※(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
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大正6年(1917) | - | 【渋沢栄一】日米協会創立・名誉副会長。飛鳥山邸(曖依村荘)に晩香廬落成、喜寿の祝いに合資会社清水組より贈られる。〔77歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
6月21日 | 大阪中央電信局で和文電報翻書用にタイプライタ使用 | 電信年表 | |
大正7年(1918) | - | 【渋沢栄一】渋沢栄一著『徳川慶喜公伝』(竜門社)刊行。〔78歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
4月15日 | 占領下の南洋諸島において無線電報の取扱い開始 | 電信年表 | |
大正8年(1919) | - | 【渋沢栄一】アメリカ合衆国政府より日米船鉄交換争議の仲裁人を委嘱される。財団法人協調会創立・副会長。〔79歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
2月24日 | 日米間に最初の二重通信を実施 | 電信年表 | |
4月 | 東京~大阪間架空電話線で搬送式多重電信を実験 | 電信年表 | |
5月14日 | 東部逓信局を東京逓信局と改称 | 電信年表 | |
大正9年(1920) | - | 【渋沢栄一】社団法人国際聯盟協会創立・会長。日華実業協会創立、会長。子爵を授けられる。〔80歳〕【竜門社】青淵先生八十寿及び子爵へ陞爵の祝賀会を開催し、記念として青淵文庫を青淵先生に贈呈する。 | 渋沢関係略年譜 |
4月20日 | 気象通知電報規則改正施行、気象実況報を全国気象実況報に改める | 電信年表 | |
5月1日 | 磐城無線電信局富岡受信所開設、対米無線の受信事務を船橋無線局から承継 | 電信年表 | |
8月1日 | 電報料金改正(基本15字25銭、5語30銭、累加5字および1語ごとに5銭) | 電信年表 | |
8月5日 | 電信事業公債法公布、電信拡張および改良費支弁のため公債を発行 | 電信年表 | |
12月1日 | 手送通信速度標準(和文85字、欧文60字)を定める | 電信年表 | |
大正10年(1921) | - | 【渋沢栄一】ワシントン軍縮会議実況視察のため渡米。ハーディング大統領と会見。〔81歳〕【渋沢敬三】東京帝大経済学部卒業。横浜正金銀行へ入行。 | 渋沢関係略年譜 |
1月1日 | 電信監督機による監査規程を制定 | 電信年表 | |
3月26日 | 磐城無線電信局原の町送信所が完成、船橋における対米(ハワイ)送信を承継 | 電信年表 | |
5月1日 | 逓信講習所規程施行(4.1制定) | 電信年表 | |
8月 | 東京中電局および大阪中電局で欧文クラインシュミット鍵盤さん孔機を採用 | 電信年表 | |
- | 東京逓信局工務課に電信試験係設置(東京電信施設所の前身) | 電信年表 | |
大正11年(1922) | - | 【渋沢栄一】小畑久五郎翻訳、栄一序文『アンドルー・カーネギー自伝』冨山房より刊行。日仏協会会頭。アルメニア難民救済委員会委員長。〔82歳〕【渋沢敬三】横浜正金銀行ロンドン支店転任。 | 渋沢関係略年譜 |
4月1日 | 電信現業員検定規程施行(3.4制定) | 電信年表 | |
4月7日 | 米国製WE式スタートストップ印刷電信機で東京~横浜間に欧文印刷電信を実験 | 電信年表 | |
4月 | 米国製モルクラム式テレタイプ機で東京~葵町分室間で欧文印刷電信を実験 | 電信年表 | |
9月5日 | 陸軍動員令電報取扱規程および海軍充員令電報取扱規程制定 | 電信年表 | |
大正12年(1923) | - | 【渋沢栄一】日本無線電信株式会社創立委員。大震災善後会創立・副会長、帝都復興審議会委員。〔83歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
3月1日 | 間送電報を時間外電報と改称(夜間配達電報、翌朝配達電報および遅延承知電報の制度創始) | 電信年表 |