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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 明治16年（1883） | - | 【渋沢栄一】大阪紡績会社相談役、同社工場落成。 東京電燈会社創立(後に委員)。伊藤兼子(かね子)と再婚。〔43歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 12月 | 〈外国〉清仏戦争勃発 | 政治・経済・社会 | |
| - | 旧名古屋藩士卒族の総代三浦恵民上京、政府当路者に産業資金貸下げの猛運動をす | 名古屋電灯会社 | |
| - | 右[旧名古屋藩士卒族の総代三浦恵民上京、政府当路老に産業資金貸下げの猛運動をす]の結果、愛知県に勧業資金貸下げ割当金十万円内定(全国の分百万円) | 名古屋電灯会社 | |
| - | 工部大学の藤岡市助、三吉工場製第一号国産発電機(藤岡設計指導)でアーク灯点火 | 電気事業関連事項 | |
| - | 国内出炭量初めて百万トンを突破 | 電気事業関連事項 | |
| 明治17年（1884） | - | 【渋沢栄一】東京商業学校(前、商法講習所)校務商議委員。磐城炭礦社設立・会長。日本鉄道会社理事委員(後に日本鉄道株式会社取締役)。〔44歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月 | 〈外国〉英国、フェビアン協会設立 | 政治・経済・社会 | |
| 4月 | 秩禄公債償還完了 | 政治・経済・社会 | |
| 7月 | 兌換銀行券条令制定 | 政治・経済・社会 | |
| 9月 | 大蔵省証券条令制定 | 政治・経済・社会 | |
| 12月 | 紡績業深夜作業開始 | 政治・経済・社会 | |
| - | 東京電灯会社、大阪道頓堀にアーク灯設備、また千住製絨所よりアーク灯設備工事を引受く(東京電灯会社は、電灯設備の工事請負をも業務とす) | 電気事業関連事項 | |
| - | 物価低落、不況深刻、銀行商社の倒産閉店多大 | 政治・経済・社会 | |
| 明治18年（1885） | - | 【渋沢栄一】ジャパン・ブリュワリー・コンパニー・リミテッド設立(後に理事)。日本郵船会社創立(後に日本郵船株式会社取締役)。東京瓦斯会社創立・委員長(後に東京瓦斯株式会社取締役会長)。〔45歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月 | 内務省警保局長勝間田稔、愛知県令に補されて着任(翌十九年知事に任命)。旧名古屋藩士族の代表者らと勧業資金の運用を協議 | 名古屋電灯会社 | |
| 1月 | 名古屋紡績会社開業 成績良好 | 名古屋電灯会社 | |
| 3月 | 〈外国〉清仏停戦、日清間に天津条約成立 | 政治・経済・社会 | |
| 5月 | 日本最初の兌換銀行券(拾円券)発行開始 | 政治・経済・社会 | |
| 6月 | 紙幣の消却(銀貨との交換)を布告 | 政治・経済・社会 | |
| 9月 | 日本郵船会社設立 | 政治・経済・社会 | |
| 11月29日 | 東京府の瓦斯局を、東京瓦斯会社に払下げ | 電気事業関連事項 | |
| 11月29日 | 東京銀行集会所開業式で、藤岡市助、国産移動式発電機を用い白熱灯を点灯 | 電気事業関連事項 |
