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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 明治14年（1881） | - | 【渋沢栄一】ハワイ国皇帝ディヴィド・カラカウァ飛鳥山訪問。東京大学より文学部「日本財政論」の講師を嘱託される。〔41歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 10月 | 松方正義大蔵卿に就任不換紙幣整理のためデフレ政策に着手 | 政治・経済・社会 | |
| - | 東京瓦斯会社設立 | 電気事業関連事項 | |
| - | 海軍、アーク灯を探照灯に採用 | 電気事業関連事項 | |
| - | 〈外国〉米国ニューヨーク市および英国ゴダルミンで白熱電灯供給開始、前者は火力発電後者は水力発電 | 電気事業関連事項 | |
| - | 〈外国〉英・仏にて変圧器発明され交流配電開始 | 電気事業関連事項 | |
| 明治15年（1882） | - | 【渋沢栄一】大阪紡績会社創立。千代夫人死去。〔42歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 3月18日 | 東京電灯会社創立の出願(第一回山田内務卿へ、第二回十二月十四日芦川東京府知事へ) | 電気事業関連事項 | |
| 4月 | 名古屋銀行設立 | 政治・経済・社会 | |
| 6月 | 東京馬車鉄道会社設立 | 電気事業関連事項 | |
| 6月 | 日本銀行条令公布(株式組織、資本金一千万円、営業年限三十年)、十月開業 | 政治・経済・社会 | |
| 7月 | 共同運輸会社設立(政府の三菱商会保護政策の転換) | 政治・経済・社会 | |
| 10月 | 紡績連合会設立(官公私工場計十七、錘数四万一千) | 政治・経済・社会 | |
| 11月 | 東京電灯会社創立事務所前に実物宣伝のため、二千燭光の大アーク灯を点火 | 電気事業関連事項 | |
| 12月 | 為替手形、約束手形条令公布 | 政治・経済・社会 | |
| - | 旧名古屋藩士族卒族の代表者数名、大蔵卿松方正義が京都より帰京の途中鈴鹿峠にて面会を強要、願意を述ぶ | 名古屋電灯会社 | |
| - | 〈外国〉英国、一八八二年電灯法公布(世界最初の電気事業の法律) | 電気事業関連事項 | |
| - | 〈外国〉米国、ジヨン・ロックフェラー、スタンダード石油トラストを組織 | 電気事業関連事項 | |
| - | 〈外国〉仏国のデプレ、五七KMの長距離送電実験に成功 | 電気事業関連事項 | |
| 明治16年（1883） | - | 【渋沢栄一】大阪紡績会社相談役、同社工場落成。 東京電燈会社創立(後に委員)。伊藤兼子(かね子)と再婚。〔43歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 2月15日 | 東京電灯会社の設立許可 | 電気事業関連事項 | |
| 5月 | 国立銀行条例改正、紙幣発行権廃止 | 政治・経済・社会 | |
| 6月 | 日本硝子製造会社設立 | 政治・経済・社会 |
