※(グレーの背景色)は、「渋沢関係略年譜」を参考のために表示しています。この社史に掲載されている年表項目ではありません。
年 | 月日 | 事項 | 年表種別 |
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明治14年(1881) | - | 【渋沢栄一】ハワイ国皇帝ディヴィド・カラカウァ飛鳥山訪問。東京大学より文学部「日本財政論」の講師を嘱託される。〔41歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
10月21日 | 松方正義大蔵卿に就任 不換紙幣の整理はじまる、松方デフレ政策により不況期に入る | 明治時代//一般 | |
明治15年(1882) | - | 【渋沢栄一】大阪紡績会社創立。千代夫人死去。〔42歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
1月6日 | 横浜貯蓄銀行設立 | 明治時代//県内金融機関 | |
3月20日 | 横浜商法学校開校 | 明治時代//神奈川県 | |
4月18日 | 江陽銀行設立 | 明治時代//県内金融機関 | |
6月27日 | 日本銀行条例公布 | 明治時代//一般 | |
10月10日 | 日本銀行開業 | 明治時代//一般 | |
12月11日 | 為替手形・約束手形条例公布 | 明治時代//一般 | |
12月22日 | 県庁 火災により全焼 | 明治時代//神奈川県 | |
明治16年(1883) | - | 【渋沢栄一】大阪紡績会社相談役、同社工場落成。 東京電燈会社創立(後に委員)。伊藤兼子(かね子)と再婚。〔43歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
1月1日 | 共同運輸(三井系)開業 | 明治時代//神奈川県 | |
2月15日 | 東京電灯会社設立 | 明治時代//一般 | |
4月16日 | 株式共益会社設立(相陽銀行の前身) | 明治時代//県内金融機関 | |
5月5日 | 国立銀行条例改正(営業期間を免許後20カ年と定め紙幣発行の特権なくなる) | 明治時代//一般 | |
7月1日 | 生糸売込商 横浜生糸売込問屋申合規則を定める | 明治時代//神奈川県 | |
8月6日 | 県庁 本町1丁目(税関跡)に移転 | 明治時代//神奈川県 | |
明治17年(1884) | - | 【渋沢栄一】東京商業学校(前、商法講習所)校務商議委員。磐城炭礦社設立・会長。日本鉄道会社理事委員(後に日本鉄道株式会社取締役)。〔44歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
1月1日 | 横浜の人口5万4,479人 戸数2万1,164戸 | 明治時代//神奈川県 | |
4月 | 秩禄公債の償還完了 | 明治時代//一般 | |
5月26日 | 兌換銀行券条例公布(7.1施行) | 明治時代//一般 | |
5月 | 横浜製茶売込商組合結成 大谷嘉兵衛が同組合頭取に就任 | 明治時代//神奈川県 | |
12月15日 | 東海鎮守府を横須賀に移転し横須賀鎮守府と改称 | 明治時代//神奈川県 | |
明治18年(1885) | - | 【渋沢栄一】ジャパン・ブリュワリー・コンパニー・リミテッド設立(後に理事)。日本郵船会社創立(後に日本郵船株式会社取締役)。東京瓦斯会社創立・委員長(後に東京瓦斯株式会社取締役会長)。〔45歳〕 | 渋沢関係略年譜 |
4月 | 横浜新水道建設工事着手 | 明治時代//神奈川県 |