量化するデジタル通信市場
p149
光・超高速デバイスの海外展開
p150
中国向け電波監視システム用受信機
p150
中国向けICカード式公衆電話機
p150
TELECOM'99
p151
第3節 グループ経営の推進
p151
◆子会社のグループ化
p151
◆国内グループから世界連結へ
p151
新会計制度の導入
p151
連結決算の実施
p152
◆グループ企業の動向
p152
第4節 開発・製造体制の整備
p153
◆厚木事業所の再編
p153
◆次世代の技術・研究開発
p154
電波暗室の建設
p154
技術KI計画の推進
p154
ソフトウェア開発力の強化
p154
YRP研究センタの設立
p155
超高速半導体デバイスの自社開発
p155
◆製造体制の整備
p156
物流棟の建設
p156
アンリツ計測器カストマサービスの設立
p156
東北アンリツへプリント板自動搭載業務を統合
p156
塗装業務の外注化
p157
アンリツ・パートナーQU提案制度の発足
p157
第5節 国内市場の開拓
p157
◆計測器市場
p157
光海底ケーブル・モニタリングシステムの受注
p157
PHSの登場
p158
次世代携帯電話市場への取組み
p159
◆EC市場への参入
p159
◆LAN市場への参入
p160
◆NTT市場
p160
ICカード式公衆電話機
p160
低速専用線システム用パッケージ
p161
ISDN回線接続装置―DSU
p161
品質管理体系(NQAS)の認証取得
p161
第6節 企業の社会的責任
p161
◆環境問題への取組み
p161
環境マニュアルの制定
p161
ISO14001の認証取得
p162
◆危機管理への対応
p163
危機管理準備委員会の発足
p163
Y2Kへの対応
p163
第7節 CISの推進
p164
◆国内情報ネットワークの拡充とCIS委員会の発足
p164
◆GINの構築
p164
◆IT化の推進
p165
第8節 人事活性化施策の推進
p165
ライフプランへの取組み
p165
管理職評価システム・目標管理制度の導入
p166
社内人材公募制度の実施
p166
第9節 事業構造の変革
p167
◆選択と集中
p167
◆98年度長期経営計画の策定
p168
IV 21世紀への飛翔
p172
第1章 21世紀に向けた市場展望
p172
第2章 経営改革
p174
第1節 経営改革の決断
p174
第2節 経営改革の実施
p175
◆経営構造改革
p175
コーポレートガバナンスの強化
p175
自己責任経営の徹底と意思決定の迅速化
p176
◆実力主義人事制度の導入
p177
第3章 21世紀への新しいスタート
p179
第1節 社長交代と新しい経営ビジョン
p179
◆塩見社長の就任
p179
◆21世紀の新しい経営ビジョン
p179
◆Mobile and Internet関連事業への集中
p180
第2節 経営ビジョンの実現に向けて
p181
◆基盤技術の強化(オリジナル&ハイレベルの追求)
p181
◆グローバル化の推進とCSの向上
p182
◆情報システム(IS)の再構築
p183
◆組織風土改革
p184
◆環境問題への取組み
p184
◆危機管理への取組み
p184
第3節 むすび
p185
技術編
p190
第1章 基盤技術
p190
第1節 概要
p190
第2節 研究・開発体制
p191
1 新技術開発への取組み
p191
2 共通基盤技術による事業支援
p192
第3節 共通技術
p192
1 ソフトウェア
p192
■開発環境整備
p193
■標準化
p193
■CMM(Capability Maturity Model)
p193
2 ASIC
p194
3 CAD
p195
■電気系CAD
p195
■機械系CAD
p195
■プリント板CAD
p195
4 デジタル信号処理
p196
5 材料・表面処理
p197
6 精密加工
p197
■精密歯車
p198
■アルミ製導波管のロウ付け
p198
■電気鋳造法による導波管成形
p198
■ファインブランキング金型
p198
■小形板ばねの精密フォーミング金型
p198
■パンチプレス用金型
p198
□精密同心ローラ
p198
■難削材の加工
p199
□平行長尺細径シリンダ
p199
第4節 信頼性・品質
p199
■品質管理の動向
p199
■当社の品質管理と信頼性管理
p200
第5節 製品の環境対応(製品アセスメント)
p201
第6節 情報特許体制
p202
第7節 標準化活動
p203
■社内の標準化活動
p203
■社外・国内の標準化活動
p204
■国際標準化活動
p204
第8節 トレーサビリティ
p204
第9節 EMC対応
p205
第2章 伝送交換技術
p206
第1節 概要
p206
第2節 伝送
p208
1 アナログ搬送
p208
2 音声中継器
p208
3 回線終端器
p209
4 回線等化器
p209
5 FAX伝送装置
p209
6 搬信端局装置
p209
7 デジタル伝送
p210
8 低速専用線
p210
9 光伝送
p211
第3節 交換
p212
1 磁石式交換機/共電式交換機
p212
2 自動交換機
p212
3 デジタル交換機
p213
第4節 試験機
p213
1 交換機関連試験装置
p213
2 ISDN用試験装置
p213
3 回線品質試験装置
p214
4 ガス圧遠隔監視システム
p215
第5節 通信応用
p216
1 道路情報システム
p216
2 上下水道テレメータ
p216
第3章 公衆電話技術
p218
第1節 概要
p218
第2節 硬貨式公衆電話機
p219
1 600形公衆電話機
p220
2 海外向け硬貨式公衆電話機
p220
3 硬貨選別方式
p221
■直径、厚さ同時選別
p221
■樹脂製硬貨機構
p221
■電子選別式
p221
第3節 カード式公衆電話機
p222
1 カード方式の変遷
p222
2 海外向けカード式公衆電話機
p223
第4節 マネージメントシステムの変遷
p223
第5節 次世代の公衆端末
p224
第4章 無線通信技術
p225
第1節 概要
p225
■電信からSSB無線電話へ
p225
■受信機
p225
■VHF無線
p225
船舶電話
p226
■GMDSS
p226
■衛星通信
p226
マリサット・インマルサット
p226
衛星データ伝送実験機器
p226
■航法機器
p227
■多重通信機器
p227
■プロジェクト
p227
■海上市場からの撤退
p227
第2節 長・中・短波帯無線装置 送信機 送受信機
p227
1 船舶用無線機とSSB
p227
2 半導体化
p228
3 救命艇用無線電信機
p229
4 小形沿岸漁船用無線機器
p229
5 緊急通信機器
p229
第3節 受信・電波監視
p229
1 電子管時代
p229
2 固体化、シンセサイザ化
p230
3 電波監視
p230
第4節 VHF/UHF送受信機 防爆無線機器
p231
1 超短波無線(海上・陸上・海外)
p231
2 国際VHF
p232
3 船上通信装置(オン・ボード)
p232
4 陸上での利用
p232
第5節 船舶電話
p233
1 地上系
p233
2 N‐STAR衛星船舶電話
p234
第6節 GMDSS
p234
1 印刷電信導入とGMDSSへの移行
p235
第7節 衛星通信
p236
1 マリサット・インマルサット
p236
2 衛星データ伝送機器の試作
p237
DCPRS
p237
EPIRB
p237
AMES
p237
406MHz EPIRB
p237
第8節 航法機器
p237
1 舶用レーダ
p237
リバーレーダ
p237
衝突予防援助装置(ARPA)
p237
最後のコンベンショナルレーダ
p238
ラスタースキャンレーダ
p238
プレジャーボート・小形レーダ
p239
2 測位機器
p240
GPS PRESTAR
p240
第9節 多重通信技術
p240
1 SS‐SS多方向多重通信
p240
2 PM多重通信
p240
3 PCM多重通信
p240
第10節 プロジェクト
p241
1 NTT海岸局
p241
2 全無協中央漁業無線局
p241
3 DICS
p242
4 上五島洋上石油備蓄基地
p242
5 海外
p242
■インドネシア
p242
官庁移動通信・多重通信システム
p242
内務省SSB無線機
p242
ジャカルタ駐在員事務所
p243
■タイ国
p243
CSOC 1W SSB無線機
p243
RTN多重無線システム
p243
バンコク駐在員事務所
p243
■クウェートVHF海上移動無線
p243
■ウガンダOAU会議無線システム
p243
■ケニヤパイプライン
p243
■スーダン航空システム
p243
■タンザニアダルエスサラム海岸局
p243
第5章 通信計測技術
p244
第1節 概要
p244
■無線通信用測定器
p244
■アナログ有線通信用測定器
p244
■マイクロ波通信用測定器
p244
■デジタル通信用測定器
p244
■光通信用測定器
p245
■その他(計測システム)
p245
第2節 無線通信計測
p245
1 信号発生器
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■機械式同調発振回路の時代
p245
■機械式同調と周波数シンセサイザ技術併用の時代
p246
■完全周波数シンセサイザ方式
p247
■アナログ変調からデジタル変調へ
p247
2 電圧および電界強度測定器
p247
■電界強度測定器
p248
■雑音測定用機器
p249
■校正用受信機
p249
■高周波電圧測定器
p250
3 周波数測定器
p250
■同調式周波数計
p250
■デジタル式周波数カウンタ
p250
■スマート化
p251
4 スペクトラムアナライザ
p251
5 移動無線用専用測定器
p252
■アナログ方式
p252
■デジタル方式
p253
第3節 アナログ有線通信用測定器
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1 レベル測定器
p255
■デジタルレベルメータ
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2 発振器
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■シンセサイザ
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3 選択レベル測定器
p256
4 超広帯域伝送特性試験器(3点セット)
p257
5 パルス試験器
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第4節 マイクロ波通信計測
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1 マイクロ波通信用測定器
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第5節 デジタル通信計測
p261
1 PCM通信計測用測定器
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2 PDH/SDH/ATM用測定器
p261
3 パルスパターン発生器/誤り率測定器
p262
4 アクセスネットワーク用測定器
p264
5 デジタル通信用光インタフェース
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第6節 光計測
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1 揺籃期における光測定器
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■光損失、伝送帯域測定器(光パワーメータ・光源)
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■光線路用測定器(光パルス試験器)
p265
■レーザ光源用測定器(光スペクトラムアナライザ)
p266
2 GIからSMへ、光通信網建設時期における光測定
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■光ファイバ網建設用測定器
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■トレーサビリティ
p267
■高速伝送用測定器
p268
3 光増幅、光ファイバ網拡大時期における光測定器
p268
■波長多重時期における光測定器
p269
■波長可変光源
p269
■光スペクトラムアナライザ
p269
■波長分散測定可能OTDR
p270
第7節 その他(計測システム関連)
p270
1 計測制御
p270
2 計測制御用パソコン
p270
3 エミュレータ
p271
4 製造用自動検査システム(移動通信市場に向けて)
p271
5 自動監視システム(モニタリングシステム)
p271
自動電波監視装置
p271
光海底ケーブルモニタリングシステム
p272
地上放送網監視システム
p272
光ファイバ線路監視装置(RFTS)
p272
SDH/PDHモニタリングシステム
p272
6 高周波デバイス計測(ネットワークアナライザ、ギガロボ)
p272
■ネットワークアナライザ
p272
■マイクロ波への対応
p273
■ギガロボ
p273
7 テレビ用測定器
p274
第6章 情報システム技術
p275
第1節 概要
p275
第2節 コンピュータと周辺機器
p276
第3節 カードシステム
p278
1 CAT
p278
2 食堂システム
p279
第4節 ネットワーク
p280
第5節 指紋照合
p281
第6節 その他(周辺機器類)
p282
■電動式縦形回転棚
p282
第7章 工業計測、制御技術
p283
第1節 概要
p283
第2節 はかり応用
p283
1 オートチェッカ
p283
2 定量計量機
p285
3 値付機器
p286
4 物流機器
p286
第3節 異物検出
p287
1 金属検出機
p287
2 X線異物検出機
p288
3 マシンビジョン
p288
第4節 寸法計測
p289
1 電子マイクロメータ
p289
2 光マイクロ(非接触変位計)
p289
3 レーザ外径測定機
p290
第5節 テレコン
p291
1 テレコン
p291
2 設備診断
p292
第6節 その他
p292
1 NCタレットパンチプレス
p292
2 分析機器
p293
3 自動販売機
p293
第8章 デバイス、センサ技術
p295
第1節 概要
p295
第2節 リレー
p295
■M形リレー
p295
■M系列リレー
p296
■DFリレー
p296
■MEリレー
p296
■SFリレー
p296
■Sシリーズリレー
p296
■UHリレー
p297
■Uシリーズリレー
p297
■Kシリーズリレー
p297
第3節 ハイブリッドIC
p297
1 厚膜ハイブリッドIC
p298
2 薄膜ハイブリッドIC
p298
第4節 光デバイス
p299
1 光通信・計測と半導体レーザ
p299
2 OTDR用LD
p300
3 ファイバ付き高出力LDモジュール
p300
4 スーパールミネッセントダイオード
p300
5 その他の光デバイス
p301
第5節 センサ
p301
1 バレッタ
p301
2 アモルファスパワーセンサ
p302
3 ガスセンサ
p302
4 味覚センサ
p303
資料編
p315
1 商標・社名ロゴタイプ
p315
現行
p315
変遷
p315
2 定款
p316
2‐1 原始定款
p316
2‐2 定款の主な変遷
p318
2‐3 現行定款
p318
3 役員
p320
3‐1 創業者および歴代会長・社長
p320
3‐2 役員任期一覧
p322
現役員
p322
4 組織
p326
4‐1 主な組織の変遷
p326
昭和26年12月現在
p326
昭和38年10月現在
p326
昭和57年4月現在
p326
平成5年7月現在
p326
4‐2 現行組織
p328
4‐3 厚木事業所概要
p329
4‐4 国内営業拠点の変遷
p330
4‐5 事業拠点一覧
p332
国内事業拠点
p332
海外事業拠点
p332
5 従業員の推移
p335
6 資本金の推移
p336
7 売上高・経常利益の推移
p338
7‐1 単独決算
p338
7‐2 連結決算
p340
8 海外売上高の推移
p340
9 財務諸表
p341
10 株式
p348
10‐1 株価の推移
p348
10‐2 株主数・所有株式数の推移
p350
昭和37年3月31日現在
p350
昭和46年3月31日現在
p350
昭和56年3月31日現在
p350
平成3年3月31日現在
p350
平成12年3月31日現在
p350
10‐3 大株主一覧
p350
11 情報システム
p351
国内情報ネットワーク
p351
Global Information Network
p351
12 教育研修体系
p352
階層別
p352
機能別
p352
13 福利厚生制度・施設
p353
13‐1 福利厚生制度
p353
財産形成関連
p353
融資関連
p353
一般
p353
13‐2 福利厚生施設
p353
独身寮
p353
住宅および住宅関連施設
p353
家賃補助制度
p353
文化・体育・保養施設
p353
14 主要子会社
p354
14‐1 国内
p354
14‐2 海外
p356
年表
p359
主要参考文献
p383
写真・資料提供
p383
編集後記
p384
索引リスト