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（グレーの背景色）は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
| 年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
|---|---|---|---|
| 昭和17年（1942） | - | 【渋沢敬三】日本銀行(以下、日銀)副総裁就任、これに伴い第一銀行など辞任。 | 渋沢関係略年譜 |
| - | 台湾高雄市に台湾鉄線株式会社を傍系的に設立す、信田政明総支配人となる(元東京支店長) | ||
| 昭和18年（1943） | - | 【渋沢敬三】大東亜会議に来日のスバス・チャンドラ・ボース、約4週間綱町邸に逗留。 | 渋沢関係略年譜 |
| - | 国内諸業一斉に兵器、航空機の増産に努力集中要請さる | ||
| - | 山本汽船株式会社は日本郵船と徹底的提携を結び事業を拡大す 当時の船隊計十四隻総噸数四五、〇四八重量噸数六八、三八四に上る(大戦中上記十四隻中の十三隻及び戦争中の建造船四隻中の二隻計十五隻撃沈され三隻を残すのみとなる) | ||
| 昭和19年（1944） | - | 【竜門社】機関誌『竜門雑誌』669号を発行、以後休刊する。岩波書店より『渋沢栄一伝記資料』第1巻が刊行される。【渋沢敬三】結城日銀総裁辞任につき、日銀総裁に就任。総裁時代一度も東京を離れず。 | 渋沢関係略年譜 |
| 1月 | 東京営業所を東京支店に昇格、山田松之助支店長となる | ||
| 2月 | 社名を山本鋼業株式会社と改称す、取締役山本藤助、西垣彦次郎、山本元三、大野生太郎、清水恵一朗、監査役山本隆三郎、山本保三、三浦修 | ||
| 5月 | 山本保三監査役を退き取締役就任、同時に長司明二監査役となる | ||
| 5月 | プレス工業軍需省より軍需会社に指定され、社長は国民徴用令により徴用、毛利専務は同社生産責任者となる | ||
| 9月 | 田中城平取締役に就任 | ||
| 昭和20年（1945） | - | 【竜門社】曖依村荘を政府に寄贈する。空襲により曖依村荘内の建物の多くを焼失する。【渋沢敬三】幣原喜重郎より組閣本部に招かる。新木、山際正道と相談、大蔵大臣受諾。親任。 | 渋沢関係略年譜 |
| 3月 | 戦災のため、本社営業所及堀江倉庫焼失す | ||
| 8月 | ポツダム宣言正式受諾 | ||
| 8月 | 終戦詔勅下る | ||
| 8月 | 鉄鋼統制規則の廃止 | ||
| 8月 | 鉄鋼統制会の解散 | ||
| 12月 | 専務取締役大野生太郎辞任 | ||
| 12月 | 東京支店長山田松之助辞任 | ||
| 12月 | 大阪製釘株式会社を改組し、枚岡鉄線合資会社、河内製線株式会社と合流して日本製釘株式会社を創立す | ||
| - | 台湾鉄線株式会社、中華民国に接取さる | ||
| 昭和21年（1946） | - | 【竜門社】財団法人竜門社、財団法人渋沢青淵翁記念会が合同して渋沢青淵記念財団竜門社となる。【渋沢敬三】公職を追放さる。本邸は大蔵省に官邸として貸与、のち財産税にて敷地とともに物納。 | 渋沢関係略年譜 |
| 4月 | 山本元三専務取締役に就任 | ||
| 5月 | 山本保三取締役経理部長に、西垣武彦取締役営業部長に各就任 | ||
| - | 焼失後の仮営業所を大阪市東区北久太郎町四丁目辻久ビル三階に移す |
