小池国三 |
p381 |
郷誠之助 |
p380 |
鴻池善右衛門 |
p306 |
小西新右衛門 |
p47 |
小布施新三郎 |
p381 |
小山健三 |
p254 |
小池銀行 |
p565 |
公開市場操作(昭和戦前期以前) |
p216、p259、p452、p483、p557 |
興業債券(大正期) |
p331、p337 |
甲号五分利公債 |
p564 |
公社債市場の拡大 |
482~483、p557 |
江商 |
p487 |
交通銀行 |
p372 |
公定歩合(日本銀行条例時代) アナウンスメント効果 |
p209 |
公定歩合(日本銀行条例時代)制度の改正(明治39年) |
p203、p211 |
公定歩合(日本銀行条例時代)と大蔵省証券割引日歩との関連 |
p265 |
公定歩合(日本銀行条例時代)と市中金利との関連 |
p51、p65、p440、480~483 |
公定歩合(日本銀行条例時代)による日銀貸出の調整 |
p36 |
公定歩合(日本銀行条例時代)の一律化 |
197~200、p203 |
公定歩合(日本銀行条例時代)のコスト効果 |
209~210 |
公定歩合(日本銀行条例時代)の最高・最低制案 |
178~179 |
公定歩合(日本銀行条例時代)の水準 |
p68、p216、p396 |
公定歩合(日本銀行条例時代)の体系 |
p179、p194 |
公定歩合(日本銀行条例時代)の体系改正(明治39年) |
200~202、p248 |
公定歩合(日本銀行条例時代)の弾力的変更 |
16~17、p21、p242 |
公定歩合(日本銀行条例時代)変更に関する論調 |
p190 |
公定歩合(日本銀行条例時代)変更の認可 |
p21、p68、p158 |
公定歩合操作に対する批判 |
273~275、p286、p435、p492、515~516 |
公定歩合の引上げ(本店)明治27年6月 |
p177 |
公定歩合の引上げ(本店)明治27年7月 |
p177 |
公定歩合の引上げ明治30年6月 |
p27、p29、p86 |
公定歩合の引上げ明治30年8月、10月 |
p86 |
公定歩合の引上げ明治31年2月、3月 |
87~88 |
公定歩合の引上げ明治32年11月 |
p114、116~119 |
公定歩合の引上げ明治32年12月 |
p119 |
公定歩合の引上げ明治33年3月、4月 |
120~121 |
公定歩合の引上げ明治33年7月 |
125~126 |
公定歩合の引上げ明治37年7月 |
p179 |
公定歩合の引上げ明治37年12月 |
p180 |
公定歩合の引上げ明治38年6月 |
p181 |
公定歩合の引上げ明治40年12月 |
p234 |
公定歩合の引上げ明治44年9月 |
p205、207~210、p250、p260 |
公定歩合の引上げ明治45年2月 |
261~262、p267 |
公定歩合の引上げ大正元年10月 |
p269 |
公定歩合の引上げ大正元年11月 |
p271 |
公定歩合の引上げ大正3年7月 |
p290、292~293 |
公定歩合の引上げ大正7年9月 |
p440、442~443 |
公定歩合の引上げ大正7年11月 |
p445、p447 |
公定歩合の引上げ大正8年10月 |
p500、535~539、p541 |
公定歩合の引上げ大正8年11月 |
539~541、p544 |
公定歩合の引上げ(明治・大正期)をめぐる政府との対立 |
512~519、p535 |
公定歩合の引上げ(明治・大正期)をめぐる論議 |
p88、122~124、p190、266~269、p281、286~289、p323、p328、533~534 |
公定歩合の引上げ(明治・大正期)上申(明治30年) |
p19 |
公定歩合の引上げ(明治・大正期)による正貨吸収 |
p25 |
公定歩合の引上げ(明治・大正期)による対民間貸出の回収 |
p452、454~455 |
公定歩合の引上げ(明治・大正期)による輸入抑制 |
p118 |
スタンプ手形制度と公定歩合の引上げ(明治・大正期) |
p521、p527 |
日露戦争中の公定歩合の引上げ(明治・大正期) |
p177、p187 |
公定歩合の引上げ(明治・大正期) 予防的観点からの―(明治31年) |
p87 |
公定歩合の引下げ明治31年10月 |
94~95、p97 |
公定歩合の引下げ明治31年12月 |
p97、99~100 |
公定歩合の引下げ明治32年2月、3月、4月、7月 |
p98、p100、p116 |
公定歩合の引下げ明治35年3月 |
148~149 |
公定歩合の引下げ明治35年6月 |
148~149 |
公定歩合の引下げ明治35年10月、12月 |
p150 |
公定歩合の引下げ明治36年3月 |
151~152 |
公定歩合の引下げ明治39年3月 |
192~193、p216、p219 |
公定歩合の引下げ明治39年5月 |
193~194、p197、p200、p219 |
公定歩合の引下げ明治42年5月 |
242~243 |
公定歩合の引下げ明治42年8月 |
243~245 |
公定歩合の引下げ明治43年1月 |
p246 |
公定歩合の引下げ明治43年3月 |
p247 |
公定歩合の引下げ大正5年4月 |
352~354 |
公定歩合の引下げ大正5年7月 |
353~354 |
公定歩合の引下げ大正6年3月 |
385~387、p390、p454 |
公定歩合の引下げ(明治・大正期)をめぐる政府との対立 |
93~95 |
公定歩合の引下げ(明治・大正期)をめぐる論議 |
p93、p99、p102、p148、p180、188~191 |
鴻池銀行 |
p131、p163、p235、p306、p368、p487 |
高率適用制度(昭和戦前期以前) 銀行引受手形に対する運用 |
496~497 |
高率適用制度(昭和戦前期以前)採用の提案 |
197~198 |
高率適用制度(昭和戦前期以前)適用範囲の拡大 |
p210、213~217、p261 |
高率適用制度(昭和戦前期以前)と日銀の実効貸出金利 |
p286、p492 |
高率適用制度(昭和戦前期以前)の強化 |
p542、p544 |
高率適用制度(昭和戦前期以前)の具体的構想とその修正 |
199~202 |
高率適用制度(昭和戦前期以前)の採用(明治39年) |
203~204、p222 |
高率適用制度(昭和戦前期以前)発足の端緒 |
p158、178~179 |
高率適用制度(昭和戦前期以前) 最低歩合適用限度額の算定基準 |
209~212 |
国債ヲ外国に於テ募集スル場合ニ関スル法律(明治32年法律第101号) |
p110 |
国債管理政策 |
279~280 |
国際金本位制度 |
p6、p454 |
国債市場 |
p259、p559、p561、p563 |
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期) |
p363、p386、p429 |
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)を背景にした大戦景気 |
p436、p505 |
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)下の正貨流出問題 |
p343 |
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)下の政府の政策課題 |
p320 |
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)と銀行券発行経路 |
p356 |
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)に伴うインフレーション |
p453 |
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)に伴う為替買持高の累増(片為替) |
p357、p417 |
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)に伴う金融の緩慢 |
p347、p353 |
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)に伴う在外正貨の累増 |
p547 |
国際収支の大幅黒字(第1次大戦期)に伴う通貨の膨張 |
p341、p430 |
国債証券売買増進計画要領(政府) |
556~557 |
国債政策(政府) |
p207、p209 |
国債整理基金 |
p256、p278、p366 |
国債整理基金特別会計 |
p367、p557 |
国債担保貸付の優遇 |
p164、p195、p200、p202、p214 |
国債仲買人 |
p561、563~564 |
国債の価格維持(支持) |
p165、p185、p207、p238、p255、p257、p275 |
国債の借換え制限の撤廃 |
p363 |
国債の低利借換え |
p208、p249、254~259、p275、p306 |
第1次大戦後の国債発行 |
p536、p556 |
第1次大戦時の国債発行 |
p318、p323、p371、p430、p432、p452、p510、p514、p516 |
日露戦後の国債発行 |
p189、p253 |
日露戦時の国債発行 |
163~166、p171、p253、p255 |
日露戦後の国債引受けシンジケート |
p164、p254、256~259 |
国債流通市場 |
p259、p557 |
国内正貨 |
342~345、411~413、p422、p554 |
国内流動性の吸収 |
320~321、p347、p350、p385 |
国民党政務調査役員会 |
p433 |
国立銀行 |
70~71 |
国立銀行の営業期限満了 |
p11、p13、p16、p63 |
国立銀行の普通銀行転換 |
11~12 |
国立銀行営業満期前特別処分法(明治29年法律第11号) |
p12 |
国立銀行延期趣意書 |
p11 |
国立銀行券の通用期限 |
12~13 |
国立銀行券の消却 |
11~12 |
国立銀行券の消却 合同消却 |
p12 |
国立銀行条例(明治5年) |
p11 |
国立銀行条例(明治5年)の改正 |
p11 |
国立銀行制度の消滅 |
p65 |
五十二銀行 |
p240 |
個人取引(日銀) |
p16、p18、p20、p24、p37、42~51、338~341、p396 |
国家総動員 |
p395、p397 |
国庫金出納上一時貸借ニ関スル法律(明治27年法律第16号) |
p25、p139 |
国庫金の無手数料取扱い |
p300、p303 |
国庫債券整理公債(乙号五分利公債) |
p236 |
国庫預金制度 |
p17、p21、25~26、p158 |
五分利公債 |
p147、p149、p229、p371 |
外貨公債償還のための五分利公債 |
p351、p363 |
日露戦費調達のための五分利公債 |
p166、p253 |
五分利付仏国国防公債 |
p347 |
米騒動 |
p322、432~435、p442、p455 |
コール市場の正常化 |
p490 |
コルレス取引(日銀) |
p18、p40 |