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日本電気(株)『日本電気最近十年史 : 創立八十周年記念』(1980.02)
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目次
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年表
資料編
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目次項目
ページ
とびら C&C
巻頭
口絵
巻頭
現代社会を支えるNEC
巻頭
本社と5大事業場および中央研究所
巻頭
地方・海外生産工場
巻頭
ごあいさつ 取締役会長 小林宏治
巻頭
社史発刊によせて 社長 田中忠雄
巻頭
本編
〔1〕
第1編 新しい経営
〔1〕
第1章 情報化社会の幕あけ
p1
第1節 小林社長の就任
p1
第2節 情報化の進展
p3
第2章 経営刷新プログラムの展開
p5
第1節 基本理念の強調
p5
第2節 経営構造の改編
p7
第3節 ライン スタフ制の確立
p9
第4節 創立70周年を祝う
p15
第3章 市場変化への対応
p19
第1節 電電公社の長期計画に協力
p19
第2節 官公庁向け業務の拡大
p21
第3節 民需と輸出の伸長
p24
第2編 高度成長時代の発展
〔30〕
第1章 大型化、国際化への道
p31
第1節 世界企業をめざして
p31
第2節 輸出伸長と企業進出
p33
第3節 生産体制の増強
p38
第4節 売上高の増大
p43
第2章 躍進する有線通信事業
p47
第1節 クロスバ交換機の増産
p47
第2節 伝送通信事業の発展
p53
第3節 通信用端末機の発達
p56
第3章 輝かしい無線事業
p59
第1節 マイクロ波、衛星通信基本技術の確立
p59
第2節 輸出体制の整備
p63
第3節 世界を制覇するマイクロ波通信
p64
第4節 世界に飛躍する衛星通信
p68
第5節 脚光浴びるVHF、UHF通信
p69
第6節 放送映像機器の多様化
p72
第7節 明日を拓く宇宙開発事業
p75
第8節 信頼を築く電波応用装置
p77
第4章 情報処理事業の急成長
p81
第1節 国内市場の拡大
p81
第2節 好調なNEAC-シリーズ2200
p86
第3節 ミニ コンピュータ分野への進出
p90
第4節 進む産業システム事業
p91
第5章 電子デバイス事業の進展
p95
第1節 販売と生産の強化
p95
第2節 半導体事業の躍進
p97
第3節 集積回路の基礎づくり
p102
第4節 電子管の新分野
p106
第5節 着実に伸びる回路部品
p110
第6章 家電事業と輸出拡大
p113
第1節 家電事業の伸長
p113
第2節 カラー テレビの急伸
p114
第3節 新日本電気の売上高1,000億円を突破
p116
第7章 社会問題への対応
p119
第1節 成長に伴う諸問題への対策
p119
第2節 社会とのつながり
p120
第3編 激動の時代
〔122〕
第1章 経済情勢の急転
p123
第1節 ドル ショックの影響
p123
第2節 Q作戦の展開
p125
第3節 石油危機の衝撃
p128
第4節 経営をコンピュータで武装
p130
第5節 多様化する情報と回線開放
p134
第2章 市場創造の技術開発
p137
第1節 自主開発への道
p137
第2節 技術開発体制の確立と中央研究所
p140
第3節 技術管理の整備
p148
第4節 信頼性品質管理の推進
p151
第3章 製造方式の変容
p153
第1節 製造部門の意識変革
p153
第2節 労働集約的生産形態からの脱皮
p155
第3節 生産自動化の推進
p158
第4節 横断的な改善活動の展開
p163
第5節 公害防止と環境管理
p167
第4章 有線通信事業の発展つづく
p171
第1節 電子交換時代の到来
p171
第2節 データ交換の実用化
p177
第3節 伝送通信事業の発展
p179
第4節 海底中継システムの発達
p183
第5節 各種電話機の普及
p185
第6節 飛躍するファクシミリ
p188
第5章 成長する無線事業
p193
第1節 世界に雄飛するマイクロ波、衛星通信
p193
第2節 公衆移動通信と民需移動無線の進展
p202
第3節 優位に立つ放送、映像機器
p203
第4節 新時代を望む宇宙開発
p205
第5節 発展する電波応用装置
p207
第6章 激化するコンピュータ競争
p211
第1節 自由化対策と業界の動向
p211
第2節 ACOS事業の展開
p217
第3節 優位に立つオフィス コンピュータ
p220
第4節 NEAC MSと分散処理
p223
第5節 周辺、端末事業の急成長
p224
第6節 コンピュータ関連事業の拡大
p228
第7節 最近の活況
p231
第8節 新境地を拓く産業システム事業
p234
第7章 時代を担う電子デバイス
p239
第1節 事業の新展開
p239
第2節 半導体、電子管の新局面
p242
第3節 ICおよびLSIから超LSIへ
p251
第4節 マイクロ コンピュータの制覇
p256
第5節 堅実な回路部品
p261
第8章 事業を支える諸活動
p263
第1節 組織的な人材開発
p263
第2節 労働条件と賃金制度の近代化
p266
第3節 資金調達の多元化
p269
第4節 事業を左右する資材調達
p273
第5節 向上する福利厚生
p277
第6節 経営効率化と関係会社
p281
第4編 未来に挑戦するNEC
〔284〕
第1章 新しい経済社会への対応
p285
第1節 田中社長の就任
p285
第2節 企業の社会的評価と永続性
p286
第2章 積極的な営業活動の展開
p291
第1節 円高と当社の対応
p291
第2節 国内営業の発展
p293
第3節 海外事業の躍進
p302
第4節 広報宣伝の積極化
p306
第5節 売上げ6,000億円を突破
p309
第3章 未来への展望と夢
p315
第1節 技術進歩の趨勢
p315
第2節 C&C その展望と責任
p318
付編
〔付編 1〕
○関係会社小史
〔付編〕4
○経営諸資料
〔付編〕35
○主要製品一覧
〔付編〕52
○年表
〔付編〕68
○主な国家表彰
〔付編〕110
編纂を終えて
〔付編〕111
関係会社小史
〔付編 1〕
(国内関係会社)
〔付編〕4
新日本電気(株)
〔付編〕4
東北日本電気(株)
〔付編〕4
山形日本電気(株)
〔付編〕4
宮城日本電気(株)
〔付編〕5
福島日本電気(株)
〔付編〕5
茨城日本電気(株)
〔付編〕5
新潟日本電気(株)
〔付編〕6
富山日本電気(株)
〔付編〕6
静岡日本電気(株)
〔付編〕6
兵庫日本電気(株)
〔付編〕7
九州日本電気(株)
〔付編〕7
鹿児島日本電気(株)
〔付編〕7
日本電気工事(株)
〔付編〕8
日本電気フィールドサービス(株)
〔付編〕8
日本電気情報サービス(株)
〔付編〕8
日本電気エンジニアリング(株)
〔付編〕9
日本電気ソフトウェア(株)
〔付編〕9
(株)日電物流センター
〔付編〕9
日電コンピュータ販売(株)
〔付編〕10
日本電気電波機器エンジニアリング(株)
〔付編〕10
日電興産(株)
〔付編〕10
日本電気トランスミッションエンジニアリング(株)
〔付編〕10
関西日電ソフトウエア(株)
〔付編〕11
(株)日電工務センター
〔付編〕11
日電機工(株)
〔付編〕11
日電厚生サービス(株)
〔付編〕11
日電旅行サービス(株)
〔付編〕12
日本電気貿易業務(株)
〔付編〕12
日本電子総合サービス(株)
〔付編〕12
(株)日本電気デザインセンター
〔付編〕12
日本電気移動無線サービス(株)
〔付編〕13
日本電気郵便エンジニアリング(株)
〔付編〕13
(株)産業システム研究所
〔付編〕13
日本電気海外市場開発(株)
〔付編〕13
日本電気コストコンサルティング(株)
〔付編〕14
日本電気環境エンジニアリング(株)
〔付編〕14
日本電気電力エンジニアリング(株)
〔付編〕14
日電図書(株)
〔付編〕14
日本電気シルバニア(株)
〔付編〕14
日電東芝情報システム(株)
〔付編〕15
日本アビオトロニクス(株)
〔付編〕15
日本事務器(株)
〔付編〕15
フジヤオーディオ(株)
〔付編〕16
日本電気ハネウエル・インフォメーションシステムズ(株)
〔付編〕16
日本電気漢字システム(株)
〔付編〕17
(株)米沢製作所
〔付編〕17
日本データマシン(株)
〔付編〕17
(株)高砂製作所
〔付編〕18
日本電気リース(株)
〔付編〕18
昭和光機製造(株)
〔付編〕18
安展工業(株)
〔付編〕19
高和興業(株)
〔付編〕19
旭電機工業(株)
〔付編〕20
日本電気真空硝子(株)
〔付編〕20
理研工業写真(株)
〔付編〕20
日本電気硝子(株)
〔付編〕21
安立電気(株)
〔付編〕21
日本通信工業(株)
〔付編〕21
東北金属工業(株)
〔付編〕22
日本電気精器(株)
〔付編〕22
日本航空電子工業(株)
〔付編〕23
東洋通信機(株)
〔付編〕23
日電アネルバ(株)
〔付編〕24
安藤電気(株)
〔付編〕24
三栄測器(株)
〔付編〕25
多摩電気工業(株)
〔付編〕25
海上電機(株)
〔付編〕25
ニコー電子(株)
〔付編〕26
日本精密工業(株)
〔付編〕26
(株)田村電機製作所
〔付編〕27
シーケーディ(株)
〔付編〕27
東北化工(株)
〔付編〕28
(海外関係会社)
〔付編〕28
三星電管工業(株)
〔付編〕28
金星電気(株)
〔付編〕28
台湾通信工業股〓[にんべん+分]有限公司
〔付編〕28
中央電脳中心股〓[にんべん+分]有限公司
〔付編〕29
NEC Hong Kong Ltd.
〔付編〕29
NEC Malaysia Sdn. Berhad
〔付編〕29
PERNAS NEC Multiplex Sdn. Berhad
〔付編〕30
NEC Singapore Pte. Ltd.
〔付編〕30
NEC Computers Singapore Pte. Ltd.
〔付編〕30
NEC Australia Pty. Ltd.
〔付編〕30
RANK-NEC Pty. Limited.
〔付編〕31
Irano-Nippon Electronics Industries Private Joint Stock Company
〔付編〕31
NEC de Mexico, S. A. de C. V.
〔付編〕31
NEC do Brasil-Eletronica e Comunicacoes Ltda.
〔付編〕32
NEC America, Inc.
〔付編〕32
NEC Microcomputers, Inc.
〔付編〕32
NEC Information Systems, Inc.
〔付編〕32
NEC Systems Laboratory, Inc.
〔付編〕33
NEC Electron, Inc.
〔付編〕33
Electronic Arrays, Inc.
〔付編〕33
NEC Ireland Limited.
〔付編〕33
NEC Telecommunications Europe Co. Limited.
〔付編〕34
NEC Electronics (Europe)GmbH.
〔付編〕34
索引リスト