※
（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 明治42年（1909） | - | 【渋沢栄一】古稀に際し多くの企業・団体の役員を辞任。渡米実業団を組織し団長として渡米。タフト大統領と会見。〔69歳〕【竜門社】組織を変更し、社則を改正。青淵先生の道徳経済合一説を広め実践する団体に性格を変える。 | 渋沢関係略年譜 |
| 12月15日 | 東京郵便局対神田郵便局および兜町分室(株式取引所)間にわが国初の気送管通信開始 | 電信年表 | |
| 明治43年（1910） | - | 【渋沢栄一】政府諮問機関の生産調査会創立・副会長。社団法人東京銀行集会所会長。〔70歳〕【竜門社】青淵先生の七十寿祝賀会を開催する。 | 渋沢関係略年譜 |
| 4月1日 | 東京逓信管理局設置 | 電信年表 | |
| 4月1日 | 東京郵便局電信課は再度東京中央電信局と改称 | 電信年表 | |
| 9月21日 | 東京中央電信局兜町分室と証券業者との間にわが国で初めてチツカー電信機による同報電信開始 | 電信年表 | |
| 10月 | フェルンド・ルツカー印刷電信機(ドイツ製)で東京~横浜間で欧文印刷電信を実験 | 電信年表 | |
| 明治44年（1911） | - | 【渋沢栄一】日露協会評議員。維新史料編纂会委員。財団法人済生会設立、顧問・評議員。勲一等に叙され瑞宝章を授与される。〔71歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 4月21日 | 気送電報取扱規程施行(4.20制定) | 電信年表 | |
| 12月29日 | 濁点、半濁点を付した場合1字空欄とする | 電信年表 | |
| 明治45年（1912） | - | 【渋沢栄一】日本鋼管株式会社発起人。日仏銀行相談役。帰一協会創立・幹事。ニューヨーク日本協会協賛会創立・名誉委員長。〔72歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 4月11日 | 正午時通報規程施行(4.4制定) | 電信年表 | |
| 5月1日 | 停車場掲示電報制度開設 | 電信年表 | |
| 大正元年（1912） | - | 【渋沢栄一】日本鋼管株式会社発起人。日仏銀行相談役。帰一協会創立・幹事。ニューヨーク日本協会協賛会創立・名誉委員長。〔72歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 12月19日 | 逓信管理局および通信官署自転車設備規程施行(11.19制定、電報配達用自転車設備規程を廃止統合) | 電信年表 | |
| 大正2年（1913） | - | 【渋沢栄一】伯剌西爾拓植株式会社創立準備委員。日本結核予防協会創立・副会頭(後に会頭)。中国興業株式会社(後の中日実業)創立、相談役。日本実業協会創立・会長。帝国飛行協会成立、評議員。〔73歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 6月13日 | 東京逓信管理局を東部逓信局と改称 | 電信年表 | |
| 7月1日 | 無線電信による報時通信開始 | 電信年表 | |
| 9月 | 外国電報の後回電報取扱い開始 | 電信年表 | |
| 大正3年（1914） | - | 【渋沢栄一】東北九州災害救済会創立、副総裁。合資会社国際通信社設立、相談役。日中経済界の提携のため中国訪問。財団法人国産奨励会設立準備委員総代、顧問。〔74歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
| 5月 | 大阪中央電信局で、欧文の受信に初めてタイプライタ使用 | 電信年表 | |
| 大正4年（1915） | - | 【渋沢栄一】帝国蚕糸株式会社相談役。渋沢同族株式会社設立、社長は敬三。パナマ・太平洋万国博覧会視察のため渡米。ウイルソン大統領と会見。〔75歳〕【渋沢敬三】渋沢同族株式会社設立、同社長就任。 | 渋沢関係略年譜 |
| 3月15日 | 配達日時指定電報を新設、選挙運動に活用 | 電信年表 | |
| 6月20日 | 陸軍軍用電報取扱規約施行(6.10制定) | 電信年表 | |
| 11月1日 | 無線電信法施行(6.21公布) | 電信年表 | |
| 大正5年（1916） | - | 【渋沢栄一】海外植民学校顧問。日米関係委員会創立・常務委員。第一銀行の頭取等を辞め実業界を引退。理化学研究所創立委員長。喜寿記念として第一銀行が玉川清和園に記念館誠之堂建設。渋沢栄一述『論語と算盤』(東亜堂書房)刊行。〔76歳〕【竜門社】青淵先生の喜寿祝賀会開催し、記念品として林泰輔編『論語年譜』を青淵先生に贈呈する。 | 渋沢関係略年譜 |
| 6月11日 | 間送電報制度を新設 | 電信年表 | |
| 9月21日 | 船橋無線電信局(JJC)設置 | 電信年表 | |
| 11月6日 | 対米(RCA)通信開始 | 電信年表 |
